休日になぜか頼まれごとがあって、へとへとになって車運転して帰る途中、いきなり電話が鳴って、「山本さん、プレジデントで書いてますよね？？」という某有名医師からの第一声が凄かったんですよ。 いやまあ、たまたまですが、津田大介さんの記事を書きましたけれども。 ワイ、何か彼女に悪いこと書いたっけかなあ…　と思ったら、次の記事はなんなんだという話でした。いや、それ、私の記事じゃないから。 それに、私はただの著者ですから、クレームあるなら直接編集部にどうぞという話です。単に私相手ならクレームが言いやすいというだけじゃないかと思うんですよね。でもまあ医師が怒る気持ちも分かるのは、この遠見才希子さんの記事が出鱈目ってほど駄目ではなく、しかしとても情緒的で部分的に不正確なので、保険収載や適用に意識のある医師ならばまあ文句を言いたくなりそうな文言でしょう。 で、見た限りですけど、気になったのは「日本の謎」って

05月21日 「eKoes 第2回 非正規雇用の悩み」収録観覧者の募集は終了しました。ご応募ありがとうございました。

英金融大手HSBCホールディングスは7月、「各国の駐在員が働きたい国ランキング」の最新版を発表した。日本は調査対象33カ国（地域含む）中32位という少しばかりショッキングな結果となった。このランキングについては、一方的な評価だと批判する声も聞かれるが、「やっぱりな」「それはそうだろう」と肯定的に捉える人が多かったようである。 ちなみにこのランキングの1位はスイス、2位はシンガポール、3位はカナダ、4位はスペイン、5位はニュージーランド、6位はオーストラリアで、逆に日本より評価が低かった最下位の国はブラジルだった。 こうしたランキングが報じられるたびに、異なる文化の国を一律に比較しても意味がないといった「国際比較無意味論」が出てくるのだが、こうした意見を条件反射的に口走ってしまう人は、残念ながら物事の表面しか見ていない。ランキングを行うのは、単なる順位付けだけではなく、評価基準をあえて統一す

日本で人工妊娠中絶を行うと、約15万円の医療費は自己負担で、手術では、金属製の器具で子宮内をかき出す「掻爬そうは法」が行われることが少なくない。だが、海外では真空吸引法と薬剤使用が主流だ。また「中絶無料」という国もある。なぜ日本は女性にばかり負担を押しつけるのか。産婦人科医の遠見才希子氏が解説する——。 推計では「日本女性の6人に1人」に中絶の経験がある 人工妊娠中絶（以下、中絶）は、さまざまな理由によって妊娠を継続できないときにその妊娠を中断するために行われる。日本には、明治時代（1907年）に制定された「堕胎罪」がいまだに存在しているが、1948年に制定された旧優生保護法（現在は母体保護法）によって、一定の条件を満たした場合の中絶が認められた。したがって、「堕胎」と「中絶」は異なり、中絶は日本では合法だ。 日本の総中絶報告件数は年々減少しているが、それでも年間16万4621件（※1）（