「脆弱性情報」をどう扱うか――見つける人、流通させる人、対処する人、それぞれの視点
世の中には連日、ソフトウェアやWebアプリケーションに存在する多数の脆弱（ぜいじゃく）性の情報が流れている。こうした情報を必要な人に適切に届け、対応してもらい、ひいては安全なインターネットを実現するために整備されてきたのが「早期警戒パートナーシップ」をはじめとする脆弱性情報の流通制度だ。 2016年12月1日に行われた「Internet Week 2016」のプログラム、「脆弱性情報と賢く付き合う〜発見から対策までの最前線〜」では、脆弱性情報流通の最前線が解説された。 脆弱性を闇に埋もれさせず、適切な対処を 先日、WordPressの脆弱性が公表され、直後に数千という規模でWebサイトの改ざん被害が発生したことは記憶に新しい。このケースから得られる教訓は多々あるが、少なくとも、適切な脆弱性情報を、必要とする人に、可能であればアップデートなどの修正方法とともに提供することが重要であるのは確か
ソフトウェア脆弱性対策の効率化に向けて着手――IPAとSAMAC
脆弱性の影響を受ける製品の調査やパッチ適用などの対応作業が煩雑になっている現状を踏まえ、IPAとSAMACが情報連携による作業効率化のための取り組みに着手する。 情報処理推進機構（IPA）とソフトウェア資産管理評価認定協会（SAMAC）は3月9日、IPAの脆弱性対策情報とSAMACのソフトウェア資産管理情報のデータ連携に向けた紐付けテーブルの作成に着手すると発表した。脆弱性対応における作業負荷の軽減に向けた取り組みを本格化させる。 ソフトウェアはIT機器以外にさまざまな機器やシステムで利用されるようになり、それに伴って脆弱性問題が発覚した際に、機器やシステムの開発者、ユーザーなどが脆弱性を抱えるソフトウェアがどの場所で利用されているのか、どの修正パッチの適用するのかといった対応をする上での負担が増している。特に2014年は、OpenSSLやApache Strutsなどのオープンソースソフ
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ルーターの管理画面にクリックジャッキングの脆弱性、ヤマハやバッファロー、アイ・オー・データなど該当製品あり 
アイ・オー・データ機器製の複数の IP カメラにおける認証回避の脆弱性対策について(JVN#94592501)：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
