ALVRアプリが公開！SteamVRゲームがVision Proでプレイ可能に MRVRAppleVision ProAR 17時間前 名酒センター「酒マルシェ」を6/25に開始！そらのうえショッピングモール ベネリックデジタルエンターテインメント株式会社名酒センター酒マルシェVRスマホVRイベントメタバースそらのうえショッピングモール 2024/06/21 18:00 VRChatに「VRC-JP 初心者プラザ」公開！Discordコミュニティ「VRC-JP」 VRVRchatイベントメタバース株式会社VVRC-JPVRC-JP 初心者プラザ 2024/06/20 18:00 「xambr」がアップデート！アバター対応や出展ブース入稿システムなど実装 xambrVRイベントアプリambr株式会社ambrメタバース 2024/06/20 18:00 「ホロアース」Ver.0.8.0アップデ

市場規模1兆円といわれるドローンが注目され始めたのは、日本ではこの2、3年のことである。ドローンは、アメリカ、中国、フランスが先行している。アメリカは3D Robotics、中国はSZ DJI Technology、フランスはPARROT。日本は技術がありながら出遅れている。 電動バイク、電動3輪を開発・設計・販売している年商30－40億円のベンチャー企業テラモーターズが、2016年3月にグループ企業テラドローンを設立した。徳重社長は昨年日本記者クラブでの記者会見で、変化の激しい時代では実行することが成功の道と強調して、「60％できたらGOサイン」と語った。ドローン事業は「黎明期」に入ったと判断したという。 後発の日本はハードよりソフト開発目指す 徳重社長によると、日本にはヤマハの農薬散布などアプリケーションとして、昔から技術がありながら、すでにこの1，2年で圧倒的に世界から後れをとった。

そのうち、すぐにではないかもしれないが、あなたが思うよりも早く、スマートフォンは消え去るだろう。ポケットベルやファックスがそうであったように。 とはいえ、スマートフォンから次のテクノロジーに移行するまでに、少なくとも後10年はかかるに違いない。 来るべきスマートフォンの消滅に備えて、起業家のイーロン・マスク（Elon Musk）氏やマイクロソフト、Facebook、アマゾンが新たな時代のための基盤づくりを進めており、数えきれないほど多くのスタートアップ企業もその役割の一端を担っている。 スマートフォンが実際に消滅するとしたら、その時こそが、奇妙で混乱した時代の始まりだ。その先の未来にはどのようなデバイスが登場するのだろうか。我々の日常生活がどのように変わるのだろうか。はたまた、人類はどうなってしまうのだろうか。 ゆっくりと、しかし確実に消滅へと向かっているスマートフォンの歩みと、スマートフ

ドイツ生まれの天然炭酸水「ゲロルシュタイナー」自宅にいながらVRを使ってパーソナルトレーナーの指導が受けられるオンラインVRジム「VR GYM Tour（VRジムツアー）」4月8日（土）よりサービス開始 ポッカサッポロフード&ビバレッジ株式会社は、ドイツ生まれの天然炭酸水「ゲロルシュタイナー」から、自宅でトレーニングする方を応援する、オンラインVRジムサービス「VR GYM Tour（VRジムツアー）」を4月8日（土）より開始します。 今年は“フィットネス”をテーマとして、日常的な行動の中で「ゲロルシュタイナー」の飲用シーンを提案していくコミュニケーションを展開していきます。この春からは、プロスポーツ栄養士・川端理香氏やスポーツジム・バンゲリングベイの監修の下、無料※1で正しい運動方法から、水分摂取が学べるオンラインVRジムサービス「VR GYM Tour（VRジムツアー）」を開始し、運動

2016年はVR業界にとって転換点と呼べる年になった。出荷されたVR関連デバイスは1億台にも及んだが、問題の一つはその96%が激安価格で販売されるグーグルのカードボードだったことだ。 カードボードで体験できるVRは、ハイエンド機器で体験可能な没入感の高いフルVRとは全く違う。しかし、ハイエンドのVR市場も普及はまだこれからだ。2017年はサムスンやオキュラス、HTCといった企業から第2世代のVRデバイスの登場が期待されるが、多くの人々が見落としているのが、中国での状況だ。 ブルームバーグは昨年5月の時点で「中国のVR市場は85億ドル（約9400億円）規模に成長する」と報じ、中国には少なくとも200社以上のVR関連スタートアップ企業が存在すると述べていた。中国は格安のVR製品にも力を入れており10ドル以下（米国のアマゾンでは約20ドル）で買えるRitech製のヘッドセットが毎月10万台以上売

VRで研修は変わる？企業向けVR教育に関する調査結果が公開 株式会社デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、全国の企業の教育研修担当者100名を対象にVRの教育利用の現状と課題についてアンケート調査を実施、その結果をまとめた調査報告書を4月7日に公開しました。 アンケート調査概要 調査目的 ：企業におけるVRの教育利用の現状と課題を調査する。 調査期間 ：2017年3月3日(金)～3月6日(月） 調査方法 ：Webアンケート方式 調査地区 ：全国 調査対象 ：企業の教育研修担当者 計100名 本アンケートの結果、「現在、VRを教育研修に導入している」と答えたのは1％でしたが、「導入したい」「導入を検討したい」は約60％を占め、「今後も導入するつもりはない」と回答した17％を上回りました。特に飲食・宿泊、金融、情報通信業、大企業やeラーニング研修を実施している企業において導入意

ゴリラズの360度MVが2日で300万再生の新記録 イギリスで制作されているバーチャルバンド「Gorillaz(ゴリラズ)」の新作ミュージックビデオ(MV)「Saturnz Barz (Spirit House) 360」が、配信から48時間で300万回再生を記録しました。 バーチャルバンドのMV、現在600万再生を達成 Gorillazは架空キャラクターで構成されたバーチャルバンド。1998年から制作が続けられています。 先日6年の沈黙を破って5thアルバム『Humanz』のリリースを発表、3月23日には収録曲の一つ『Saturnz Barz (Spirit House)』の360度鑑賞に対応したミュージックビデオをリリースしました。 本動画は平面アニメーションと3DCGを合成して作られ、純粋な3Dではないものの立体的な印象を感じられる映像になっています。 MVは公開から48時間で300

｢いまのドローンはスマホ黎明期と似ている｣ドローンパイロット・高宮悠太郎インタビュー2017.03.27 11:00Sponsored iPhoneの登場から今年で10年。 今やスマートフォンが当たり前の時代となりました。それと同時にデジタルネイティブならぬ｢スマホネイティブ｣が社会で活躍し始めています。スマートフォンはどのように生活を変え、社会を変えていくのか？ そして時代の新星として期待されているスマホネイティブの方たちはどのようにスマートフォンを使っているのでしょうか？ 今回お話を伺ったのは、大学3年生のときにドローンチーム｢KART｣を創設し、ドバイで行なわれた賞金1億円の国際ドローンレースWorld Drone Prix in Dubaiに出場した高宮悠太郎さん。 ｢高校生の頃にスマホを初めて持ち、まさに生活が一変した｣と話す高宮さんが語る、ドローンとの出会いやそこに見た未来、そ

ベルギーで開催の「Drone Film & Photo Festival 」出品の増田翔平監督『Crane Truck』が受賞！ベルギーで開催されているドローン映画祭「Drone Film & Photo Festival 2016」で、「Fiction」部門で日本から出品の増田翔平監督が、最優秀賞を受賞しました。 作品名は『Crane Truck』物語は、知能のもった小型クレーンの恋のお話し-- 『Crane Truck』場面 近年、世界各地でこのようなドローン映画祭が開催されていますが、日本人のタイトル獲得は初、アジアで見ても初めてだと思われる快挙です。 この映画祭には「Sport」「Tourism」「Architecture」「Institutional」「Nature - Documentary」「Fiction」の計6部門があり、各部門の最優秀賞と、全体のグランプリが決まりました

VRの認知度は6割超 VR・ARに関する若年層の動向 株式会社テスティーは、同社の運営するスマートフォンアンケートアプリ「TesTee」ユーザーのうち10～20代前半の男女1,005名（10代男女504名、20代前半男女501名）を対象に、VRとARに関する調査を実施、結果の発表を行いました。 まず、「VR」と「AR」という単語の認知について調査結果です。VRについては、10代の64.9%、20代前半の65.5％が「知っている」と回答しました。しかし、VRを体験したことがある人は10代、20代前半ともに22.6%となっています。 ARについては10代、20代前半ともに「知っている」と回答した人が3割程度にとどまりました。しかし、AR技術を活用したスマホアプリを例に出しながらAR体験の有無について聞くと、10代の49.8%、20代前半の49.7%とおよそ5割の若年層が体験したことがあるとの結

（「CES」の公式サイトより） Cerevo岩佐さんを驚かせたフランス勢の大躍進 日本のハードウェアスタートアップの代表格と聞かれて、Cerevoの名前を挙げる人は多いだろう。同社の代表である岩佐琢磨さんが書いたある「ブログ記事」が、今年1月に話題となった。 大手メディアが書かない、CES2017の実態（出展者目線）｜キャズムを超えろ！ 「やはり、大手メディアさんはメディア視点。私は自社ブースにいたのでほとんどCES会場を見て回れていない、という点を釈明したうえで今回のCES2017について私なり（5年出してる出展者目線）の感想を述べたいと思う」 「CES」とは、米ラスベガスで毎年1月に開催される世界最大級のデジタル家電見本市のこと。業界のトレンド、今後の動向を知る上では見過ごせないイベントで、貴重な「出展者目線」でのレポートは広く拡散された。 「CES2017」の会場（「CES」のFac

VRニュースイッキ見！【前編】「Apple Vision ProがWebXRに対応！」など注目記事を振り返り！！ NFTバーチャルマーケット2023 SummerARテクノロジーMRVRメタバース 13時間前 東京マルイブースの詳細が公開に！「バーチャルマーケット2023 Summer」 VRスマホVRイベント株式会社HIKKYメタバース東京マルイVketバーチャルマーケット2023 Summer 2023/06/30 22:00 「京セラ展示ブース」VRChatで公開！B2B分野のバーチャル展示を実施 VRchatイベントメタバース京セラレーザーコンセプト製品バーチャル展示ブース京セラ株式会社VR 2023/06/30 18:00 ブレインスリープ初メタコマースサイト「BRAINSLEEP VR ROOM」開設！ ARVRイベントVRコマースメタバース株式会社ブレインスリープ 2023/

消費インサイド 今の世の中、いったいどんな商品やサービスが流行っているのか？ それを日々ウォッチすることは、ビジネスでヒントを得るためにも重要なこと。世間でにわかに盛り上がっているトレンド、これから盛り上がりそうなトレンドを、様々な分野から選りすぐってご紹介します。 バックナンバー一覧 近未来都市を疾走！ 疑似体験が味わえるＶＲサイクル 国内のジム業界の市場規模は、2015年に売上高4381億円、施設数4661軒、会員数421万人と史上最高を記録し、近年伸び続けている（クラブビジネスジャパン調べ）。中高年の定着率向上や子ども向けスクールの開講で成功していることが主な要因だ。しかし、ミレニアム世代と言われる若年層の取り込みは思うように進まず、課題となっている。 そのルネサンスが、若者が集まる渋谷で、世界的に有名なフィットネスチェーン「レスミルズ」のプログラムに特化し、3月19日にオープンする

［GDC 2017］VRはこう進化する。VRの未来形が語られたセッションをレポート 編集部：松本隆一 サンフランシスコで開催中のゲーム開発者会議，Game Developers Conference 2017では，VRやARについてのレクチャーが「Entertainment VR/AR Track」としてまとめられている。具体的には，同じレクチャールームで，スピーカーが次々に変わりつつ，VR/ARにまつわる話題を取り上げていくという感じだ。 本稿では，イベント初日の北米時間2017年2月27日に行われた同トラックの1つ，「Four Futures of Entertainment and VR」を取り上げよう。VRという娯楽の，考えられる4つの未来形を提示するという内容のセッションだ。 スピーカーのCortney Harding氏は，ニューヨークのClive Davis School of

2017年のVRのソフトウェア/サービスの収益は、10億ドル（約1,120億円）に達する見通しです。 今後数年にかけてのVR市場の見通しについて、SuperData ResearchとCCS Insightによる2つのレポートの内容をふまえると、その展望は楽観的なものと言えそうです。 SuperData Research：伸びしろは高品質なヘッドセットにあり Superdataによると、2017年の全世界でのVRのハードウェアの収益は、36億ドル（約4,030億円）と予想されています。 出荷台数としてはGoogle Cardboardのような簡易型のヘッドセットよりも、Google Daydream、Oculus Riftなど高品質なヘッドセットの成長率が高いとの見通しです。2017年の高品質なヘッドセットの出荷台数は、昨年の3倍となる2,100万台に届くと期待されています。一方で、簡易型

英イングランド西部ウィルトシャー州ランズベリーの公園で、一人称視点（FPV）ドローンを操縦するドローンレースの世界チャンピオン、ルーク・バニスターさん（2016年12月22日撮影）。(c)AFP/Ben STANSALL〔AFPBB News〕 米国の市場調査会社、ガートナーがこのほど公表したドローン（小型無人飛行機）の市場に関するリポートによると、昨年（2016年）1年間における民間用ドローンの世界出荷台数は約215万台で、前年に比べ60.3％増加した。これが今年は同39.0％増の約300万台になるという。 市場規模、2020年に100億ドル突破へ また昨年における民間用ドローンの売上金額は約45億ドル（約5113億円）だった。これが今年は34.3％増の約60億5000万ドル（約6874億円）となり、2020年には、そのほぼ2倍の112億ドル（1兆2725億円）に達すると同社は見ている。