カーリングの世界を変えた、男子選手たちの神すぎる「取材対応」（竹田 聡一郎） @gendai_biz
これまで冬期五輪といえば、注目を集めるのは、ジャンプ、スピードスケート、フィギュアスケートといった日本の冬のスポーツのお家芸であり、長野五輪以降正式競技となったカーリングは女子選手の美女度が話題になるばかりだった。ところが、今回の平昌ではどうも様子が違う。テレビ中継、新聞報道でも、カーリングが持つ頭脳戦と技術戦の面白さが存分に報道されているのだ。その理由とは!? 話題は「マリリン」に「カーママ」だった 「相手が石を置くドローショットよりも、石をはじき出すテイクショットの方が得意だということも頭に入れ、後攻の相手にドローショットを投げさせるためのコース、強さを確認」（2018年2月14日／朝日新聞） 一見、何気ない新聞報道ではあるが、ここに日本カーリング界の成長が凝縮されている。まさか大手全国紙に「ドローショット」「テイクショット」というショットの種類とその解説が載るとは……。選手も関係者も
年収800万円サラリーマンは本当に「金持ち層」なのか（磯山 友幸） @moneygendai
取りやすいところから取る 結局、取りやすいところに増税するという事なのだろうか。政府・与党が議論を進めている2018年度税制改正の所得税の見直しで、年収800万円台から900万円台以上の会社員が増税になりそうな気配だ。 自営業者やフリーランスなど全員が対象になる「基礎控除」を増やす一方で、会社員だけが対象になる「給与所得控除」を引き下げる検討が進んでいる。 働き方によって控除が異なり税額に差が付くのは不公平だという理屈は一見正しそうだが、どうやら本音は税金を「取りやすいところから取る」ための制度改正の様相が強まっている。 給与所得控除は、スーツや靴など会社員として働くために必要なものの購入代などを「必要経費」として認める仕組み。年収に応じて控除額が増えるが、現在は年収1000万円超で控除額が上限の220万円に達して頭打ちになる。 基礎控除を引き上げて、給与所得控除を引き下げることで、低所得
脳の科学と、今年のノーベル経済学賞の「意外な関係」（美馬 達哉） @gendai_biz
ノーベル経済学賞のインパクト 2017年度のノーベル賞が先日発表された。神経内科医師としては医学生理学賞（体内時計の研究）も気になるところだ。だが今年については、診療の現場にも直結するテーマは「ノーベル経済学賞」だった。 受賞したのは米シカゴ大学のリチャード・セイラー博士。「行動経済学」の業績が評価されたのだ。行動経済学は、心理学と経済学をつなぐ融合的学問で、理論や数式だけではなく実験と観察に基づいて、現実社会での人間のふるまいを理解する新しい研究分野である。 臨床医であるとともに「神経経済学（ニューロエコノミクス）」を研究する神経科学者の端くれである私としては、この分野が注目されるのはうれしいニュースだ。 セイラー博士の業績の最重要ポイント 行動経済学と診察室がどうつながるかを説明しよう。たとえば、あなたが診察室で医師から「肺がんなので、できるだけ早い手術が必要です」と告げられたとする。
首位独走ソフトバンク、なぜこんなに強いのか？知られざる「球界屈指の育成システム」の秘密（週刊現代） @gendai_biz
首位独走ソフトバンク、なぜこんなに強いのか？知られざる「球界屈指の育成システム」の秘密 人にお金と情熱をかける 最近の球界で言われている常識がある。「選手争奪戦でソフトバンクが参戦したら、あきらめろ」。資金力ばかり注目される中、主力選手の経歴をたどると、球界屈指の育成システムが存在していた。 中長期的育成システム 福岡の中心部から南方へ約50キロ。筑後市内に広がる静かな田園地帯に、日本の誇るボールパークがある。そこに今、プロ野球で圧倒的な強さを誇るソフトバンクの二軍、三軍の施設がある。3月に約60億円を投じて完成した「HAWKSベースボールパーク筑後」。 入団してまもない二軍や三軍の若手は同じ敷地内の寮に住み、福岡市内に居を構える二軍選手は、1時間に1本しかない新幹線に乗り、最寄りの筑後船小屋駅から駆け付ける。最寄りのコンビニエンストアまで、徒歩でゆうに20分。まさに野球漬けになれる環境だ
役所があえて教えない、申請すれば「もらえるお金・戻ってくるお金」（週刊現代） @moneygendai
埋葬料や子供にかかるお金 もらえる人は意外と多いのに、あまり知られていないものもある。 国保や健康保険組合などの健康保険の被保険者(加入者)が死亡した際に、申請すれば葬儀を行った家族が受け取れる「埋葬料」と、被保険者の家族が亡くなったときに受け取れる「家族埋葬料」。金額は各5万円だ。 さらに、親戚や知人が葬儀を行った際には、「埋葬費」として葬儀代、火葬代などの実費に対し、最大5万円までが支払われる。 子供や孫の誕生、進学などを機にお金を取り戻せる制度もある。なかでも「子育てファミリー世帯居住支援」は、知っておきたい制度だ。自治体によって詳細は異なるが、子育て世帯が市区町村に転入し、民間の賃貸住宅に入居する際に、引っ越し費用や家賃の一部が補助されるものだ。 たとえば、東京・新宿区の場合なら、義務教育終了前の子供がいる世帯を対象に、引っ越し費用最大20万円までが補助されるほか、以前に住んでいた
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