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きーな@愚痴アカ @SJXVLGzxpiKYL4d アマゾンやりやがった ・置き配指定なのにインターホン押す ・留守だからか隣(義家)に届ける ・データ上「住人に手渡ししました」表示 ・家に帰ったら義に「何か沢山荷物来てたよ」って言われる 置き配指定を無視 違う住所に届ける 義に荷物見られる 最悪なんだけど!!! 本当にアマゾン信用出来ない 2025-07-31 09:21:50 きーな@愚痴アカ @SJXVLGzxpiKYL4d 引っ越しすぐに何度か間違えて隣に届けられたから配送指示の所に家の特徴(外壁の色、何階建て、ドアの色等)入力済み+「配送間違い多い」ことを入力済み これ以上こっちは対応しようがないんだけど 2025-07-31 09:21:50
政府は高騰するコメの安定供給の実現に向けた関係閣僚会議を開き、石破総理は「コメの増産に舵を切る」との方針を表明しました。 【写真で見る】コメの安定供給へ 石破総理「増産に舵を切る」との方針を表明 石破総理 「令和9年度の水田政策の見直しにあたりましては『コメを作るな』ではなく、生産性向上に取り組む農業者の皆さまが、増産に前向きに取り組める支援に転換をいたします」 コメの安定供給を実現するための関係閣僚会議では、小泉農水大臣から米の価格高騰の要因と対応について、▼インバウンド観光客の影響や供給量の見通しが不十分であるにもかかわらず「生産量が足りている」と判断したことや、▼備蓄米の放出のタイミングや方法などが適切でなかったとの分析が示されました。 これを受け、石破総理は「生産量に不足があったことを真摯に受け止める」と話し、今後、▼増産に舵を切ること、▼輸出の抜本的拡大に全力を傾けるなどの方針を
済み @yamapikarya5 インターネット老人会 ↑ しかし誰も“古”のネットをリアルタイムで体験しておらず、ゼロ年代後半〜10年代生まれのガキが2chやおもしろFlash倉庫のネタを擦ってネット古参のふりをしながら馴れ合っている 2025-07-28 20:41:47
ちゅけこ🐹 @Catlove_Shower 女性が面接に来た。 人手が足りていないから喜んでいたら、不採用にしたという。 理由を聞いたら、 ⚪︎子供がいる為に、土日は出勤できない (月1回程度であれば可) ⚪︎年末年始、GW、お盆は出勤できない ⚪︎春休み、夏休みは出勤日数を減らしたい …言っちゃ悪いけど、そりゃ不採用だわ😓 2025-08-02 20:07:40 イ・ケメン🦋🩶🐸💕 @iam_686 @Catlove_Shower うちも学生バイトの面接よくあるけど、「生徒会と部活やってるから突然出れないことあります」「土日祝は部活あるんで出れませ」「2時間だけ働きたい」 不採用だわ😅 面接に彼女同伴とかしてくる奴も不採用だわ😅 2025-08-02 21:19:46
村田@元被虐児童 @DYdZZP59VT2LSgG 小6の時の担任。 いじめを扇動するのが得意で、加害者グループと仲いい教師だと、児童の間でも有名だった。 しかしうちのクラスは5年の時、いじめを絶対許さない前担任にみっちり指導されていたので、扇動が全て不発。 その結果、小6時の担任は年中ヒステリー起こして職員室に逃げて引きこもっていた 2025-07-30 19:47:35 村田@元被虐児童 @DYdZZP59VT2LSgG 小6時の担任のやり口 放置子や被虐待児、恵まれない家庭の子をターゲットに選ぶ ↓ 授業中にその子の特徴をからかって笑いものにしたり、わざと学校で教えていない難しい問題当てて、答えられるまで全員休み時間なしにしてヘイトを向けさせる ↓ 何か問題起きるたびにその子のせいにしてダメ押し 2025-07-30 19:50:24
北守さん @hokusyu1982 日本のいわゆる外国人との共生問題で決まって出てくるのが「ゴミ捨て問題」ってことはさぁ、見方を変えればいかに日本のゴミ捨て制度のUIが酷すぎて、ユーザー個人の努力に依存しているかってことでは。 2025-07-30 03:22:23 北守さん @hokusyu1982 たとえばドイツだとゴミ捨てに高い税金をとっている代わりにデカいゴミ箱を設置して24時間いつでもそこに捨てられるし、当然どこに何を捨てればいいかも分かりやすいから日本のようなトラブルは少なそうに思いますね。分別やリサイクルは比較的難しいのでそこのトラブルはありそう。 x.com/hokusyu1982/st… 2025-07-30 03:27:17
「潜入調査 ネット極右の正体」ジャーナリストのヴィングレンは白人至上主義に傾倒する男性を装ってSNSアカウントを作成し、ネオナチ組織のSNSに潜入。ネット上の情報を駆使してリーダーの“ヴィンセント”の住所をつきとめ、その活動と人物像の調査を進めると彼がロシアに雇われている可能性が浮上する。ヘイト拡散を許容する巨大IT企業の対応についても専門家に取材。原題:Hacking Hate/スウェーデン・デンマーク・ノルウェー 2024
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」(シームレス)を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X: @shiropen2 米ボストン・カレッジとアイルランドのユニバーシティ・カレッジ・ダブリンに所属する研究者らが発表した論文「Work time reduction via a 4-day workweek finds improvements in workers’ well-being」は、給与を減らすことなく週4日勤務を導入することで従業員にどのような変化が起きるかを調査した研究報告だ。 研究チームは、オーストラリア、カナダ、アイルランド、ニュージーランド、英国、米国などの141組織、2896人の従業員を対象に、週4日勤務制の実験を実施した。 この試験では、従業員は通
COVID-19 is leaving all kinds of legacies on our health, both on our bodies and our brains. In a study published July 22 in Nature Communications, researchers report that living through the pandemic aged our brains—whether or not you were infected with COVID-19. To investigate COVID-19's impact on the brain, researchers looked at brain scans from 1,000 people during and before the pandemic. They c
フランスのマクロン大統領は24日、フランスは9月の国連総会でパレスチナを国家承認すると表明した。ドイツ・ベルリンで23日撮影(2025年 ロイター/Lisi Niesner) [パリ 24日 ロイター] - フランスのマクロン大統領は24日、9月の国連総会でパレスチナ国家を承認する意向を表明した。地域の平和につながるとして、他国に同調を働きかける方針を示したが、イスラエルと米国は激しく反発した。
参院選で社民党の比例代表で初当選したラサール石井氏は24日までに自身のX(旧ツイッター)を更新し、石破茂首相(自民党総裁)の続投を支持する投稿を行った。「ここ最近の自民党の首相では1番まとも」などとした。自民内では首相の退陣論が拡大しているが、ラサール氏は逆にエールを送った。 ラサール氏は23日、Xで「石破首相、退陣へ」とする一部報道を取り上げ、「世論誘導だろう。首相はまだ決断していないのでは」と疑問を呈した。首相について「答弁はメモを読まず、沖縄には追悼し、戦争はおきてはならぬと主張する。ここ最近の自民党の首相では1番まとも」と高く評価した。 米国との関税合意を受けた自民内の動きに関し「一区切りと退陣要求するのだろうが成果は成果。政治的空白を作るな。辞めたら極右政権が生まれる。それだけは避けたい」と訴えた。「#石破やめるな」とも投稿した。 また、ラサール氏は24日、Xで、首相が8月6日の
(CNN) ボンディ米司法長官が今年5月、ジェフリー・エプスタイン元被告の事件に関する文書の精査結果をトランプ大統領に伝えた際、資料の中にトランプ氏の名前が記載されていると報告していたことが分かった。事情に詳しい情報筋がCNNに明らかにした。 エプスタイン元被告は性犯罪で起訴され、2019年、ニューヨークの拘置所で勾留中に死亡した。 5月の協議にはブランチ司法副長官も同席しており、ホワイトハウスの当局者2人は、司法省の調査結果の範囲を説明した「通常のブリーフィングだった」と明らかにした。協議の焦点はトランプ氏の名前が資料に記載されている点だけではなかったという。 ボンディ氏はこのときの会合で、ほかにも著名人の名前が複数言及されていること、調査ではいわゆる「顧客リスト」に関する証拠や、エプスタイン元被告の自殺を否定する証拠は見つからなかったことも告げたという。 司法省の調査に詳しい情報筋によ
アメリカのトランプ大統領は日本時間23日の朝、ワシントンを訪問している赤澤経済再生担当大臣と会談しました。その後、日本時間午前8時過ぎにトランプ大統領はSNSに関税措置をめぐる交渉で日本と大規模な合意を締結したと投稿しました。 投稿では、日本がアメリカに5500億ドル、日本円にしておよそ80兆円を投資するとしています。 そのうえで、トランプ大統領は「おそらく最も重要な点は、日本が自動車やトラック、コメやほかの農産物を含む貿易で国を開放することだろう」としています。 一方「日本は相互関税としてアメリカに15%を支払う」と投稿し、日本への書簡で8月1日から課すとしていた25%の関税を15%に引き下げるとしています。 石破総理大臣と赤澤経済再生担当大臣もそれぞれ記者団に対して日米で合意したことを明らかにしました。 最大の焦点となっていた自動車に対する25%の関税については、これを半分の12.5%
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