戦後初めて伝えられた嘉子の消息 戦後、嘉子がモスクワの放送局でアナウンサー兼プロデューサーのような仕事をしていることが伝わっていたが、消息が正確に報じられたのは1952年。日本人として戦後初めてモスクワを訪問した高良とみ参院議員が面会。同年7月2日付朝日新聞朝刊には、高良議員らと一緒に写った写真とともに「結婚した岡田嘉子」の見出しで記事が掲載されている。 その後、ソ連を訪問するかつての知人らと面会していたが、ソ連での結婚相手でやはり戦前、映画スターとして活躍した滝口新太郎が死去。その納骨のために34年ぶりに帰国したのは1972年11月だった。それから何回か両国を往復。その間、山田洋次監督の松竹映画「男はつらいよ　寅次郎夕焼け小焼け」や舞台にも出演した。 「その知らせはあまりにも最悪でした」 「悔いなき命を」によれば、ソ連の国境警備隊詰所でのことを「三日ほどたったのち、私だけがどこかよそへ連

記者会見する松井一郎大阪市長。今年の抱負を表す漢字１字に「常」を選んで色紙に記した＝６日午前、大阪市役所 小中学生がスマートフォンやオンラインゲームに依存するのを防ごうと、大阪市の松井一郎市長は１５日、スマホの使用時間を条例でルール化することも視野に、実効性ある対策を検討するよう市教委に指示した。 松井氏は同日市役所で開かれた会議で、不登校の要因の一つがスマホやゲーム依存であるとの実態が紹介されたことを受け、「夜は何時までとか、条例でルール化したらどうか」との考えを示した。 市内では旭区が平成２６（２０１４）年に、スマホやゲーム機を午後９時以降は使用しないなどのルールを決定。校長判断で各校で適用されているが、市教委として統一したルールは定めていない。 松井氏は、使用制限に強制力を持たせたり罰則をつけたりすることは難しいとの認識を示した上で「理念的なものにはなるが、（大阪市として）ルールを作

ネット検索で「ランドセル」と入れてみました。すると、色や素材もさまざまなランドセルが出てきます。記者（40代）が子どものころは赤や黒が主流で隔世の感があります。中には、20万円もする高級品も。 使われている皮は１頭の馬から２枚ほどしか取れない素材で、職人の手作業で仕上げたもの。「ワインレッド」と「黒」との２種類で、それぞれ30個の限定生産ですが売れ行きは上々だといいます。 このランドセルを販売する「ミキハウス」の担当者は「６年間、丈夫でしっかりしたものを使ってほしいという親や祖父母が買い求められています」と話します。実は、ランドセルの平均購入額は、年々上昇傾向なんです。

独ベルリンの中国大使館の正面に映った建物（2020年1月15日撮影）。(c)John MACDOUGALL / AFP 【1月16日 AFP】ドイツの検察当局は15日、中国のためにスパイ活動をしていた容疑で3人を捜査していると明らかにした。メディアによると、容疑者の中には元欧州連合（EU）大使も含まれているという。 ニュース週刊誌シュピーゲル（Der Spiegel）によると、容疑者の1人はドイツの外交官としてベルギー・ブリュッセルの欧州委員会（European Commission）で勤務した後、EU大使として複数の国々に赴任した。他2人は「著名なドイツのロビー会社」で働くロビイストとされる。 検察当局は容疑者らの詳細を明らかにせず、まだ逮捕はしていないと述べた。一方、警察が15日にベルリンとブリュッセル、ドイツ南東部のバイエルン（Bavaria）州と南西部のバーデン・ビュルテンベルク（

NHKは16日、19日にスタートする今年の大河ドラマ「麒麟がくる」の放送について、東京五輪・パラリンピック期間中の計5週分は休止すると明らかにした。放送回数は例年より少ない全44回となる。

去年の恩赦の実施を受けて、性犯罪に関する相談などに応じているＮＰＯ法人が、森法務大臣に対し、子どもへの性犯罪者を恩赦の対象から除外するよう要請しました。 去年の恩赦の実施を受けて、性犯罪に関する相談などに応じているＮＰＯ法人の代表が、16日法務省を訪れ、森法務大臣と面会しました。 この中で、ＮＰＯ側は、子どもへの性犯罪者を恩赦の対象から除外するよう要請し、3840人分の署名を手渡しました。 これに対し森大臣は「子どもの性被害がますます深刻になっているという認識は私も同じなので、ご意見をしっかりと聞かせていただきたい」と述べました。

レバノンに逃亡した日産自動車前会長、カルロス・ゴーン被告（６５）の弁護人、弘中惇一郎弁護士に対し「故意か重過失により出国させた」として東京弁護士会に懲戒請求が出されていたことが１６日、関係者への取材で分かった。 関係者によると、懲戒請求書では弘中氏について「保釈中のゴーン被告を故意か重過失により出国させてしまったことは、保釈条件違反であり、その管理監督義務を懈怠（けたい）する行為」と指摘。保釈は弘中氏らが逃亡させないことなどを条件に裁判所が許可したものであるとし、「結果的に逃亡を許してしまい、国民の司法に対する信用失墜および刑事司法の根幹を揺るがしかねない事態を招いたことは重大な非行に該当する」としている。 逃亡発覚後の弘中氏の対応について「話すことはないという態度も無責任極まりなく当事者意識の欠如と言える」と非難。弘中氏らが逃亡に関与した疑いもあるとして同弁護士会に調査を求めた。弘中氏は

陸上長距離の多くのトップ選手が使用し、相次いで好記録をマークしているスポーツ用品メーカー、ナイキの「厚底シューズ」について、国際競技団体の世界陸連が競技大会での使用を禁止するという見通しをイギリスなどの複数のメディアが伝え、注目されています。 男子マラソンの世界記録保持者、ケニアのエリウド・キプチョゲ選手や、日本記録保持者、大迫傑選手など国内外の多くのトップ選手が使用し、相次いで好記録をマークしてきました。 「厚底シューズ」について、世界陸連は調査を行っていましたが、イギリスの新聞、デイリー・テレグラフは、電子版で世界陸連が底の厚さに制限を加える規則を設けることになり、現在人気があるモデルは競技大会での使用が禁止になるという見通しを伝えました。 一方、ガーディアンの電子版は、まだ議論は続いているとして、完全に禁止するのではなく将来的な技術の進化を規制することに重点をおいているのではないかと

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