サンフランシスコの、肌寒いある土曜日の午後、筆者は友人たちとパティオヒーターを囲んでいた。その時、誰かが記念写真を撮ろうと言い出したのだが、予想外の展開がそれに続いた。その友人は、スマートフォンではなく、コンパクトデジタルカメラを取り出したのである。「おいおい。コンデジはスマホのせいで何年も前に絶滅したじゃないか。なんで彼は『iPhone』を使わないんだろう」。筆者はそう思った。といっても、友人のカメラはソニーのハイエンドモデル「RX100 VII」で、コンパクトカメラの傑作、今も生産されている数少ないコンデジの1つだったのだが。 50ミリのニコンレンズを搭載したiPhone 14 Pro。 Appleのプロ用カメラが登場する可能性はあるだろうか。 提供：Patrick Holland/CNET Appleやサムスン、Googleのスマートフォンには、市場トップクラスのスマートフォン用カメ

SFの世界が現実になったような研究成果が、またしても発表された。柔らかい触手で物をつかめる新しいロボットで、タコに似たその触手は、意識を持つスパゲティ、あるいは映画「マトリックス」に出てくる空飛ぶ触手ロボットにも見える。しかし、巻き毛に着想を得たというこのロボットは、（その奇妙な見た目に反して）壊れやすいものを驚くほど優しくつかみ取ることができる。

Microsoftの共同創設者であるBill Gates氏は、波乱の1年を送った。8月にはMelinda French Gates氏との離婚が成立した。最初に離婚が報じられた5月には、The New York TimesとThe Wall Street JournalがGates氏について、まだ結婚していた時期にMicrosoftの女性社員と不適切な関係にあったと報じていた。もっと明るい個人的な話題としては、Gates氏の長女Jenniferさんが10月に結婚した。こうした日々の中でもGates氏は読書する時間を確保していたようで、2021年に楽しんだ書籍5冊を紹介する動画とブログ記事を米国時間11月22日に公開した。 「Project Hail Mary」（仮訳：プロジェクト・ヘイル・メアリー）：Andy Weir著 多くの人と同様、Gates氏もAndy Weir氏の著作を2011年の

「Clubhouse（クラブハウス）」が日本国内に旋風を巻き起こしている。“音声版Twitter"とも呼ばれるClubhouseは、音声でコミュニケーションするプラットフォームだ。 2020年3月に米国Alpha Explorationが始めたサービスで、米国のVCであるAndreessen Horowitzが1000万ドル（約10億円）を投資、2021年1月にはシリーズBラウンドでも資金調達を発表している。 このClubhouseが日本のアーリーアダプター達に目を付けられ、盛り上がりを見せている。なぜ、こんなにも急速に人々の心を掴むことに成功したのか、考えられる3つの理由を紹介する。 【理由その1】招待制であること Clubhouseが注目を集めている1つ目の理由が「招待制」であることだ。Clubhouseは現状、既存ユーザーからの招待でしか登録できない。もっとも早く参加する方法はユーザ

女優やタレントなどマルチに活躍する、元アイドル歌手のいとうまい子さんが、ロボット開発者に転身していることをご存知だろうか。2019年1月には、AIによって超高齢社会などの課題解決に挑むエクサウィザーズのフェローにも就任している。 人生100年時代において健康寿命を延ばすためには予防医学が重要なことから、「ロコモティブシンドローム（運動器症候群）」と呼ばれる運動機能不全を防ぐロボットのプロトタイプを開発し、国際ロボット展に出展するなど、精力的に活動しているといういとうさん。 そんな彼女に、予防医学に着目したきっかけや、ロボット開発に携わることになった経緯、自身の考えるテクノロジーが社会に果たす役割などを聞いた。 予防医学への興味からロボット開発へ ——いとうさんは女優としてだけでなく、テレビ制作会社の社長としても活躍されていますが、なぜそこからロボット開発者に転身されたのでしょうか。 最初の

ギグエコノミーに大きな変化が迫りつつある。米国時間9月10日夜にある画期的な法案がカリフォルニア州議会上院を通過したことから、Uber、Lyft、DoorDash、Postmatesなど、ギグエコノミーを活用する企業各社では、契約する労働者を自社の従業員に区分し直すことを迫られる可能性が高まっている。同州のGavin Newsom知事はこの法案に署名し、法律として成立させる考えを明らかにしている。 今回同上院を通過した法案「AB 5」が成立すれば、UberやLyftといった各社の経営に多大な影響が出る可能性がある。これらの企業では、正規雇用の従業員に比べてはるかに人件費の少ない独立請負業者に依存する事業を展開している。また独立請負業者を利用することには、たとえば商品配達用車両の供給・維持などにかかる多額のコストを請負業者に背負わせられるといったメリットもある。さらに、独立請負業者なら健康保

つい先日まで、Amazonの巨大な第2本社プロジェクト「HQ2」は、米国の宝のように思われていた。 業界屈指の同社がさらなる拡張を目指して、シアトルの本拠以外に第2の拠点を建設することを計画。50億ドル（約5540億円）の開発投資と、高待遇で5万人という雇用創出を獲得しようとする全国の都市から、最高経営責任者（CEO）Jeff Bezos氏のもとに提案が殺到した。 ニューヨーク市がプロジェクトの半分を獲得したところから、あらゆることが悪い方向に転がり始めた。 Amazonがニューヨーク市に第2本社を建設する計画を11月に発表した数日後、同社の書店の前で計画に抗議する人々 提供：Getty Images 地元の政治家や労働組合から、数カ月の間反対が続いたことを受けて、Amazonは米国時間2月14日、2万5000人を雇用するキャンパスをニューヨークに建設するという計画を撤回した。バージニア州

サイバー・バズは6月22日、Instagramに導入された「ショッピング機能」を活用した、EC企業向けの公式アカウント運用代行サービスにおいて、新プラン「ショッピング機能最適化プラン」の提供を開始すると発表した。 ショッピング機能は、投稿された商品をタップすることで、商品名と値段の書かれたタグが表示され、そこから外部のECサイトにアクセスできる。これにより、Instagramから直接ECへの誘導が可能となるため、新たな販路として期待されている。同社では、ショッピング機能の運用代行サービスを6月11日より提供開始している。 運用代行サービスでは、ショッピング機能の導入サポート、クリエイティブ制作、テキスト・ハッシュタグ設計、投稿、効果検証までの運用を代行する「ショッピング機能サポートプラン」のほか、独自のインフルエンサー組織「NINARY」会員による、 Instagram Stories投稿

世界がランサムウェア「WannaCry」による攻撃の犯人特定に取り組むなか、あるサイバーセキュリティ研究者グループが、身代金要求文の作成者の母語を解明したようだと述べている。事実なら、攻撃元の特定に向けて新たな一歩を踏み出した可能性がある。 これまでに多くのサイバーセキュリティ企業が、ためらいがちにWannaCry攻撃を北朝鮮と結びつけてきた。だが、Flashpointの研究者は、28言語で書かれた身代金要求文を分析し、この文章の作成に中国語話者が関与しているとみられると結論づけた。 身代金要求文の分析から、簡体字と繁体字の中国語版および英語版のみ、それらの言語の話者によって作成された可能性があることがわかった。 中国語の身代金要求文に見られるちょっとした誤りが、中国語の入力システムを使って入力された、と研究者は述べている。 一方、英語の身代金要求文は、英語の「運用能力にすぐれた」人物によ

「1984」は70年近く前に書かれた小説だが、Amazonのベストセラーリストで突如首位に躍り出た。 1949年に初版が刊行されたこの古典的小説では、常に監視の目を光らせるBig Brotherが権力の頂点に君臨し、Inner Partyと呼ばれる専制的な社会的上層階級が支配するディストピア的な大英帝国の物語が描かれている。 Big Brotherは広範な監視をひとまとめに表す言葉として、文化的語彙に加わった。また作中に出てくる架空の言語「Newspeak」は、意味を分かりづらくして思想の自由を奪うための言葉を指すようになった。 「1984」に登場する政府は「Newspeak」を使用することで知られている。Orwell氏が入念に構築したダブルスピーク（二重語法）は、ファシスト政権によって、メディアの操作や真実の歪曲、大衆に対する脅迫に応用されている。「1984」の主人公はThe Minis

日本では馴染みのある「福利厚生」という領域で、米国トップシェアのサービスを生み出した日本人がいる。AnyPerk創業者の福山太郎氏だ。1987年11月生まれの現在29歳。「Dropbox」や「Airbnb」といった有名IT企業を輩出した米国のベンチャーキャピタル「Y Combinator」を卒業した初の日本人でもある。 福山氏が約5年前の2012年に立ち上げた福利厚生サービス「AnyPerk（エニーパーク）」は、2016年12月末時点で1000社以上に導入されているという。当初は中小企業向けに提供していたが、現在は顧客管理ソリューションのセールスフォースや、格安航空のヴァージン・アメリカ、コスメショップのセフォラなど、大手企業からも引き合いがあるそうだ。また、ほぼすべての企業が全社員に導入し、その後のサービス継続率も99％というから驚きだ。2016年9月には11.5ミリオンドルの大型調達も

7月29日の上映開始後大ヒットを記録している「シン・ゴジラ」。「エヴァンゲリオン」などで知られる庵野秀明氏が総監督を務めた同作は、綿密な取材をもとに、現代日本にゴジラが襲来したらどのように政府は対応するのかを、リアリティのあるストーリーで表現した話題作で、庵野監督作品としては過去最高の興行収入53億円（8月28日時点）を突破している。 シン・ゴジラの制作にあたっては、ゴジラそのものがCGで描かれるなどビジュアルエフェクト（VFX）が多用されており、スケールの大きい作品でありながら、非常に短期間での撮影を強いられたという。また、作品へのこだわりが強い庵野監督の要望にも応えられる制作環境の整備が必要だった。 どのようにして時間とクオリティを両立させたのか、シン・ゴジラで編集・VFXスーパーバイザーを手がけたTMA1代表の佐藤敦紀氏と、VFXプロデューサーを務めたピクチャーエレメント代表の大屋哲

The New York Times（NYT）をはじめとする複数メディアの記者らを狙ったサイバーセキュリティ―侵害について、米連邦捜査局（FBI）は、ロシアの諜報機関に属するハッカーらの仕業とみているという。米国時間8月22日に米CNNが報じた。 CNNによると、「これまでのところ、捜査担当者の見方では、ロシアの諜報機関が攻撃に関与している可能性が高く、またロシア人ハッカーによる複数のメディアを標的とした今回の攻撃が、米民主党の組織を狙ったより広範囲に及ぶ一連のハッキング攻撃の一環だと、複数の政府関係者が明らかにした」という。 NYTは22日夜の続報で、同社のモスクワ支局が8月に入りサイバー攻撃の標的となり、未遂に終わっていたことを明らかにした。米CNETは、NYTにコメントを求めたが、回答は得られていない。ただし、NYTの記事は、ハッカーらが同社のサイバー防御システムの突破に成功した証拠

玩具メーカーのレゴと筑波大学付属小学校は3月16日、レゴの教育部門である「レゴ エデュケーション」が開発した教育機関向け学習教材「LEGO WeDo 2.0」を使って、小学生がプログラミングをしながらモノの仕組みや科学を学ぶ授業を報道陣に公開した。 授業で使用されたLEGO WeDo 2.0では、280ピースのレゴブロック、パワーモーター、モーションセンサ、チルト（傾き）センサ、そしてタブレットやPCと通信して、モーターやセンサを制御するスマートハブを組み合わせて動くモデルを組み立てる。その後、PCやタブレットに導入したソフトウェアで、モデルを動かすためのプログラミングを行い、組み立てたモデルを動かすというものだ。 プログラミングは、スマートハブに指示を出すためのアイコンをドラッグ＆ドロップするという簡単なもので、モデルと端末はBluetoothで通信する。作成したプログラムにはノートツー

こんにちは。先々週も触れましたが（「出版不況は終わった？　最新データを見てわかること」）中堅取次、太洋社の自主廃業方針の表明を受けて、書店の倒産・閉店が相次いでいます。 帝国データバンクによると、2月26日には、東京の高田馬場などに書店を展開している有力書店、芳林堂書店が自己破産しました（帝国データバンク）。芳林堂書店は、筆者も学生時代よく通った書店で、後に述べるように、太洋社の自主廃業表明を受けて新刊の入荷が止まり、出版関係者の間では行方が危ぶまれていました。（2月26日17時57分追記：業界紙「新文化」によると、店舗は別の書店チェーンの「書泉」に譲渡し、営業は継続するとのことです。） 2月11日には、茨城県つくば市の著名書店チェーン、有朋堂が全3店を閉鎖しました。 【友朋堂吾妻店】友朋堂吾妻店、閉店いたしました。本日はたくさんのお客様にお出でいただき、お声かけていただき、シャッター前で

出版統計を見て暗い気分に こんにちは。先日、2015年の出版統計が発表されました。それによると、書籍も雑誌も、2014年に引き続き、さらに売り上げが減少しました。 2月5日には、中堅出版取次の太洋社が業績不振を受けて自主廃業の検討に入ったとの報道もあり、「出版不況がさらに深刻化した」との論評が相次いでおります。 元データ（財団法人全国出版協会・出版科学研究所）にあたってみますと、特に、雑誌の数字が悪いですね。 書籍が、前年比▲1.7％と微減にとどまった（7419億円）のに対し、雑誌は、▲8.4％と、大きく落ち込みました（7801億円）。 2014年は、書籍が前年比▲4.0％、雑誌が▲5.0％でしたから、2015年は、書籍はやや持ち直した一方で、雑誌はさらに悪化した、ということがわかります。 上のグラフを見ても、緑（書籍）と比べて、赤（雑誌）の下落カーブが急ですね。 出版物の売り上げは、19

こんにちは、林です。一部では、かの「ウォーターゲート事件」になぞらえて、「緊デジゲート」とも呼ばれている、電子書籍の国家プロジェクトに関するスキャンダル。そこに、会計検査院のメスが入ったようです。 “電子書籍の市場を広げて東北の情報発信などにつなげようと国の復興予算を使って電子化された本が、少なくとも１６００冊以上、著作権の調整がつかないなどの理由で配信できていないことが会計検査院の調べで分かりました。（中略）配信されていない本に使われた補助金は５６００万円に上り、会計検査院は配信を進めるよう求めました。この事業では、電子化された本のうち東北関連は全体の３％にとどまったほか、復興事業にふさわしくないわいせつな内容だったとして２０冊分の補助金が返還されています。” 読売、日経、毎日各紙も報じています。 緊デジとは何か？ 「緊デジ」とは何か？　2012～2013年にかけて、国からの10億円、出

テニスの世界4大大会の一つであるウィンブルドン選手権が、英All England Lawn Tennis and Croquet Club（AELTC）で来週開幕する。現在ATP世界ランキング5位の錦織圭選手が参加する同大会は、米IBMの人工知能（AI）「Watson」も公式サイトで大活躍しそうだ。IBMは「サイト運営スタッフの横に世界最高のテニス専門家を座らせているようなもの」と説明する。 公式サイトのバックグラウンドでは、ストリームコンピューティングを実現するソフトウェア「IBM InfoSphere Streams」と、ビッグデータを参照して人間と質疑応答する「Watson Engagement Advisor」を組み合わせ、サイト運営スタッフの作業を支援する。具体的には、スタッフが自然な言葉で質問すると、試合の進行状況に応じてプレーが分析されたり過去のデータが提供されたりするので、

国内外のテクノロジ界のイノベーターを集めたカンファレンス「新経済サミット2014」が、4月9日から2日間の日程で開催された。2日目となる4月10日には「シリコンバレーの日本人」と題するパネルディスカッションが行われた。タイトルの通り、モデレーターをつとめたWiLの伊佐山元氏をはじめ、エバーノート日本法人会長の外村仁氏、ソースネクスト代表取締役社長の松田憲幸氏、WHILL CEOの杉江理氏、Treasure Data CEOの芳川裕誠氏の登壇者5人は、日本を飛び出しシリコンバレーに拠点を移している。シリコンバレーと日本の違いや、現地で仕事をするメリット、デメリットなどが率直に語られた。 それぞれ異なるシリコンバレーに移住した理由 現在はシリコンバレーに住み、会社を経営する4人のパネラーだが、日本を飛び出してシリコンバレーで暮らすことになった理由はそれぞれ異なる。 ソースネクストの松田氏は、「

「スター・ウォーズ」に出演した俳優Peter Mayhewさんはこの数カ月、「新たなる希望」「帝国の逆襲」「ジェダイの帰還」の制作時に撮影された貴重な舞台裏の写真に、自らの手によるキャプションを添えてツイートし、ファンを喜ばせてきた。この写真ギャラリーでは、Mayhewさんが最近ツイートした写真の一部を紹介する。この写真はそのうちの1枚で、オビ＝ワン・ケノービを演じた伝説的な俳優Alec Guinnessさんとの仕事がどのようなものであったかを垣間見ることができる。 Mayhewさんは「これは1977年4月2日だったと思うが、チュニジア南部でAlec Guinnessさんの誕生日を祝っているところだ」とツイートしている。 提供： Lucasfilm