多くの研究者が、我々が生きているうち、もしかしたら今後数年以内に、生命のしるしを検知できると前向きに考えている。

2階や3階は別の人が住んでた ダンボールかき集めて半額の弁当で飢えをしのいでいた 先住の人にいろんな話を聞いたり、焚き火を囲んでワンカップを飲みながら昔話をしたり 「お前はまだ20代なんだからこんな生活に慣れちゃあかん。早めに出て行けよな。」と事あるごとに言われてた。 決心がついて出ていくとき、仲の良かったじいさんが腕時計をくれた 親父の形見で、最後の最後までこれだけは質入れもできんかった （大したカネにもならんしな、と笑いながら） 本当は子供に託したかったが、嫁も子供もどこにいるかもわからん だから預かってくれと。 何のことはない、シチズンの普通の腕時計だった あれからもう20年以上経つ とっくにビルは無くなっているし、自分は家庭は持っていない弱者男性に変わりはないが それでも毎日それなりの人生を歩んでいる 玄関にじいさんのシチズンを飾っている 電池切れか故障かわからないが、もう止まって

東京 歌舞伎町の路上で売春の客待ちが問題になるなか、警視庁が集中取締りを行い、先月1か月間に35人を売春防止法違反の疑いで逮捕しました。警視庁は、客待ちに声をかけて売春の相手方になる行為も違法になるとして、注意を呼びかけています。 警視庁によりますと、東京 新宿区歌舞伎町の大久保公園の周辺では売春の客待ちが問題になっていて、近隣の住民などから苦情が多く寄せられているということです。 これを受けて警視庁は集中取締りを行い、先月1か月間に売春の目的で客待ちをしていたとして、35人を逮捕したということです。 35人のうち、およそ7割は20代で、客待ちをしていた目的は、ホストクラブでの飲食代金の返済やメンズ地下アイドルの店で遊ぶ資金など遊興費が全体の4割に上り、多額の借金を抱えていた人もいたということです。 警視庁は料金の回収をめぐるトラブルが多発しているとして、周辺のホストクラブや飲食店に注意を

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日本ではアベノミクス以降景気が好転したとされ、最低賃金も毎年少しずつ上昇している。それにもかかわらずGDP（国内総生産）の成長率は伸び悩んだままで、相次ぐ商品やサービスの値上げや、国民所得の半分近くを占める税金や社会保険料の国民負担率（2022年度は47.5％）などにより、実質賃金はむしろ悪化しているという声もある。 この記事では日本で働く労働者の賃金が上がらない理由について、国や業界団体などの動きとともに過去記事から紹介していく。 新賃金制度、副業挑戦…「令和の所得増加作戦」の今 国民が景気回復を実感するには「所得増加」が不可欠だ。国はもちろん、企業や個人も所得の増加に向けた取り組みを行っている。その中には非正規労働者の処遇改善や副業などが含まれるが、新型コロナウイルス禍による業績の悪化や個人の体調不良など、様々な要因により所得増加の「限界」にぶつかっているケースが多いという。

同意の有無は故人の問題だから立証不可能としても、当時未成年なんだから明白に犯罪なわけで、ちゃんと性犯罪って呼んだ方が良くないか。 法で裁かれておらず犯罪とは確定していないと言うのであれば性犯罪的な行為とかでも良いよ。 ○ジャニーズ事務所はその事業拡大にあたって性犯罪的な行為と密接不可分だった ○大手マスコミもその犯罪的行為に荷担していた この２点を認めるところがスタート地点でしょ。 で、ほとんど被害者もいないような企業不祥事を批判して倒産解体に追い込んだり、政治家の些細なミスで自殺まで追い込んだりする時の姿勢でこの問題を批判すれば良いと思うよ。 その時の姿勢を貫くとするならば、ジャニーズ事務所は補償のための資産管理団体を残して解体、マネジメント機能は別会社に移すのではなく複数の既存の他事業者が引き取る方法しかなさそうに思えるんだけどね まぁマスコミは自身には甘いからなぁ

ジャニー喜多川氏の性加害問題を見過ごしてきたメディアに批判が向けられています。問題を調査した外部専門家らは「マスメディアの沈黙」が被害拡大の一因となったと指摘しました。東京新聞がこの問題にどう向き合ってきたのか振り返ります。（編集局次長　飯田孝幸）