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［ロンドン発］感染症数理モデルは集団免疫理論に基づいています。しかし新型コロナウイルスに感染して抗体を持つ人が一定程度、増えれば、そうした人たちが壁になって流行は本当に終息に向かうのでしょうか。 テレビでもすっかりお馴染みになった免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授にテレビ電話を通じて質問してみました。 木村：加藤勝信厚生労働相が15日、献血された血液で新型コロナウイルスの抗体を調べたところ陽性率は東京都の500検体で0.6%、東北６県の500検体では0.4%だったと明らかにしました。 大規模抗体調査を来月から実施するそうですが、どんな意味を持つのでしょう。 宮坂氏：使われたキットがどこのものか公表されていません。抗体検査キットの中には精度も感度も悪いものがあります。今回の陽性率はかなり低く出ており、解釈が難しいと思います。 最近出た論文では14

「これまで目標としてきた流行の制御はできたわけですが、課題もたくさん残されていますし、コミュニケーション上、誤解を解かなければならない部分もあります。何より、今後のことで心配なこともいくつかありますから」 前編「厚労省のビルから北大の研究室に戻るにあたり伝えたいこと」に続き、西浦が、今「コロナ禍」の体験を共有するすべての人たちに伝えたいことをまとめる。 ●兵隊ではなく司令官が言わないと「反省点であり、誤解を解いておきたいことがあります。それは、引き締めと励ましにかかわるコミュニケーションの問題です」 西浦はそんなふうに言う。真意はいかなるものだろうか。 「厚労省のビルの中にいてすごく困ることは、やはり自由に話せないことです。クラスター対策班が独自にコミュニケーションできる機会を得たのは、4月15日以降、直接に記者会見ができるようになってからでした。その第一回で、僕は、記者さんの前で、何もし

先日、New England Journal of Medicine(NEJM)、Lancetという2大臨床医学誌（少年誌で言えば少年ジャンプと少年マガジン）で新型コロナに関する論文の撤回がありました。 論文撤回というのは、一度掲載された論文が諸々の理由によって取り下げになることです。 NEJM、Lancetはどちらも非常に影響力の大きい医学誌ですので、臨床医の間では衝撃が走りました（「世紀末リーダー伝たけし」打ち切りくらいの衝撃）。 撤回されたのはどんな論文だったのか撤回されたNEJMの論文（DOI: 10.1056/NEJMoa2007621）NEJMの方は、新型コロナと心血管疾患や薬剤との関係を検討した臨床研究でした。 アジア、ヨーロッパ、北アメリカなど11カ国169の病院から8910人の患者が登録され、年齢、性別、基礎疾患、内服している薬剤などについて検討が行われました。 重症化の

「今はウイルスより人間のほうが怖い」岩田健太郎教授が緊急提言、選手に感染者が出てもJリーグとクラブが全力で守るべき理由 2020年06月04日 8時00分 カテゴリ： ★無料記事 タグ : pickup • targmar • ヴィッセル神戸 • 名古屋グランパス 「世界一感染症に詳しいヴィッセル神戸のサポーター」こと岩田健太郎教授（神戸大学感染症内科）の著書『新型コロナウイルスとの戦い方はサッカーが教えてくれる』（エクスナレッジ）が６月３日に発売となりました。まさに２月に行ったタグマ！でのインタビューがきっかけとなって作られた本書はサッカーをたとえに感染症について解説するという画期的な一冊。そんな本の発売を記念して、岩田教授に日本の最新の感染状況と再開を決定したJリーグの方策について見解をうかがいました。新型コロナとの付き合い方はJリーグに学ぶべし、という内容でお送りします。 （取材・構

注：この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、SARS-CoV-2ウイルスにより引き起こされる感染症である。 約80％の感染者は無症状か軽症で経過するが、約20％は重症肺炎となり、そのうち30%は致死的な急性呼吸促迫症候群(ARDS)となる。 現時点で有効な抗ウイルス薬や、ARDSに対する確立した治療方法はなく、1日も早い治療薬の開発が望まれる。 SARS-CoV-2はACE2を受容体として感染し、自然免疫系とAngII-AT1Rを介して、NF-kBとSATA3転写因子の活性化を誘導する。STAT3はNF-kBの活性化を増強することにより、IL-6などの炎症性サイトカイン産生を増強する。 この増幅回路はIL-6アンプと呼称される。関節リウマチなどの慢性炎症性疾患発

－今までに得られた教訓にはどのようなものがあるか 積極的なクラスター・サーベイランス（調査監視）と対策により、感染リスクが高い状況や場が明確になってきた。基本的な感染対策、例えばマスクの着用、手指衛生、身体的距離の確保、大声での会話を避けることなどが感染防止に有効であることが分かってきた。 －第２波が懸念される中、どのような対策が必要か 感染が下火になったこと、そして医療関係者が懸命の努力をしたおかげで、患者の受け入れについては今のところ余裕がでてきた。そのことが、緊急事態宣言の解除にもつながったと考えられる。ただし、今後も感染の再燃は十分にあり得るため、クラスター感染などを今まで以上に早期に探知し、感染拡大を防ぐ必要がある。また、なるべく重症化する前に、感染者の診断のためにわが国で開発した迅速抗原検査法をＰＣＲ検査法とうまく組み合わせて使用することも大切だ。院内感染・施設内感染を早期に探

だんだんと暖かくなり、蚊が増えてくる時期になりました。 Yahooの編集者のHさんがときどきネタを提供してくださるのですが「『蚊はコロナを媒介するのか』とかどうですか？」と先日ご提案をいただきました。 正直「は？」と思いました。「ていうかするわけないじゃん」と思いました。するわけないですよね。 しかし、私のような節足動物媒介感染症オタクはともかく、確かに非オタクにとっては蚊を介して感染するウイルスとしないウイルスがあるのは不思議に思われるかもしれません。 新型コロナの患者さんも減って時間を持て余していることもあり、ここは一つ、初心に帰って、蚊はコロナを媒介しうるのかをガチで考えてみましょう。 蚊媒介感染症とはThe World's Deadliest Animals（Gates Noteより）これは各生物が1年間に人間を死に至らしめている数のランキングです。 蚊がナンバー1です。蚊は様々な

新型コロナウイルスによる感染症「COVID-19」と戦い続ける集中治療室の医師たちと話すと、同じ表現が繰り返し出てくる。「こんなのは初めてだ」、「こんなのは見たことがない」と。 イギリス各地の病院で集中治療にあたる医師たちは、未知の病気が迫り来ていると承知していた。昨年末に中国で最初に確認された未知の呼吸器系感染症によって、医療機関は逼迫（ひっぱく）し、自分たちは追い詰められるだろうと覚悟していた。 そして、感染者の数が増えるに伴い、イギリス中の医師たちは、中国の同僚たちによる現場の報告を読んでいた。次に、イタリアの同僚たちの報告を。さらには、学術誌やソーシャルメディアで。このウイルスによる感染症がいかに重篤か。

今回は、日経新聞まで「切り取り報道」するとは、と少し気分が悪くなった話です。 日経新聞でこの記事（5月24日付け）が話題になってました。 コロナ感染死、把握漏れも　「超過死亡」200人以上か おや、超過死亡のデータが更新されて200人と確定したのかな？と思って国立感染研のサイトを見に行くと、5月24日付けで以下の報告が追加されていました。 インフルエンザ関連死亡迅速把握システムについてのQ＆A ポイントはここです。 > Q.　 2019-2020年シーズンは東京で超過死亡が発生しているように見えます。 A.　このシステムでは、東京では過去３シーズンにわたって超過死亡を認め...

マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬（ごびゅう：logical fallacy）の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています（笑） 緊急事態宣言が都道府県ごとに解除される中、ハッキリ言ってピントがズレているのは、専門家会議が感染者の【空間分布 spatial distribution】を定量的に把握することなく、都道府県ごとの感染者数の時間変動のみを参考にブレイン・ストーミングによって緊急事態の解除の可否を検討していることです。 緊急事態の空間的な解除を見極めるにあたって、本当に重要なことは、特定地域の感染率の空間分布の挙動が時間の経過とともにどのように変化しているかという【時空間挙動 spatio-temporal behaviors】を把握することです。また、同一都道府県内においても歴然とした【不

私たち素人が新型コロナウイルスの感染状況を国毎に比較しようと考えた場合、検査方針や検査数の違いに左右される感染者数よりも、死者数で比較するのがもっとも簡便です。基礎疾患を持つ人の多さなど死者数に影響を及ぼす要因には様々なものがあり得ますが、COVID-19はワクチンも決定的な治療薬もないので、基本的には死者の多い国ほど感染者も多いといえるでしょう。また死者数を比較する際に、人口や高齢化比率を考慮しない数字はあまり意味がありません。同じ感染状況なら人口が多い国ほど、高齢者の死亡率が顕著に高いCOVID-19では高齢者が多い国ほど、死者が多くなるのはあたりまえだからです（もっとも近時あきらかになった超過死亡の調査結果からすると欧米各国ではCOVID-19の死者数についてかなりのカウント漏れがあると思われます。）。 "新型コロナ死者、70歳以上が8割…感染者は若い世代多く" 読売新聞　2020年

公的統計データなどを基に語られる“事実”は、うのみにしてよいのか？　一般に“常識“と思われていることは、本当に正しいのか？　気鋭のデータサイエンティストがそうした視点で統計データを分析・検証する。結論として示される数字だけではなく、その数字がどのように算出されたかに目を向けて、真実を明らかにしていく。 ※文中にある各種資料へのリンクは外部のサイトへ移動します 2020年4月7日に出された緊急事態宣言は、5月4日に5月末までに延長されました。 対象は全都道府県ですが、13の特定警戒都道府県は引き続き極力8割の接触削減に向け「これまでと同様の取り組みが必要」とされました。安倍晋三首相は、それ以外の県は「感染拡大防止」「社会経済活動の維持」の両立に配慮した取り組みが必要だと、第33回新型コロナウイルス感染症対策本部で説明しました。一方、5月の連休明け以降、一部地域では休業要請などの緩和や、緩和に

ウスビ・サコ京都精華大学長（写真＝大学提供） 世界的に感染が広がる新型コロナウイルス。アフリカのマリ共和国出身で京都精華大学学長を務めるウスビ・サコ氏に、新型コロナウイルスがもたらしたさまざまな問題点を語ってもらった。今回の事態から私たちは何を学んだらいいのか。日本の社会や教育のあり方について提言する。 ―――新型コロナウイルス感染拡大をどのように受け止めていますか。 感染が広がり始めたころ、私は医療崩壊が起きているアメリカやヨーロッパ、そしてアフリカをまわっていました。アフリカの空港では体温チェックがあり、ジェルで手を消毒させられ、アンケートでは渡航歴をたずねられました。当時の欧米は「自分たちの国の医療環境は充実しており新型コロナはアジアの問題で関係ない」と思っているようでしたが、それから2カ月も経たないうちに世界中に広まります。 すぐにいろいろなことが見えてきました。たとえば、世界で使

＼＼　出版が決まりました　／／ 私が起業したきっかけ、カフェの開業、事業拡大、そして全店舗閉店して会社を精算するまでの全て書いた本の出版が決定しました！ 2020年11月2日発売 『全店舗閉店して会社を清算することにしました　コロナで全店舗閉店、事業清算、再出発を選んだ社長の話』（実業之日本社） Amazonで販売中です！ https://amzn.to/3mLughG ※写真はお店を片付けた時に従業員と記念に撮ったものです。 こんにちは。東北地方でカフェなど飲食店を数店舗展開する株式会社イロモアの代表をしている福井寿和（@aomorio）と申します。 社名の「イロモア」はAOMORIを反対から読んで付けました。 初noteです。 この度、新型コロナウイルスの影響により、将来的に会社の経営が立ち行かなくなると判断し、弊社が運営する飲食店を全て閉店して、会社も清算することに決めました。 休業

新型コロナウイルスの感染がヨーロッパで深刻な広がりを見せて以降、現状を表現するのに、「戦争」という言葉が使われることがしばしばある。それに、強い違和感を覚えてきた。 他人事から一気に「戦争」状態へ　中国・武漢でこのウイルスが猛威を振るっている頃、欧米の人たちの態度は他人事だった。アジアに対する差別的な振る舞いも、（日本にいてさえ）目についた。 それが、イタリアで感染者が急増し、自国も危ういと気づいて、それぞれの国がようやく本気で対応をし始めた。 と思ったら、それは瞬く間に、罰則付きの外出禁止などの強い措置となった。けれども時は遅く、イタリアの他、スペインやフランスでも、連日3桁の死者数が発表された。 フランスのマクロン大統領は、20分ほどのテレビ演説の中で「戦争」を6回も繰り返した。当初は「春になればウイルスは消える」との楽観論で対応が遅れたアメリカのトランプ大統領も、死者が相次ぐ状況に、