米国株投資をこれからを始めようと思う人へ - たぱぞうの米国株投資
米国株投資に限らず、1か月1万円の投資からすべては始まる 今は地合いが悪いので、投資に不安を覚える人も多いですね。しかし、逆です。地合いが悪いからこそ比較的割安で始めやすいのです。何でも暴騰する相場のほうが難しく、例えば２０２１年の相場でグロースにやられ、大きく損を出している人もいます。 すべてが上昇している相場のほうが難しく、撤退戦は損切のスキルとマインドが必要だということです。そういう意味では、投資を始めるには今のほうが良いでしょう。 とはいえ、月に何十万、あるいは何百万円と投資に回せる人はまれです。平均年収はこの30年停滞しており、もろもろにかかる生活費は微増の傾向にあります。社会保障負担額はこの１５年で１人当たり５０万円も増えたという計算もあります。 こうした中で、日々の生活費を切り詰めながら投資に回す額を増やすのは簡単ではありません。 今でこそ私は多少余裕が出て、投資に回す額が安
「老いる家 崩れる町」住宅過剰社会の末路 - たぱぞうの米国株投資
「老いる家 崩れる町」住宅過剰社会の末路 2016年11月に刊行された新書版です。著者は野澤千絵氏です。野澤千絵氏は大阪大学で環境工学修士、東京大学で都市工学の博士課程に学び博士号を取得された研究畑、学術畑の方です。現在は東洋大学で教授をされています。 本書は野澤千絵氏の専門分野である都市工学の面から街づくり、住宅問題について言及した本ということです。新書版だけあって、専門的な知識が無くても、それを補う豊富な資料が理解を深める手助けをしてくれます。 ○○の末路、というブロガー流行りのキャッチコピーはおそらく編集者が売れ筋タイトルを考える都合上付けたものでしょう。中身は分かりやすいですが、比較的硬質な内容になっています。 老いる家 崩れる街 住宅過剰社会の末路 (講談社現代新書) 作者: 野澤千絵 出版社/メーカー: 講談社 発売日: 2016/11/25 メディア: Kindle版 この商
世界の食品・飲料業界ランキングトップ100 - たぱぞうの米国株投資
世界の食品・飲料業界ランキングトップ100 世界の食品・飲料業界ランキング、トップ１００です。ネスレ、ペプシコ、コカ・コーラなど世界の有名食品・飲料メーカーが目白押しです。 順位 社名 本社所在地 $ millions 1 Nestlé スイス 72,245 2 PepsiCo, Inc. アメリカ 66,683 3 JBS（食肉） ブラジル 52,580 4 Anheuser-Busch InBev（BUD） ベルギー 47,063 5 The Coca-Cola Company アメリカ 45,998 6 Archer Daniels Midland（穀物メジャー） アメリカ 43,232 7 Tyson（食肉、牛肉では世界１位） アメリカ 37,580 8 Mondelez International（食品・飲料） アメリカ 34,244 9 Cargill（穀物メジャー、食肉も）
確定拠出年金【iDeCo】のメリット・デメリットを考える - たぱぞうの米国株投資
確定拠出年金【iDeCo】のメリット・デメリットを考える 確定拠出年金【iDeCo】のメリット 所得控除が受けられる 退職控除が受けられる ほったらかしで積み立て投資が可能 差し押さえ禁止財産扱いになる 運用期間中は非課税になる 確定拠出年金【iDeCo】デメリットを考える 資金拘束期間が長いため、自由度が低い 退職金が多い人は退職控除を使い切ることができない可能性がある 定年延長に伴う払い出しの後ずれリスクがある 特別法人税の凍結が解除される恐れがある 確定拠出年金【iDeCo】のまとめ 確定拠出年金【iDeCo】のメリット・デメリットを考える 近年の法改正により、企業型の確定拠出年金に加入している人もiDeCoに加入できるようになりました。金融庁の「NISA」もそうですが、急速に投資条件は整いつつあるということです。 これの意味するところは、ずばり老後不安ですね。団塊世代は第二次ベビー
3分でわかる2017年、世界の注目政治イベント - たぱぞうの米国株投資
世界の政治イベントに要注目 ２０１６年、大きく株式市場に影響したのは１月から２月のチャイナショックと、６月下旬のイギリスのEU離脱を問う投票、それから１１月の米国大統領選挙でした。チャイナショックは経済的要因で、６月のブレグジットと１１月の米国大統領選挙は政治的要因でした。 言うまでもなく、政治と経済は密接に関係します。そのため、２０１７年の投資環境を俯瞰するにあたって、世界、特に欧米の政治イベントに注目するのは意味あることです。特に近年のヨーロッパ経済の落ち着かなさ、テロ問題からくる右派の台頭、トランプ大統領の政策は、株式市場に大きな影響を与える可能性があります。 さしあたって１月２０日にトランプ大統領の就任式があります。そのあとの大きな政治イベントを整理してみたいと思います。 ３月・イギリスのEU離脱手続きはどうなるか イギリス・メイ首相の公約では、３月までにリスボン条約５０条に基づき
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