欧米で感染者を急増させている新たな亜系統「JN.1」。この変異の影響を見て、理論疫学者の西浦博さんは「新型コロナの今後の見通しも大きく変わってきた」と言います。どういうことなのでしょうか?
![「流行を繰り返しながら徐々に終息」というシナリオは修正へ 今後も起こり得る「遠縁の変異」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/1e2193c4671f98c47508f85dec2800aee67e82bc/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fd2fuek8fvjoyvv.cloudfront.net%2Fnaokoiwanaga.theletter.jp%2Fuploadfiles%2F2310386d-6f97-4bb7-ad43-50f82732166d.jpg)
多くの場合、増悪因子が慢性上咽頭炎 不適切に対処すると筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群(ME/CFS)に該当する状態まで増悪する。(*1) 適切な対処で十分治療可能。 ペーシングで酸欠にならないことが何より大事。 呼吸リハビリ(*3) PS別呼吸リハビリ 鼻うがい・ミサトールリノローション 上咽頭擦過療法(EAT、Bスポット療法)(*2) 追加の倦怠感が出ることをしない ゆるめる瞑想 セルフケア|頭痛の治し方(鎖骨から上のケア) セルフケア|腰から脚のケア 高圧酸素療法(酸素カプセルで効く場合あり。治るわけではなく一時しのぎ。)(*4) できれば血液検査で亜鉛の量をチェックして、80より少なければ補充 できれば血液検査でフェリチンをチェックして、50より少なければ鉄をサプリや薬で補充 市販のBCAA(アミノバイタル・アミノバリューなど) 市販のプロテイン 陽証の場合は、「柴胡剤+駆瘀血剤」o
去年からネットで広がっている「ワクチン接種で不妊になる」という、科学的根拠がないとして多くの専門家が否定している情報は、誰が広め、なぜ拡散し続けているのか。 私たちが専門家と協力してSNSのビッグデータを分析したところ、誤った情報の「拡散者」の存在と、そこにごく一部の現役の医療関係者たちが加わっていることも見えてきました。 感染拡大の不安が広がるなかで、誤った情報に惑わされないためにはどうしたらいいのでしょうか。 (フェイク・バスターズ 新型コロナワクチンと誤情報 取材班 / 総合テレビ 8月10日 午後10時 放送予定) https://www.nhk.jp/p/ts/XKNJM21974/ “ワクチンで不妊” 20万件の投稿を分析すると 私たちはまずツイッターで「ワクチン」と「不妊」という言葉が含まれる投稿を分析しました。 対象は去年12月から6月までの投稿で、リツイートを含めて約20
※ 8月10日版(anond:20210810180448)を公開しました。 6月21日版(anond:20210621175921) から 7月26日版(anond:20210726195557) に至る記事の続き。まえがきは初回(6月21日版)の記事でご覧ください。 7月19日版(anond:20210719192035)に書いた懸念が半分当たり、半分外れました。感染者数の最大値 に応じて確かに人流は減っているものの、その減り方が非常に緩やかになってしまったようです。感染者数3000という数字が、まるで1000程度にしか感じていないかのような人流になっています。このような「耐性が付いてくる」傾向はもともと少しずつあり、予測でも考慮に入れてきましたが、ここ数週間はタガが外れたような推移をしています。(先週は連休の影響でその判断ができませんでした) ※ 敢えて言うなら、都の福祉保健局長が「
前回まとめたときから1か月経った。情報を更新したい。 前回はこれ https://anond.hatelabo.jp/20210703171144 契約済みのワクチン総量2021年度は更新無し。2022年度のブースター用に、モデルナ社製ワクチン5000万回分を契約[1][1] ttps://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA208OF0Q1A720C2000000/ モデルナ社5000万回分は、5月にニュースになっていた追加分の話の延長と思われます。 モデルナ社のワクチン生産スケジュールが遅延していて、韓国など世界的に影響が出ている状況なので、今期を諦め来年分として抑えに行ったのだと推測。 関係ないけど、契約の発表は(前回もそうでしたが)田村厚生労働相でした。対外が厚労省で内政が河野特命担当大臣ってことでしょうか。 日本政府へのファイザーワクチン供給スケジュール
東京五輪の問題噴出が止まらない。関係者の辞任に次ぐ辞任。続出する選手村のコロナ陽性者。そしてトヨタのCM放送中止──。もはや日本が何のために五輪を開催しようとしているのか、海外からも疑問の声が聞こえてきている。 英紙「フィナンシャル・タイムズ」はそんな東京五輪に対して、お金の面から疑問を投げかける。そもそも、オリンピックの開催国となるためのコストが、その後の経済効果に見合わないのではないか、とも指摘。海外からの厳しい意見を全訳でお届けする。 2012年に安倍晋三が日本の総理大臣に就任して最初にしたことの一つが、2020年夏季オリンピックを東京に招致するためのチーム集めだった。マドリードとイスタンブールが開催都市候補として強い支持を得ており、日本招致チームの敗北はあまりにも明白だった、と安倍の側近は振り返る。 安倍は当局者をしかりつけ、この外交的取組のために個人的に世話役を買って出た。鳴り物
(追記:2021/04/21 この記事よりも新しいデータを元に書いた記事はこちらです→「長いワクチン待ちの行列はどのように消化されていくのかについて」) なんとなく夏ぐらいには、私たち一般市民にもワクチンの順番が回ってくるような気になっているが、実際はどうなのか。 NHKのワクチン特設サイトと、官邸の「新型コロナワクチンについて」のサイトを総合すると、長い長いワクチン待ちの行列が見えてくる。 発表されているスケジュールまず、NHKのサイトでスケジュールと優先接種対象者とその人数を頭に入れておきたい。 接種の優先対象者は、医療従事者が480万人、高齢者が3600万人。必要な接種回数は一人につき2回だから、それぞれに必要な接種回数は、960万回と7200万回となる。 現在までの実績続いて、官邸のサイトでダウンロードできる実績レポートを見ると、医療従事者は昨日(4月13日)までに、1,743,4
発言小町 「発言小町」は、読売新聞が運営する女性向け掲示板で、女性のホンネが分かる「ネット版井戸端会議」の場です。 ヨミドクター yomiDr.(ヨミドクター)は、読売新聞の医療・介護・健康情報サイトです。 OTEKOMACHI 「OTEKOMACHI(大手小町)」は読売新聞が運営する、働く女性を応援するサイトです。 idea market idea market(アイデア マーケット)」は、読売新聞が運営するクラウドファンディングのサイトです。 美術展ナビ 読売新聞が運営する美術館・博物館情報の総合ポータルページです。読売新聞主催の展覧会の他、全国美術館の情報を紹介します。 紡ぐプロジェクト 文化庁、宮内庁、読売新聞社で行う「紡ぐプロジェクト」公式サイト。日本美術と伝統芸能など日本文化の魅力を伝えます。 読売調査研究機構 東京、北海道、東北、中部、北陸を拠点に、著名な講師を招いた講演会や
塩野義製薬を含む日本の製薬会社のワクチン開発が欧米勢より遅いのはなぜでしょうか。 手代木功・塩野義製薬社長(以下、手代木氏):ワクチンや治療薬、診断薬を開発するフットワークが重いのではないかと見られていることについては、真摯に受け止めないといけないと思っています。 もちろん、日本の製薬会社は規模が欧米に比べて小さいとか、バイオ医薬品の潮流に全体として乗り遅れたとか、そういった理由もあるでしょう。ただ今回、欧米で接種が始まっているメッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンにしても、ウイルスベクターワクチンにしても、日本にそうしたプロジェクトをやるベンチャーや製薬会社がなかったのは、産官学でそうした基盤を育ててこなかったからです。その点については、欧米に学ぶところは多いと思います。 また、緊急事態だという割には、緊急時に備える制度が不十分という点もあります。米国では、Emergency Use
年明け間もなく、11都府県に発令された2回目の緊急事態宣言。これを受けて、当該都府県にある飲食店には、一律20時までの時短営業が要請されているが、その裏で現在、物流を支えるトラックドライバーが夜に「食堂難民」と化している実態がある。 高速道路のサービスエリア・パーキングエリア(以下、SAPA)の飲食店も時短営業をしているからだ。 24時間、道路の上で過ごす現場のトラックドライバーからは、「開けてほしい」の声。 そんな中、こうした彼らの訴えに対する赤羽一嘉国土交通大臣の発言が物議を醸している。 国交省トップが「コンビニ利用」を促す無情さ長距離を走るトラックドライバーからは、緊急事態宣言発令直後から「SAPAの飲食店が20時で閉まっていて食事が取れない」という声が上がり始めていた。 その声が大きくなり始めると、先月19日の記者会見で、赤羽大臣はこのように発言したのだ。 「物流を支える長距離トラ
本日12月16日をもってコロナとの戦い所謂「勝負の3週間」が終わる。全日本国民の功績を後世に伝えるため、その戦いぶりを以下に記す。過不足あれば随時更新する。 11月25日(新規1930、死亡21、重症410)西村再生相、「この3週間がまさに正念場であり、勝負だ。それぞれの地域で対策を強化していただいており、この期間で、感染拡大を抑制していきたい」中川日本医師会会長、「全国で医療崩壊の危機。北海道、首都圏、関西圏、中部圏を中心に深刻な状況」11月26日(新規2499、死亡29、重症435)11月27日(新規2510、死亡23、重症440) 尾身分科会会長、「個人努力だけに頼るステージ過ぎた」札幌市、大阪市発着の旅行、GoToトラベル一時停止東京や大阪など10都道府県がプレミアム付き食事券の販売中断11月28日(新規2674、死亡32、重症462)11月29日(新規2041、死亡13、重症47
「数週間で生産できる」との見方も 米ファイザーの新型コロナ・ワクチンが早ければ来月半ばにもFDA(食品医薬品局)から承認され、医療関係者など一部対象者に向けて接種が始まる見通しだ。また米国のスタートアップ企業モデルナのワクチンも、その後を追って実用化される公算が高い。いずれも数万人の被験者を対象にした臨床試験で「95%の予防効果がある」と報告されている。 両ワクチンとも、細胞内の「mRNA(メッセンジャーRNA)」という遺伝物質を人工合成して得られる医薬品であることから「mRNAワクチン」と呼ばれる。その最大の長所は、開発に要する期間が極めて短いことだ。 従来の不活化ワクチン等の場合、実際に感染症を引き起こすウイルスを科学者が入手してからでないと開発に取り掛かれなかった。また、開発から製品化までには5~10年以上を要するとされた。 これに対しmRNAワクチンでは、インターネット等を通じてウ
新型コロナウイルスの感染拡大のなかで、初期に“クラスター”が発生した場所といえば『ライブハウス』にほかならない。“3密”の発生しやすい場所としてやり玉にあげられ、いまだ営業再開できない店も多い。 そんなライブハウスの中でも、新しいことに挑戦して話題を集めているのが、あのサザンオールスターズやBOØWYなどの伝説的バンドも若かりし頃ステージにあがった老舗・新宿ロフトをはじめ直営10店舗の会場を持つ『ロフトプロジェクト』だ。 緊急事態宣言を受けた4月から、観客を入れた公演はしばらく中止に。売り上げがたたない中でも、グループ全体の家賃の合計1300万円は毎月払わなければならない。この苦境に「ライブがダメなら!」とオンラインイベントを月200本以上開催する“配信イベント会社”として生まれかわっているのだ。そこで今年前半からの変化について、ロフトプロジェクト代表の加藤梅造さんと同社統括部長の石崎典夫
政府は「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」(以下、専門家会議。脇田隆字座長)を廃止し、新型インフルエンザ等対策特措法に基づいて設置されている「新型インフルエンザ等対策有識者会議」の下に、7月初めにも新たに「分科会」を設ける方針だ。新設の組織には地方自治体の代表やリスクコミュニケーションの専門家も加え、新たな感染拡大局面に備える。現在の専門家会議は「法律に基づくものでなく、位置づけが不安定だった」(西村康稔・経済再生担当相)ことが廃止の理由とされるが、これまでの政策決定に大きな役割を発揮してきた。専門家会議メンバーだった釜萢敏氏(日本医師会常任理事)に、これまでの取り組みや課題について聞いた。 ――専門家会議による情報発信は、政府の認識や国民の行動に大きな影響を与えました。その一方で、法律に基づかない諮問機関にすぎないのに政府を代表しているかのようだといった批判もあり、組織のあり方も問
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