日本が今後直面する「労働供給制約」の実態についてシミュレーションをおこない、今後起こる私たちの生活への影響を明らかにするとともに、労働供給制約の時代でも持続可能で豊かな社会を作るための、解決策を報告する。
未来予測2040 労働供給制約社会がやってくる｜Works Report｜リクルートワークス研究所
日本が今後直面する「労働供給制約」の実態についてシミュレーションをおこない、今後起こる私たちの生活への影響を明らかにするとともに、労働供給制約の時代でも持続可能で豊かな社会を作るための、解決策を報告する。
マネジャーの仕事の変化を「感情労働」の観点から考える 筒井健太郎｜「働く」の論点｜リクルートワークス研究所
マネジャーの機能不全が問題視されて久しい。筆者が認識している限り、そうした指摘がなされてからすでに20年以上の時が経過している。その主たる要因はマネジャーにのしかかる過剰な負担にあるのだが、企業・人事がさまざまな対策を進めているにもかかわらず（※1）、抜本的な解決を見ないまま今日に至っている。結果的に見れば、これまでは“何とかなっていた”ということなのかもしれない。しかし、いよいよ“どうにもならない”状況になりつつある。その兆しはマネジャーの負荷の質的な変化に表れてきている。本稿では今日のマネジャーが置かれている状況について「感情労働」の視点から深掘りしていきたい。 実務調査に見るマネジャーの過剰な負担の実態 今日、マネジャーが直面している苦境に関する記事やコラムを目にしない日はない。そうしたマネジャーが置かれた状況を指して、「受難の時代」（リクルートマネジメントソリューションズ, 201
心理的安全性が高いだけの職場では、若手は活躍できない｜研究プロジェクト｜リクルートワークス研究所
ゆるい職場時代。若手が成長し活躍する職場とは 前回、「職場環境が厳しくて離職したい」若手と「職場環境が“ゆるくて”離職したい」若手が存在していることが明らかになった。それでは、近年の労働法令改正によってもたらされた新しい環境のなかで、若手と職場の良い関係とはどういったものだろうか。 今回は、若手が成長し活躍できる新しい時代の職場に必要な要素を検討する。その結果として明らかになったのは、「心理的安全性が高いだけの職場では若手は活躍できていない」という実態と、心理的安全性とマイナスの相関を持つが若手の活躍とつながる、あるファクターの存在であった。 「キャリア安全性」 今回実施した調査（※1）からは、大手企業（1000人以上）の新入社員（入職1～3年目の大卒以上正規社員）のワーク・エンゲージメントと関係する要素として、2つの要素が存在していることが明らかになった（図表1）。 図表1 ワーク・エン
賃金は上がっていないのか？パネルデータを用いた構成バイアスの除去 川口大司 | 全国就業実態パネル調査「日本の働き方を考える」2018
【このコラムのPDF版はこちら】 人手不足にもかかわらず賃金がなぜ上がらないのかに関心が集まっている。アベノミクスに対して、資産価格は上がっているものの、賃金は上がっておらず、成果を享受しているのは一部のものに限られているという批判があり、賃金が上がらない理由を考えることは、そのような批判が正当なものかどうかを考えるうえで重要な要素である。 このように大切な要素であるにもかかわらず、現下の人手不足のもとでなぜ賃金が上がらないのかはよくわかっていない。多くの仮説が提案されている一方で、どの仮説が正しいかについては十分に明らかになっていないのである（玄田有史編『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』を参照）。幾多ある仮説の中で筆者が有力と考えている仮説が、労働者の構成変化によって、統計上賃金が上がっていないようにみえるという仮説である。この仮説は、景気拡大局面において就業者が増えたときに、新
研究所員の鳥瞰虫瞰｜リクルートワークス研究所
リクルートワークス研究所所員によるリレー式ショートコラム。 ときには"鳥の目"で労働市場の風を語り、ときには"虫の目"で働く現場の匂いに分け入ります。所員の翼と触覚から感じるパーソナルな世界像をお届けします。
人事のプロを養成する「ＨＲ学部」が無い日本の高等教育～欧米ではどのように“人事”を育成するのか～ 村田弘美｜研究所員の鳥瞰虫瞰 Vol.3｜リクルートワークス研究所
日本の高校生に人気の職業は、教師、公務員、看護師、製造業、保育士・・・。 将来どのような仕事に就きたいかという希望と、大学などの学部や学科の進路選択は密接に関係してくるはずだ。将来、人事部で働きたいという学生にはまだ出会ったことはないが、日本で、もし将来「人事」に就きたい場合は、法学部、経済学部、商学部、心理学部、社会学部・・・どの大学のどの学部で何を学べばよいのだろうか。 「ＨＲ学部」とはどのような学部か 欧米の人事部で働く人たち、ＨＲ関連の専門職に就く人たち。ジョブ型の国ではどのような専門教育を受けているのだろうか。日本の人事とは何が違うのだろうか。 米国では、ＨＲ関連職や管理職の需要は高い。米国労働省労働統計局では、ＨＲ関連の管理職の年収は10万6,910米ドル（中央値）と比較的高い水準にあり、2024年までに9パーセント増加するという予測をしている。 欧米では、人事関連職を養成する
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