「2520億円で固まりました」。新国立競技場の整備主体である日本スポーツ振興センター(JSC)の理事、鬼沢佳弘(57)は6月下旬、部下から整備費決着の報告を受けても半信半疑だった。「本当か。またどんでん返しはないのか」新競技場は2020年東京五輪・パラリンピック、19年9月開幕のラグビーワールドカップ(W杯)のメーン会場。整備費と工期を巡って次から次へと新たな課題が噴出し、施工予定のゼネコンな
2004年8月13日から29日までギリシャの首都アテネで行われた第28回夏季オリンピック、アテネオリンピック。 これはオリンピックから8年後の2012年の、ビーチバレー会場の写真である。 Abandoned Olympic Sports Complex in Athens (14 pics)より 砂漠のようになった。 野球日本代表(長嶋ジャパン・中畑監督代理)が銅メダルを獲得した、ギリシャ・首都アテネの野球センター。 在りし日はこんなのどかな良いスタジアムだった。 オールプロでアテネ五輪に出場した日本代表チームの左から三浦大輔投手、清水直行投手、福留孝介選手、上原浩治投手=2004年8月15日 2014年、オリンピックから10年後のスタジアムはこうなった。 10年前と10年後。 10年前と10年後。 10年後。 全く関係ないが、「負けたのは中畑の責任!」と無茶苦茶なことを言っているのは左か
菅官房長官は、午前の記者会見で、東京オリンピック・パラリンピックのメインスタジアムとなる新国立競技場の改築費が2520億円に決まったことについて、できるだけ国民負担が生じないよう、対策を検討していく考えを示しました。 これについて、菅官房長官は午前の記者会見で、「建設物価や労務費用の高騰などによって多額の費用が必要になってきており、今後、国民の皆さんに丁寧に説明していくことが極めて大事だ」と述べました。 そのうえで、菅官房長官は、「大会招致の最終プレゼンテーションで世界に発信し、東京開催を勝ち取った経緯があり、安易にデザインを変更することは国際的な信用を失墜しかねない。今後、できるだけ国民負担が生じないように、運営の民間委託など、さまざまな工夫を文部科学省で図っていくと報告を受けている」と述べました。
2020年の東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場(東京都新宿区)の総工費が、見込みの1300億円から最大約3000億円まで膨らむ可能性があることが分かった。収容人数を増やすための大型化や独特のデザインの採用が響いたとみられ、政府は、新競技場の規模見直しなどコスト削減の検討に入った。【田口雅士】 【図で見る】2020年東京五輪の各競技場想像図 競技場を運営する独立行政法人「日本スポーツ振興センター」(JSC)が選んだデザインを基に、基本設計の準備を請け負っている業者が総工費を試算。文部科学省にも報告された。 見込み額の1300億円は、約7万2000人収容の日産スタジアム(横浜市)の総工費約600億円に、開閉式屋根の取り付け代などを加えてはじき出した。だが、流線型のアーチで開閉式の屋根を支える斬新なデザインの採用や、延べ床面積を12年のロンドン五輪の主会場の3倍近い約29万平
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