北海道の旅はやめられない。 計画中のワクワク感、出発時の高揚感、帰ってきた時の喪失感…。 帰ってきたらもう来年のことを考え始めてしまうほど、夏の北海道は魅力たっぷり。 今年の北海道キャラバンはスタート時から混乱した上、天候にも恵まれませんでしたが、忘れられない特別な思い出がまた増えました。 目次 北海道キャラバン2018年のスケジュールまとめ 走行距離と燃費 北海道キャラバン2018でかかった費用 掛かった費用のトピック ガソリン代が高かった やっぱりエンゲル係数高し その他今年の北海道キャラバンのトピック 北海道にも梅雨がある グーグルマップ＆スケジュール管理がやっぱり便利 行程はゆったり目が吉 まとめ 便利だったアイテム パール金属：真空コンビニカップ スタンレークラシック真空ボトル 臭わないゴミ袋BOS 北海道キャラバン2018年のスケジュールまとめ 本来は7月6日の舞鶴発〜小樽着の

VTuber（ブイチューバー）と呼ばれるバーチャルタレントが人気を集め、芸能人顔負けの活躍を見せている。3Dアバターを利用した「生放送」も人気だ。制作ツールやモーションキャプチャー技術が手軽で安価になったことで、誰でもVTuberになる下地が整い始めている。

中国の電池メーカーが、「安かろう悪かろう」の世評を覆そうとしている。その筆頭が、2011年に創業したばかりの寧徳時代新能源科技（CATL）だ。ドイツ・フォルクスワーゲン（Volkswagen、VW）が2020年から導入する電気自動車（EV）への供給を勝ち取った。中国・比亜迪（BYD）も技術開発に注力しており、エネルギー密度を高めた次世代のリチウム（Li）イオン電池を投入する。

クラウドサービスで大きなシェアを持つ米Amazon Web Servicesや米Microsoftが、産業用IoTのエッジコンピューティング領域への進攻を加速させている。今後、機器メーカーにとっては、クラウドサービス大手の手掛けるIoT基盤に合わせたエッジデバイスの開発が重要になりそうだ。

米ベンチャーが開発する次世代電池技術の中には、これまでの全固体電池の課題を大きく解決する固体電解質や、驚くほど高いエネルギー密度を実現し、しかも量産間近かのセルがある。日本を含む世界の自動車メーカーや電池メーカーから出資が相次ぐ。液体電解質と固体電解質のハイブリッドセルなど、柔軟な発想が技術革新につながっている。

オールジャパンで全固体電池を開発するプロジェクトの目標は、電池パックで体積エネルギー密度3倍、急速充電時間1/3、単価1/3を実現することだ。失敗できない“国プロ”という立場からか、材料系は液LIBでも実績があるものに限られるもよう。目標達成は、全固体電池の国際的な開発競争に勝つための最低ラインといえる。

全固体電池のEVでの実用化が始まるとみられる2022年まであと4年。日本では新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が、企業23社が参加する100億円規模の開発プロジェクトを発足させた。一方、米国では有望な技術を持つベンチャーが続々登場し、世界の企業から1社で数十億～100億円の資金を集めている。

全日本空輸（ANA）の国内線で大規模欠航が長期化している。同社のボーイング「787」型機に搭載している英ロールス・ロイス製エンジンに設計上の問題があり、国土交通省が点検を指示したためだ。 ANAは7月4日以降、欠航予定を順次発表している。7月6日～31日の26日間で計619便を欠航し、対象便を予約していた約11万5000人の足に影響が出ることを明らかにした。さらに7月17日には8月分の欠航予定を発表。夏休みの多客期を含む378便が欠航となり、影響旅客数は約4万4000人になるとした。約2カ月間の欠航便数は997便に達し、約15万9000人が影響を受けることとなった。 ANAは欠航対象を、ほかの航空会社や交通機関への振り替えのしやすい大阪・伊丹や福岡、広島などに向かう羽田発着便に設定。欠航便と時間の近い自社便や、スターフライヤーやソラシドエアといった提携航空会社の臨時便への振り替えも進めてい

アメリカのソーシャルニュースサイトdigg.comの盛り上がりを受けて、日本でも最近いくつかの同種のサービスが立ち上がっているようです。いろんなやニュースやブログエントリーに対する感想(二次情報)を共有するサービスですが、広義の意味では、感想共有サービスという形でまとめることができると思います。 さて、このようなサービスの登場を受けて思ったことは 「株式投資における感想共有サービスができないものか」 ということでした。株式市場では、株価が上がると思って買う人、下がると思って売る人が存在し売買が成立します。つい忘れがちなことですが、全く正反対の思いを抱く人が存在しないと取引は成り立ちません。売買が成立するときには、「あ、世の中の誰かは自分と全く逆のことを考えているんだな」ということは分かりますが、一方で、他のみんながその株価がどれぐらいの値段になると思っているのかに関してはあまり情報がありま

世界最大のパソコンメーカーDellの創業者Michael Dell氏は、IBM PCの誕生から四半世紀を経た今も、パソコン技術がピークを迎えるのはまだまだこれからだと考えている。 IBMが初めてパソコンを世に送り出してから25年が経った。Apple Computerがその初期の製品で当時のコンピュータ愛好家たちの心をつかんだのとは対照的に、IBM PCは企業家たちの関心を呼び起こし、パソコンは単なる「遊び道具」ではないと彼らに気づかせた。 Michael Dell氏は、当時の多くの若者がそうであったように、宿題を楽に片付けようとしてPCを使い始めた。しかし、パソコンの潜在能力がいかに大きいものかを正しく認識していた者はほとんどいなかった。そして、その点はDell氏の両親も同じであった。Dellの創業から20年以上経ったが、実は、Dell氏の両親は、テキサス大学を辞めて起業するという彼の決心

この25年間、IntelのCraig Barrett会長はさまざまなPCが生まれては消えていくのを見てきた。 Intelに入社して以来、Barrett氏はほぼすべての大手メーカーのPCを使用してきた。IntelはPC市場の進化に貢献してきたが、その端緒となったのは絶望の果ての行動だった。当時、Intelのメモリ事業は日本企業の追撃を受け、危機的な状況にあった。 状況を打開するために、IntelはPCプロセッサ事業に資源を投じることを決定した。この戦略が功を奏し、カリフォルニア州サンタクララに本社を置くIntelはやがてPCとサーバ向けチップの独占的なサプライヤーに成長した。Intelは今、ふたたびAdvanced Micro Devicesの挑戦にさらされているが、市場シェアは依然として73％を維持している。 CNET News.comは米国時間8月4日、1990年代から2000年代初頭に

登録制に移行し、誰でも自由に使えるようになったGmailだが、ケータイからはかろうじてフルブラウザ端末のみアクセスできる。非フルブラウザ端末でGmailを利用する方法はないのか――。 これまで招待制だったGoogleのWebメールサービス「Gmail」が、日本向けに登録制に移行した（8月23日の記事参照）。誰でも自由に使えるようになったGmailだが、日本のケータイでは基本的にアクセスできない。フルブラウザ端末からは、Gmailの「簡易HTML」ページを選択することでかろうじて利用できるが、それにしても非フルブラウザ端末からはアクセスできないのだ。 「せっかく登録してもケータイで利用できないなら、便利じゃないなぁ」なんて方もいるかもしれない。そんなモバイルユーザーには、アクセルマークラボが提供を開始した「mobazilla ver.β」の利用をお勧めしたい。 mobazillaはアプリでは

Googleの無料メールサービス「Gmail」が日本国内なら誰でも登録可能となった。これをきっかけにGmailを使い始める人のために、登録の仕方や使い方を解説する。 Googleの無料メールサービス「Gmail」が日本国内なら誰でも登録可能となった（8月23日の記事参照）。これをきっかけにGmailを使い始める人も多いだろう。登録のしかたや基本的な使い方は以下のようになる。Gmailのシステムは、もともとGoogle社内で使われていたメールシステムを元にしており、慣れれば多彩なカスタマイズが可能だ。以下で説明する基本的な操作を覚えたら、フィルタの設定などを工夫してみるのもいいだろう。 なお、Gmailに登録して長い間ログインしていないと、アカウントが「休止状態」となり、9カ月間ログインしないとアカウントが消え、メッセージも削除されてしまう。無料メールアドレスでは一般的なことだが、気をつけよ