ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）のレコーダー用アプリ「トルネ」の「トル機能」を使い、東京都内で録画された人気番組のランキングを発表するコーナー「トルネ番付」。8月第3週（14～20日）に放送されたアニメを録画した番組別のトル数（録画数）を比較したところ、「異世界食堂」が6週連続の首位だった。4位の「ドラゴンボール超」までの上位4作品は、4週連続で同じ顔ぶれとなった。 「異世界食堂」は、先週から約200トル増えて1万4000トルとなり、5週間ぶりにトルが増えた。2位の「Fate／Apocrypha（フェイト・アポクリファ）」は先週比約100トル減の約1万3200トル、「賭ケグルイ」は、先週と変わらず約1万2300トル、「ドラゴンボール超」は先週比約50トル減の約1万1000トルだった。 ◇トルネ番付アニメ編　8月第3週（14～20日）1位　異世界食堂 2位　Fate／Ap

人気アニメを活用して訪日外国人観光客を呼び込もうと、「アニメツーリズム協会」は２６日、「訪れてみたい日本のアニメ聖地８８（２０１８年版）」を発表した。 同協会は昨年、出版大手のＫＡＤＯＫＡＷＡやＪＴＢ、日本航空などが設立した。聖地選定は、今回が初めて。 「アニメ聖地」は作品の舞台となった場所や、記念館など作者ゆかりの施設がある自治体が対象。内外のファン投票などを基に絞り込み、大ヒット映画「君の名は。」のモデルとなった岐阜県飛騨市や東京都新宿区、女子高生が戦車に乗って戦う「ガールズ＆パンツァー」の舞台である茨城県大洗町などを選んだ。 ８８か所は、お遍路さんの四国霊場八十八か所巡礼にちなんだもの。今後は政府とも協力、聖地をつなぐ広域の周遊ルートを策定し、地域の特産品や観光名所と組み合わせたツアー開発なども促したいという。

【写真】その他の写真を見る 今回の真木のプロジェクトは、オールカラー320ページの雑誌を制作するもので、クラウドファンディングを利用した理由として「こうした雑誌を皆様と一緒に作り上げたいと思い立ったからです」「より皆様とお近づきになりたく、この様な企画を思いつきました」と説明。 雑誌制作はすでに決定しており、これから出資者たちの意見や要望などを参考に着手する。支援金の使いみちは、撮影費やそれにかかる諸経費（スタイリスト、ヘアメイク代など）、印刷費、雑誌のデザイン費などのほか、コミケへの出店に向けた諸経費などと公開しており、作った雑誌はコミケで「ワタクシ自身が1冊ずつ手売りしたいと思って居ります」としている。 目標金額は800万円と高額だが、開始から1日ですでに約350万円を集め早くも43％を達成（26日15時の時点）。順調な滑り出しに見えるが、SNS上ではコミケファンを中心にさまざまな指摘

8月25日のお昼ごろ、いつも仕事で使っているチャットツール「Slack」がデスクトップのWebブラウザからアクセスできなくなりました。在宅で仕事をしている私にとって、Slackで編集部の状況をチェックできないのは結構心細いものです（メールや他のメッセージングサービスは使えましたが、編集部の情報共有はまずSlackで行われます）。 Slackのステータスを見ても「順調です！」とあります。そのとき、問題は米国にあるSlackのシステムではなく、日本側にあるのかな？　と思いました。 そのうち、Twitterでさまざまな日本のサービスで障害が発生しているという報告があり、OCNやKDDIも障害について発表しました。 でも、具体的な原因はなかなか発表されません。KDDIの発表は「インターネットをご利用のお客様にて大量の経路変動があり、通信不安定な状況が発生しております」で、少なくとも物理的な故障やサ

2017年1月から対象者が大幅に拡大し、公務員や専業主婦、すでに企業年金に加入している会社員など、従来は対象外だった人も含め、原則20歳以上60歳未満であればほぼすべての人が加入できるようになったiDeCo（個人型確定拠出年金、イデコ）。 掛け金が全額所得控除となるなど節税メリットが大きいことから、毎月数万人単位で加入者が増えています。一方、制度上はほぼすべての人が加入できるようになったとはいえ、一部に例外もあります。実は企業型確定拠出年金がある会社に勤めている会社員の方は、会社が規約で併用を認めていなければiDeCoには加入できません。 そこで今回は今一度「企業型確定拠出年金」とは何か、どういった場合に「iDeCo」にも加入できるのかについて見ていきましょう。 「企業型確定拠出年金」とは 企業型確定拠出年金（以下、企業型DC）は、実施する会社の従業員が加入する確定拠出年金です。厚生労働省

SNSベースの求人サービスを運営する「ウォンテッドリー」（9月14日東証マザーズ上場予定）が、デジタルミレニアム著作権法（DMCA）に基づく検索結果からの除外申請（テイクダウン）を濫用しているとして、インターネットコミュニティ上での批判が集まっている。 批判が集まるのは当然。テイクダウンが申請・実施されたウェブページが、同社の株式公開に関して疑問を呈した批判的内容だったためだ。同ページへの検索結果だけでなく、該当ページへのリンクを張ったツイートなども、拡散力のある主なものは除外申請が行われた。このことから、同社の上場に対して疑問を呈する意見を封殺する動きなのではないか、との声が高まったわけだ。 2つの教訓 いわゆる炎上案件ではあるものの、これら一連の動きはインターネットにかかわるすべての人々に対し、多くの教訓を示している。ひとつはDMCA濫用についての注意喚起だ。もうひとつはネット時代にお