金魚、チューリップ、朝顔、フラフープ、カメレオン、シベリアンハスキー･･･。古今東西を問わず、人間社会には「ふっと出現し、ふっと消えゆく」ブームがある。それと同じように、ネット右翼の社会にも同じような「ブーム」が存在する。本稿は、2002年に出現したネット右翼が、「呪詛の対象」として前衛に置いてきたブームの変遷を振り返るものである。 (図は過去15年に於けるネット右翼「ブームの変遷」を示したもの、筆者作成) （1）「在日特権」という虚構の誕生 2002年の日韓共催ワールドカップをその分水嶺として発生したネット右翼は、当初、ワールドカップ熱に煽られるマスメディアと列島の熱狂をみて、「既成のマスメディアと広告代理店（主に電通）が、在日韓国人・朝鮮人の悪事や悪イメージを糊塗する大々的キャンペーンに乗り出した」という妄想を仕立て、それと並行して「在日特権」という概念を「創作」した。 「在日特権」と

「巨額報酬」は問題ではない いま、ビジネス関連で最も旬な話題は、なんといっても「カルロス・ゴーン事件」であろう。これは現在の私の専門であるマクロ経済分野とは直接関係ないが、なかなか興味深い論点を提供してくれているので、この場を借りてコメントしたい。 もともと筆者は経営学科出身で、大学時代のゼミでは「経営戦略・経営組織論」を専攻していた。卒論は必須ではなかったが、卒業単位が足りそうになかったので、「M&A時代の日本企業の経営戦略」という内容で卒論を書き、なんとか卒業した（卒論の単位数はかなり大きかった）。 その後、シンクタンクに配属になったが、研究の一助になればということで、大学時代の恩師のTeaching Assistantなどもやったことがあり、この手の話に全く関心がないというわけではない。 ところで、今回、カルロス・ゴーン氏は、「役員報酬の過少申告」による有価証券報告書虚偽記載の容疑で