車も飛ばされるくらいの台風では仕方がないのかもしれませんが、もし人に向けて飛んできたらと思うと恐ろしいです…。 [2015.8.25 21:00更新] 規模は違いますが他の事例がありましたので追加しました。
不確実な時代をクネクネ蛇行しながら道を切りひらく非線形型ブログ。人間の思考の形の変遷を探求することをライフワークに。 僕らはごく普通に「あの本はわかりやすい、この本はわかりにくい」などと言ったりします。 でも、そもそも「本がわかる」というのはどういうことなんでしょうか? 作者の綴る言葉から何がわかればわかったと感じ、わからない場合はどういう意味でわからないと感じるのでしょう。作者の言うことがそもそもわからないのか、何を言っているかはわかっても、だから何なのか?がわからないのか。 そして、わかりやすさやわかりにくさは、そもそも、それぞれの本がもつ特性なのでしょうか? ある本は、ある人にはわかりやすく、また別の人にはわかりにくいかもしれません。ある人にとってわかりやすい本でも、それがおもしろいかどうかはまた別物だったりするし、その面白さもまた人によって異なるでしょう。 百聞は一見にしかずと言い
山本耕史のアタック方法がストーカーみたいだ、なのに許されるのはイケメンだからだーウワーン!みたいなのをよく聞くけど、堀北真希にとって山本耕史はイケメンなのか?という話がしたい。 先に言っておくが私は山本耕史ファンである。別の人目当てで観た舞台に出ていた山本耕史に、ひと目で心奪われてから彼の出る舞台はたいてい見ている。それまでの私だって山本耕史のことは知っていた。当然、顔だって知っていた。だが、彼のファンになったのは彼の舞台上での動き、しぐさ、華やかさ、みたいなものが素晴らしかったからだ。これはドラマではあまり分からなかった。つまり「仕事ぶり」である。 一方、山本耕史の顔はというと…確かにベビーフェイスでブサイクではないが、俳優として圧倒的にイケメンではない顔という印象である。いや、私の周囲に限れば圧倒的イケメンであるが、堀北真希である。彼女のまわりには山本耕史以上の水も滴るイケメンが掃いて
●違憲審査権はどこまで通用するか多少気の早い話ですが、憲法審査会で憲法学者の参考人が全員「違憲だ」とした現在国会で審議中の安保法制案が可決成立した場合、改めて憲法に違反するかどうかを判断する方法はあるのかを考えてみます。 日本は三権分立を取り入れており、その一角である司法府には違憲審査権があります。法律(立法府)や内閣(行政府)が決定したルールなどが憲法に違反していないかどうか判断する権限です。すべての裁判所に認められており、最終的な決定権(終審裁判所)は最高裁判所です。 安保法制案は安倍内閣が集団的自衛権の限定容認を打ち出した閣議決定に基づいています。政府(行政府)の決定である閣議決定に沿って内閣が法律案を作って国会に提出しました。可決成立すれば立法府も認めたことになります。 違憲審査権は立法行為だけではなく内閣の決定にも判断を出し得ます。問題は、裁判所は訴えがなければ裁きようがないとい
今新規事業の立ち上げをしてるんだが、そこで思うのは「休日に休むような奴は仕事のことを真剣に考えていないダメな奴」ということだ。 本気で仕事のことを考えていたら休日に仕事のことを考えない時間ができてしまう事が恐ろしいはずだし、休日に休んでいて勝てるような事業に大した価値はないと思う。 自分が休んでいる間に競合する会社や人はどんどん先に進んでいく。マラソンの途中で「法律で決められてるから5分走ったら2分休みましょう」なんてやってたら絶対に負ける。仕事しながら休みを取るのってそれと全く同じ事なのに、なんで世間の人達は平気で休んでやれ旅行やらショッピングやらしょうもないことに時間を費やすのだろう。理解出来ない。 法律上の問題で会社から強引に休みを取らされてるんだけど、邪魔でしょうがない。結局仕事してるんだから普通に出勤させて欲しい。
タイトルで完結しているんですが。 今回の大阪の件でもそうなんですが、殺人事件の加害者についての実名報道の是是非非が議論される中、何故か被害者については、昔から一貫して実名報道が貫かれております。 加害者、ないし加害容疑者の実名報道について、社会的なメリットが存在し得ることはまだ理解出来ないでもないです。まあ、こちらについても議論の余地は色々とあると思うんですが。 それに対して、被害者の実名やら個人情報やら遺族の情報やらがガンガン報道される件については、もう本当に、社会的にはどんなメリットがあるのかさっぱり分かりません。実際のところ、「興味を引いてメディアが視聴率を稼げる」以外のメリットってあるんでしょうか。 デメリットなら色々と思いつきます。 ・単純に、被害者、及び被害者遺族のプライバシーが侵害される ・被害者遺族に対する嫌がらせ、誹謗中傷などが行われるリスクが上がる ・被害者遺族の情報が
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