標的型メールは8人に1人が開封、「開くな」対策に効果なしNRIセキュアテクノロジーズは、情報セキュリティ対策サービスを通じて蓄積したデータを基に、最新の動向分析と推奨する対策をまとめた「サイバーセキュリティ傾向分析レポート2016」を発表した。 NRIセキュアテクノロジーズ（NRIセキュア）は8月18日、顧客企業などに提供した情報セキュリティ対策サービスを通じて蓄積したデータを基に、最新の動向分析と推奨する対策をまとめた「サイバーセキュリティ傾向分析レポート2016」を発表した。 今回のレポートで注目される点は、以下の4点としている。 1. 標的型メールを開封してしまう割合に大きな改善は見られない 2015年度に実施した「標的型メール攻撃シミュレーション（標的型メールへの対応訓練）」の結果を分析したところ、およそ従業員は8人に1人、役員は5人に1人が標的型メールに添付されたファイルを開いたり、URLをクリックしたりしてしまうことが分かったという
