7・8・10月の休日はカレンダー通りじゃない！？ 今年は祝日の移動にご注意を（増澤陸） - エキスパート - Yahoo!ニュース
今年は「海の日」など3つの祝日が移動します。東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催を前提にした「2021年限定」の特例です。ただこの祝日の移動が決まったのは昨年の11月27日。そのため紙の手帳やカレンダーには反映されていないものも多いとみられます。移動した祝日が1カ月後に迫っています。休日と平日どちらにせよ計画を立てるときなどに混乱しないよう、あらためて確認しておきましょう。 どんなふうに移動するの？内閣府によると、移動する祝日は下記のとおりです。 7月19日（月）海の日 → 7月22日（オリンピック開会式前日） 8月11日（水）山の日 → 8月8日（オリンピック閉会式当日） 10月11日（月）スポーツの日 →7月23日（オリンピック開会式当日） 昨年11月27日、東京オリンピック開・閉会式に合わせて祝日を移動する改正特別措置法が成立し、移動が決定しました。目的は開・閉会式前後の交
橋下徹氏、ウガンダ代表の陽性者判明で「むやみに検査拡大を言っていた人たちは、これを見て反省して」（スポーツ報知） - Yahoo!ニュース
元大阪府知事の橋下徹氏が２０日、フジテレビ系「日曜報道 ＴＨＥ ＰＲＩＭＥ」（日曜・午前７時半）にスタジオ生出演した。 番組では、１９日午後、成田空港に到着した東京五輪に出場するウガンダ代表選手団９人のうち、空港のＰＣＲ検査で１人の新型コロナウイルス陽性が確認されたことを報じた。 新型コロナで大会延期が決まった後、海外チームの来日は２例目で、陽性判明は初めて。この１人を除く選手団８人は、事前合宿地の大阪府泉佐野市に向け、バスで出発した。 内閣官房によると、選手団の陽性者は入国できなかった。英アストラゼネカ製のワクチンを２回接種し、出国前７２時間以内に受けた検査の陰性証明書も提出していた。到着後の抗原検査で陰性とならず、ＰＣＲ検査を受けた。 泉佐野市によると、到着したのはボクシング、重量挙げ、競泳の選手やコーチら計９人で、合宿期間は７月１９日まで。いずれもワクチンの２回接種を終えていたという
東京五輪の開会式 観客２万人を上限に検討（日本テレビ系（NNN）） - Yahoo!ニュース
東京オリンピックの開会式の観客について、大会組織委員会などは、２万人を上限に検討していることがわかりました。 東京オリンピック・パラリンピックの観客の上限については、政府のイベント開催基準に従って、収容人数の５０％以下であれば１万人まで認めることで検討していますが、開会式のみ２万人を上限とする方向で調整していることが関係者への取材で分かりました。 開会式の観客数は、これまでの計画では、一般へのチケット販売で９３００人、スポンサーなど大会関係者への販売で１万５００人、ＩＯＣや国会議員といったセレモニー関係者で７３００人の、合わせて２万７０００人あまりとなっていました。 これを減らすため、大会関係者を１万５００人から９０００人に、セレモニー関係者を７３００人から６０００人に絞りましたが、それでも、２万４０００人あまりとなっていて、最終的には、さらに大会関係者９０００人のうち、パッケージツアーの
東京都の五輪パブリックビューイングすべて中止 小池知事 | NHKニュース
東京都は、東京オリンピック・パラリンピックの期間中に都内で都などが計画していたパブリックビューイングをすべて中止することを決めました。一部の会場はワクチンを接種するための会場に転用するということです。 これは、東京都の小池知事が19日、記者団に明らかにしました。 それによりますと、東京オリンピック・パラリンピックの期間中に都などが、観客を集めて競技の中継を行う予定だった都内でのパブリックビューイングはすべて中止します。 このうち都と組織委員会が計画していた▽井の頭公園の会場は、中止や対策の徹底を求める地元の要望なども踏まえて、ワクチンの接種会場に転用します。 また、都が計画していた▽日比谷公園、▽上野公園、▽都立大学の南大沢キャンパス、▽調布駅前の会場でも中止します。 このうち▽都立大学南大沢キャンパスは大学と連携してワクチンの大規模接種会場に転用するほか、▽調布駅前の会場は地元自治体と共
観客上限1万人、21日決定へ 菅首相譲らず、感染「第5波」兆候も 東京五輪（時事通信） - Yahoo!ニュース
東京五輪・パラリンピックをめぐり、政府と大会組織委員会、国際オリンピック委員会（IOC）などは21日に5者会談を開き、観客数の上限を1万人と決定する方針だ。 【写真】東京五輪の開催中止を求める署名サイト 新型コロナウイルス感染拡大への懸念から「無観客」を求める専門家に対し、菅義偉首相は「有観客」を譲らなかった。ただ、開催都市の東京都では「第5波」の兆候も見える。リバウンド（感染再拡大）を招けば、首相の責任が問われるのは必至だ。 政府は、東京都などの緊急事態宣言を20日で解除し、21日から「まん延防止等重点措置」に移行。宣言や重点措置の解除後は、大規模イベントの観客制限を「上限1万人」とする。首相は17日の記者会見で、五輪の観客について「人数上限はこうしたルールに基づき決定される」と述べた。 一方、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長らは、五輪開催の提言をめぐり水面下で協議。
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大谷翔平21号 2年ぶり1試合2発 - Yahoo!ニュース
日鉄社員が入社予定者に性的関係迫る 被害者父「謝罪に誠意なく」 | 毎日新聞