全紙前半年期比マイナス、朝日は2.4％の最大下げ率…新聞の販売部数などをグラフ化してみる(2017年前半期・半期分版) - ガベージニュース
全紙前年同期比マイナス、産経は12.21％の最大下げ率…新聞の販売部数実情(2021年後期・半期分版) 当サイトでは主に年単位で日本新聞協会発表の公式データを基にした、そして半年単位で更新されている日本ABC協会「新聞発行社レポート 半期」の内容を基に、日本の新聞業界の動向を精査している。その後者について2021年後(半年)期の分のデータ掲載を確認することができた。そこで今回はその値を基に、日本の主要新聞社の新聞における販売部数の現状を確認していくことにする。 前年同期比では全紙マイナス、最大部数減少は朝日 まずは主要全国紙、具体的には読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・日本経済新聞(日経新聞)・産経新聞の計5紙における「販売部数」。これは【読売新聞広告ガイド】からリンクをたどり、【販売部数の公開ページ】に掲載されている各種資料から、不定期ではあるが取得することができる。今回更新が確認できたのは
電車通勤の友も専門誌も…諸種雑誌部数動向(2023年10-12月) : ガベージニュース
小規模・個人経営の書店が経営者の高齢化、インターネット通販の普及、高収益を見込める雑誌の売れ行き減少、少子化に伴う顧客減少で閉店した上で他業種店舗、あるいは一般住宅への改装が相次ぎ、それとともに雑誌などの供給場として注目を集めるようになったのがコンビニエンスストア。しかし、雑誌の集客効果は媒体力の下落とともに落ち、コンビニでもその領域と取り扱い雑誌数は減っていく。雑誌コーナーは縮小され、その場にはイートインコーナーや電子マネーの販売スタンドなど、時代の需要にマッチした設備が配されていく。大型書店も最近は減少傾向にあり、雑誌を店舗で手に取り吟味する機会は減り、雑誌業界そのものも元気を無くしつつある。このような状況の中で、各分野の雑誌のうち一部ではあるが、複数の分野に関し、社団法人日本雑誌協会が2024年2月21日に発表した「印刷証明付き部数」の最新値から、雑誌の部数における「前年同期比」を算
「夫は外働き、妻は家事」賛成派は3割台で漸減中(最新) : ガベージニュース
内閣府は2023年3月27日、男女共同参画社会に関する世論調査の結果を発表した。それによると調査対象母集団においては夫婦の家庭生活に関する考え方「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」について、賛成派は3割台にとどまり、反対派は6割を超えていることが明らかになった。1992年以降今回発表分も合わせ、これまでに10回同じ内容の質問が行われているが、おおよそ賛成派は減る傾向にある(【発表リリース: 男女共同参画社会に関する世論調査(令和4年11月調査)】)。 今調査は2022年11月24日から2023年1月1日にかけて、日本国内に居住する18歳以上の日本国籍保有者から層化2段無作為抽出法によって抽出された人を対象に、郵送法で行われたもので、有効回答数は2847人。男女比は1534対1313。年齢階層比は18-29歳272人・30代307人・40代443人・50代501人・60代503人・70歳以上
有料動画配信市場は5504億円…映像ソフト市場の推移(最新) : ガベージニュース
特に2008年以降の物理メディアにおける急落ぶりは、【音楽配信は成長続くが音楽ソフトは縮小傾向…音楽CD・有料音楽配信の売上動向(最新)】で示した音楽CDの売れ行きとおおよそ似ており、非常に興味深い。メディア環境の変質は音楽メディアと映像メディア双方に、同時期に起きたことが分かる。見方を変えればメディアそのものの変質が状況変化の主要因であり、コンテンツの種類はさほど関係がない。 エンタメ系メディアは恐らく今世紀においては、2007年から2008年が大きなターニングポイントと見て問題はなさそう。コンテンツの質や方向性ではなく、鑑賞媒体・ツールなどの周辺環境変化が、市場に大きな影響を与えていることになる。 2013年分からは緑色の部分、有料動画配信の市場推計値が追加されている。これは2012年までがゼロで推移していたのではなく、単に今件調査結果で対象としていなかったまでの話。具体的には「定額見
結局は配信元の信頼度の問題…「インターネットの信頼度」の中身を探る(2016年)(最新) : ガベージニュース
メディアに関する信頼度、利用度の調査では、テレビや新聞のような業界単位である程度まとまりができている従来型のメディアと、電気や水道のようなインフラ的なものをも意味するインターネットが同列に扱われ、概してインターネットは信頼性に欠けるとの結果が出てしまう。それではインターネット(を介して伝えられる情報、コンテンツ)は押し並べて信頼性が無いものなのだろうか。今回は総務省が2016年8月17日に公式ウェブ上で公開した、2016年版の【情報通信白書】に関して、各種グラフなどの詳細値が確認できるHTML版を元に、その実情を確認していく。 今項目に係わる調査要項は先行記事【世界各国の完全自動走行車に対する認識と利用意向(2016年)(最新)】を参照のこと。今件該当部分はインターネットに深い関係を有する、むしろそのものの選択肢があることから、インターネットへのアクセス機会率が低い高齢者、そして一部国家に
いわゆる「学生運動」時代の国民一般の受け取り方 : ガベージニュース
1950年代から1970年代初頭にかけて行われた学生運動に関し、世間一般ではどのような認識を示していたのかとの疑問が複数寄せられた。当時の映像資料は主に学生・運動家視点でとらえたもので、当時の状況をビジュアル的に認識するには十分なものではあるが、一般の人々の心境を知るには資料足りえないものがある。そこで今回は、以前【ネットで確認できる戦後からの内閣府の世論調査が面白い】でも取り上げた、内閣府の公式サイトから容易に検証が可能な、戦後の各種世論調査のうち、1968年(昭和43年)に実施された【学生運動に関する世論調査】から、その実情に探りを入れてみることにする。なお1968年といえばいわゆる東大紛争、日大闘争などが発生し、機動隊側でも多数の死傷者が生じている。また10月には新宿騒乱が起き、新宿駅などの機能がマヒし、騒乱罪が適用され多数の逮捕者も出ている。 今調査は1968年11月29日から12
総売上1兆4021億円、雑誌や児童書が売上増…出版物の分類別売上推移(最新) : ガベージニュース
パソコンやスマートフォンのようなデジタル機器の浸透などの周辺環境、読者の購入性向の変化を受け、出版物の販売状況は大きな変わり映えを見せている。今回は雑誌やコミックのような分類における動向を探るため、日販の「出版物販売額の実態」最新版(2023年版)を基に、売上推移などを確認していく。紙媒体の売上がかんばしくないことは周知の事実だが、雑誌もコミックも文庫も一様にその売上を落としているのだろうか。それとも逆に成長している分野もあるのだろうか。 雑誌は落ち、コミックは上がるシェア動向 「出版物販売額の実態」には主要分類別の売上高構成比と、総売上が記載されている。そこでこの2項目を掛け合わせれば、概算値ではあるが分類別の売上高が算出できる(※)ことになる(厳密には分類別売上構成は1月から12月の暦年、総売上高は4月から翌年3月までの年度での値のためにずれが生じることになるが、ここは妥協する)。 一
【転送】「『報道しないこと』これがマスコミ最強の力だよ」…あるマンガに見る、情報統制と世論誘導 : ガベージニュース
株式市場開催日に毎日書き連ねている「株式市場雑感」の場で、何度か「情報統制に関する興味深い描写をしている漫画」のことを取り上げた。それに少々連想させるような話を【日刊サイゾーの「報道は捏造まみれ......その実態を共同通信OBが暴露！」】の一文「『捏造』には『書く捏造』の他に、『書かない捏造』(ネグる)と『書かせない捏造』があると、私は常々思っている。この『書かせない捏造』こそ曲者だ」に見つけることが出来た。その「漫画」の単行本もようやく手に入ったことでもあるし、簡単にではあるが、その「ある意味”ぞくっ”とした内容」を紹介することにする。 その漫画のタイトルは『ふおんコネクト!』。ストーリーや描写内の端々に見える深い配慮や演出、小ネタの数々、登場人物の一人が株式投資で「星の世界で使う桁」を運用している関係から、「投資家が取りがちな行動」「資産家になったらやってみたい行動」を見せるあたりが
目・鼻・口だけでアレと分かるキャラメルコーンの限定パッケージ登場:Garbagenews.com
東ハトは2011年2月16日、同社の人気商品「キャラメルコーン」の誕生40周年を記念し、知名度が極めて高い漫画家先生たちが描いた期間限定パッケージを、同年3月14日から逐次発売していくと発表した。登場するのは「さくらももこ キャラメルコーン」「藤子不二雄(A) キャラメルコーン」「池田理代子 キャラメルコーン」「手塚プロダクション キャラメルコーン」の4種類で、個々の漫画家先生らが描くキャラクターをイメージさせる目・鼻・口が描かれている。オープン価格だが予想販売価格は130円前後(【発表リリース】)。 ↑ さくらももこキャラメルコーンと藤子不二雄(A)キャラメルコーン ↑ 池田理代子キャラメルコーンと手塚プロダクションキャラメルコーン 赤いパッケージでおなじみの「キャラメルコーン」は1971年に誕生した、ふんわりとしながら軽いかみごたえがあり、そして口の中で溶けていく、軽い食感のスナ
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