創業以来最大の赤字：朝日新聞社で今、何が起きているのか
インターネットの普及で紙媒体の衰退が著しい。中でも新聞業界の苦境は深刻だ。業界の雄として長年君臨してきた朝日新聞社とて例外ではない。2020年度決算では創業以来最大となる大赤字を記録、早期退職者の応募には数多くの社員が応じるなど、かつてない激震が築地本社を襲っている。一体、朝日新聞社の中で何が起きているのか。同社OBがその内幕を明かす。 デジタル化の波に乗り遅れた朝日 朝日新聞社に「エー・ダッシュ（A’）」という社内報がある。季刊で発行される60ページほどの冊子だ。新規事業の説明や職場の話題などが紹介されている。2021年の夏号は、新聞の電子版など同社が力を入れるデジタル事業の特集を組んでいるが、時代の波に翻弄（ほんろう）される大手プリントメディアの苦悩や窮状が紙背からじわりとにじみ出す内容になっている。 社内報の冒頭は、新社長が21年6月の株主総会に報告した20年度決算や個別の事業報告に
「日本の人権リテラシーは極めて低い」Jリーグ常勤理事が“9000字超の長文”で「ハラスメントとの決別」を宣言した理由とは（宇都宮徹壱）
Jリーグ公式noteにて「スポーツ現場におけるハラスメントとの決別宣言」という記事がアップされたのは1月18日20時3分のことであった。執筆者はJリーグの佐伯夕利子常勤理事である。 9000字を超える長文だったが、何度もうなずきながら一気に読んでしまった。このタイミングで書かれたのは、昨年末に相次いだパワーハラスメントの懲罰決定（12月24日に東京ヴェルディ、30日にサガン鳥栖）を受けてのものである。 この記事に、私は2つの点で興味を抱いた。まずnoteという、一般にもなじみ深いプラットフォームが用いられたこと。そして発信者が、佐伯理事だったこと。スペインでの長い指導経験を持つ彼女だからこそ、日本の指導現場でのハラスメントを「人権侵害」と断じることができた。その事実を、われわれは噛みしめるべきである。 普段は自宅のあるビジャレアルから、オンラインでのミーティングに参加し続けている佐伯理事。
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