「SNS戦略」の操り手と称され、都知事選ではSNSを中心に支持を集めてきた。そんなネット上の「勝者」であるはずの石丸氏が、遊ばれているのは、なぜか。 石丸氏は、都知事選で多くの票を獲得した理由について、みずから「ネットを駆使したという評価もわからなくはないが、ネットに頼ったつもりは全くなく、街頭演説228回はどの候補よりも多かった」と振り返っている。 実際、石丸氏の公式YouTubeチャンネルにアップされている動画の再生回数は、飛び抜けて多いわけではない。6月12日の30秒ほどの動画が206万回再生（2024年7月11日時点）で目立つぐらいで、街頭演説は最多でも17万回再生である。少ないとは言えないものの、この数字だけを見れば「ネットを駆使した」とされるほどではないだろう。では、なぜ、「戦略」とまで言われるのだろうか。 なぜ「無党派層」から支持を集めたのか 周知の通り、石丸氏の演説などを切

「日本語が上手すぎる大使」として注目される駐日ジョージア大使のティムラズ・レジャバさんは、日本の高校を出た後、早稲田大学に進学し、卒業後、老舗企業キッコーマンで働いていた。レジャバさんは「キッコーマンに3年間勤務しました。それまでの学校生活で集団行動には慣れていましたが、以心伝心の意思伝達、会社と一体化する社員の仕事ぶりには衝撃を受けました」という――。 ※本稿は、ティムラズ・レジャバ『日本再発見』（星海社新書）の一部を再編集したものです。 早稲田大学を出て、老舗企業のキッコーマンに入社した 私がキッコーマンに入社したのは、学生向けの新卒採用枠ではなく、外国人採用枠でした。早稲田大学を卒業する前、一般的な就活シーズンはとっくに終わっている時期に、たまたま見つけたのです。私の父は発酵の研究もしていましたから、醤油という大豆を発酵させて作る調味料のメーカーに多少の縁や興味を感じなかったわけはな

ジャニーズは約束を何も果たしていない。あれほど「反省」を口にしていたメディアも、年が明けたらもう、ジャニーズ頼みの番組編成に戻りつつある。能登半島地震や松本人志の性加害事件に話題が集中する陰で、目論見通り「時間がたてばみんな忘れてくれる」という戦略。そんなジャニーズとメディアに、元週刊文春編集長が、10カ条の公開質問状をたたきつける――。 口先だけの「反省」で終わらせようとしているのか やはり、ジャニーズ問題は「一億総懺悔」で終わってしまうのでしょうか。 BBCの報道に始まったジャニー喜多川氏による、1000人以上という大規模な性加害に対して、藤島ジュリー社長は2023年5月に動画で謝罪し、元NHKの武田真一氏は「報道側として報じる責任があった」と認めてからは、9月以降、宮根誠治や大物キャスターが次々反省の弁を述べ、メディアの社長も軒並み報道機関としての責任を感じるとコメントしました。 そ

住宅の断熱性能が悪いとなにが起きるのか 日本の住宅の断熱性能は、何が問題なのでしょうか。それによって、どのような損失が生まれているのでしょうか。本稿では、主に健康と経済を中心に考えます。まず、バケツに上から水が注がれている図をイメージしてください。バケツには穴がたくさん空いていて、下から水が漏れ出しています。バケツを水でいっぱいにするためには、A「もっと水を注ぐ」、B「穴をふさぐ」のどちらを選ぶのが良いでしょうか？ 正解はもちろん、B「穴をふさぐ」です。子どもにもわかる問題ですが、残念ながら日本社会は、この問いに対してずっとA「もっと水を注ぐ」という解答を選び続けてきました。 このクイズは、住宅とエネルギーとの関係を示しています。日本の一般的な住宅は、穴だらけのバケツのようにダダ漏れの状態です。どんなにエネルギー（＝水）を注ぎ込んでも、穴から漏れて快適にはなりません。合理的に考えれば、住宅

日本人の低い生産性の元凶、短時間睡眠とその礼賛 日中に仕事や勉強をしたり、運動をした後は、誰しも休息と睡眠が必要です。しかし、効率化と競争のプレッシャーに晒され続けている我々は、それらを軽視しがちです。私は、日本の失われた30年の元凶は「昭和の高度成長時代の働き方ノスタルジー」にあると思っています。 高度成長期は、少しでも長く働いたほうが個人も会社の業績もあがりました。そして新卒大学生を大量一括採用し、長時間残業で働かせ、「男性主体、女性はサポート」と男女の役割を明確に分け、体力勝負の男性中心の組織と昇進システムを作り上げました。 高度経済成長期の「出世するサラリーマン」 バブル期やITバブル期などの高度成長企業の職場を経験した私には、その時の様子がありありとイメージできます。日本経済や業界がうねりと熱量を持って急成長している時は、少しでも長い時間働けば、個人にも組織にも必ず結果が付いてき

自民党議員らのフランス研修が「観光旅行のようだ」と批判を集めている。PR戦略コンサルタントの下矢一良さんは「今回の炎上劇の背景には、権力者が陥りがちな『勘違いの構図』がある。具体的には『業界の当たり前に浸り、世間の常識を見失う』『自分には人気があると勘違いしてしまう』『自分を諫める存在がいない』という3つの落とし穴が見て取れる」という――。 海外研修で羽目を外している様子を「自ら」投稿 松川るい参議院議員や今井絵理子参議院議員らがX（旧ツイッター）に投稿した写真が批判を浴びている。自民党女性局の海外「研修」でフランスを訪問したのだが、どう見ても観光旅行にしか見えない写真の数々を投稿したのだ。 松川議員はエッフェル塔のポーズで記念撮影、今井議員も他の参加者と一緒にバスの車中で笑顔で撮った写真などをあげていた。当然、X（旧ツイッター）では「国民は物価高や重税に苦しんでいるのに、税金でフランス観

「休め！」の号令は今の時代に必要なのか 「腰を下ろして休め〜！」と、体育委員が声をかける。それに続いて全員が復唱したあと、「1、2、3！」と言いながらからだを折りたたんで三角座りをする。座り終えたタイミングを見計らって、教育実習生は話し始めた。 とある中学校での体育の授業風景である。 毎年この時期になると、教育実習中の学生を訪ねて中学や高校を訪問する。校長や教頭、指導担当教員にあいさつをするのが主たる目的なのだが、タイミングが合えば学生が行う実習を見学する。そのとき目にしたのが、この光景だった。 この学校では体育委員の号令に応じて整列する風習が続いているという。「回れ右」や「右向け、右」などに従って動く集団訓練は徐々に姿を消しつつある。そう伝え聞いて安心していた矢先、軍国主義を彷彿とさせる様をいざ目の当たりにして胸中は複雑になった。 学校体育の目標は、「心と体を一体としてとらえ、適切な運動

2030年冬季大会をめぐっては、もともと世界でも3都市しか立候補がなかった。そのひとつである日本の札幌は、昨年秋から冬ごろにかけて続々と発覚した東京2020大会の汚職スキャンダルが引き金となり、招致活動は一時停止となった。 昨年10月には、候補地のひとつであったカナダのバンクーバーについて、地元州政府が招致活動の不支持を表明した。実質的な招致中止につながるとの見方も出ている。残る米ソルトレイクシティも2034年の開催希望に切り替えた。 有力な候補都市は現時点で存在しない。選定を急ぎたい国際オリンピック委員会（IOC）にとっては大きな痛手だ。 IOCは通例、大会開催の7年前にホスト都市を決定する。2030年の冬季五輪に関しては、昨年12月の時点で1都市に絞り込み、事実上の内定となるはずだった。 だが、候補都市ゼロという異例の事態を受け、IOCは開催地の絞り込みを先送りした。今年10月のIOC

なぜ日本人は上司や経営者を襲撃しないのか 外国人が日本人に対して疑問に思うことのひとつに、日本人はひどい就労環境であっても、なぜか上司や経営者を襲撃しないということがあります。 他の国は一般的に気性が激しい人が多いので、就労環境があまりにもひどいと夜暗いところで待ち伏せをして後ろから殴りつけるとか、ひどい場合は銃撃してしまいます。 直接暴力を振るうのがヤバいなと思う人々は、職場でわざと仕事をやらないとか工場などの生産業務で欠陥品を大量に入れるとか、お客が怒るように仕向けるなどありとあらゆる手段を駆使して上司に復讐を果たします。頭が良い人間ほど複雑な復讐の仕掛けを講じるのでたいへん恐ろしいのです。 Twitter社が解雇者のアクセスを遮断したワケ 2022年11月には「Twitter」が従業員の50％にあたる3500人を突然解雇しました。解雇者にはメールでの事前通知すらなく、リモートワーク用

2022年12月、陸上自衛隊での性暴力を告発した五ノ井里奈さんの記者会見が外国特派員協会（FCCJ）で開かれた。上智大学の水島宏明教授は「旧統一教会元2世信者や、TBS元記者から性被害を受けた女性が会見を開いたのも同じ場所だ。背景には、記者クラブ体制の機能不全がある」という――。 記者会見は各社が全国放送で報じた 12月19日（月）、テレビ各社が元陸上自衛官で所属部隊での“性暴力”“性被害”を顔出し実名で訴えている五ノ井里奈さんの記者会見の様子を報道した。 NHKとフジテレビ、テレビ東京は全国放送で報道しなかった。一方、日本テレビ、テレビ朝日、TBSは、夕方や夜の主要ニュース番組で、五ノ井さんが会見で語った「（男性隊員たちが）私に覆いかぶさり、腰を振る動作を繰り返していた」などの赤裸々な言葉を全国放送で報道した。この夜、こうした詳細を初めて報じた局もあった。テレビだけでなく、新聞各社もこの

日銀の「事実上の利上げ」は防衛ラインの後退である 12月20日、日銀は、金融政策決定会合で「これまで0.25％程度としてきた長期金利の変動許容幅を0.5％に拡大する」と決定した。誰もが予想していなかった発表で市場は大きく動いた。為替は円高に振れた。 日銀が緩和政策を変更し、今後、日米金利差の縮小で円高が進むと解説したアナリストやマスコミも多かった。 たしかにこの日銀の決定を、金融政策の変更と考えれば、この為替の動きはセオリーどおりだ。 しかし私の分析は全く違う。日銀が自身の存亡をかけて戦っている最中での決定だと理解している。日米金利差のようなテクニカル的な分析で為替の先行きを予想すべき次元ではないのだ。 20日の日銀の決定を私は「やむを得ず行った」決定だと思っている。 日銀は10年国債金利の許容変動幅を±0.1％、±0.2％、±0.25％と順次引き上げてきた。一見、物価上昇への対応のように

半年で5兆円超の資産価値を失った日銀 日銀が11月28日に発表した4～9月期決算によると、保有国債を時価評価すると8749億円もの含み損が発生した。 日銀は必死の「指値オペ」（定めた値段で売ってくる国債を無制限に買い取るオペ）で長期金利上昇を防いでいた。9月末は、なんとか評価損の発生を回避できたかと思っていたが、無理だったようだ。 この報道を聞いて、私なぞ、「ついに日銀の取り潰し、円の紙くず化の最終ステージに突入したのか」と思ってしまった。 半年前の3月末は4兆3734兆円もの評価益があったのだから日銀は、この6カ月で5兆2483億円も資産価値を失ったことになる。 2022年3月末時点で10年債金利は0.218％、9月末は0.277％だった。米国では一晩で起こるようなたった0.058％の金利上昇で、これほど巨額の資産価値を失ったのだ。 日本同様、昨年はマイナス圏にあったドイツの10年国債金

極限まで進んだ「二極化」 都内で次々と建てられている超高級マンションを見ていると、「これほどまでに貧富の差は拡大しているのか」としか思えない現実にぶち当たる。 東京・渋谷区の北参道。わかりやすくいえば、代々木駅から徒歩5、6分、明治神宮の北参道口に隣接するエリアでは、大規模なマンション開発が進んでいる。まだ完成していない27階建てのマンションの販売価格を見ると、驚かされる。 ここで読者のみなさんに質問してみたい。 立地は超一等地だが、低層階で面積は40平方メートルに満たない、L（リビング）がない1DKの部屋。間取り図を見ると、ベッドルームに窓も見当たらない、この部屋の値段はいくらだろうか？ 答えは、なんと1億2000万円以上！　首都圏のマンションの平均価格がすでにあのバブル期超えをしているとはいえ、にわかには信じ難い高値だろう。 驚くのは、それだけ高額なマンションが発売直後に完売するほどの

「晋ちゃん、晋ちゃん」と声をかけた 「行く先々で、初めてお会いした方々が『応援しています』『昭恵さん、頑張って』と声をかけてくださる。そのたびに、『夫は本当に多くの方に支えていただいていたんだな』と思うんです。私も、たくさんのご縁に感謝しながら日々を過ごしています」 こんな一言からも、安倍昭恵さんの夫・安倍晋三元総理に対する思いや姿勢が伝わってくる。声を掛けられているのは昭恵さん自身だが、それは「夫への応援」なのだ、ととらえているのだ。 それだけに、安倍元総理が銃撃されたと聞いた際、真っ先に思い浮かんだのは昭恵さんのことだった。しばらくして、搬送先の病院に向かう昭恵さんの気丈な姿がテレビに映った。昭恵さんが病院に到着して間もなく、安倍元総理の死亡が確認されたと報じられている。 医療関係者のコメントを見るに、家族が到着するのを待って、「蘇生処置を止める」ことを確認した、ということなのだろう。

PTAの理不尽度チェックをして問題点を確認 一般の団体では「アウト」なことをPTAでは「当たり前」にやりがちです。入学式の後など、PTAへの入会を求められるときにチェックしておきたいのが、そのPTAが個人情報保護法などに触れる方法を取っていないかということ。以下の10項目で1つでも当てはまったら、要注意です。 「あなたのPTAは大丈夫？　PTA理不尽度チェック」 1　入会届がない 2　入学説明会や入学式のとき「加入は任意」と説明がない 3　入退会について会則に書かれていない 4　個人情報の扱いに問題がある 5　会費が無断で口座から引き落とされている 6　強制的な役員決めが行われている 7　「できない理由」を言わされる 8　「ポイント制」がある 9　非会員家庭の子どもに記念品が配布されない 10　母親の比率が8割を超える ※各項目についての詳細は書籍　『さよなら、理不尽PTA！』を参照くださ

なぜ日本製のEVは海外で売れないのか。経済ジャーナリスト・井上久男さんと対談した元東大特任教授の村沢義久さんは「日本車はもはや後発の中国、韓国勢にも負けている。『日本企業の負けパターン』を繰り返しているからだ」という――。（第2回／全3回） 日本製EVはもはや世界の選択肢に入っていない 【村沢義久氏（以下、村沢）】とうとうヒョンデ（旧ヒュンダイ）のEVが5月に日本に上陸しますね。 EVの世界では、中国や韓国が日本より先行しているのですが、一部のモータージャーナリストや、閉鎖的な人達は、そういう動きが気に食わないように見えます。 【井上久男氏（以下、井上）】そういう民族感情みたいなものはあるかもしれませんね。 【村沢】ヒョンデや起亜のEVはかなり良さそうだと思っています。ただ、「韓国EVが優れている」と言われると、民族感情が刺激される人がいる。それで､「中国・韓国のEVはバッテリーが爆発する

戦争をやめさせるために、いま米欧NATO等西側諸国は、①ウクライナに対する武器供与はじめ物心両面での支援の拡大、②「これまでロシアが経験したことのない大規模な制裁の実施」③リベラルデモクラシー諸国を中核としてできるだけ多くの国による国際的なプーチン批判、を三本柱として、プーチン政権への圧力を極大化してきた。 なぜ侵攻は「2月24日」だったのか 日本政府もその先頭を走っているし、このやり方は一定の成果を上げているようである。しかし、一刻もはやくウクライナ全面戦争をやめさせるためには、なぜプーチンが2月24日に全面戦争にふみこんだのか、その戦争目的を知らなくてはいけないと思う。目的を分かってのみ、一刻も早い停戦実現の可能性が生まれてくるのではないか。 昨年の12月ごろからウクライナ周辺でロシア軍が大規模演習を始めたころから、ロシアの目的には、直近の目的と中長期的な目的があると分析された。直近の

菅直人元首相の「（日本維新の会は）ヒトラーを思い起こす」というツイートが、政治問題として多くのメディアで報じられている。ジャーナリストの尾中香尚里さんは「ヒトラーになぞらえた批判はローマ法王さえ行っているごく普通の政治論評。立憲民主党は維新の抗議を真に受ける必要はない」という――。 菅氏「維新の弁舌の巧みさはヒトラーを思い起こす」 立憲民主党の菅直人元首相（党最高顧問）がツイッターで日本維新の会を批判する投稿をしたことが注目されている。松井一郎代表ら維新幹部が発言にかみつき、メディアも面白おかしく（その多くが菅氏をやゆするトーンで）はやし立てている。 筆者は思わず苦笑してしまった。すでに政治の中心から距離を置いている菅氏だが、その勝負勘はまだ健在だったかと。 発言の品の善しあしは置くとして、現在の政治状況をとらえる意味で、菅氏の問題意識は正しい。夏に参院選を控える2022年、菅氏が属する野

札幌市が招致を目指す2030年冬季五輪について、IOCが年内にも開催内定とする可能性があると、今年1月に共同通信などが報じた。神戸親和女子大学の平尾剛教授は「ひとたび五輪が内定すると“どうせやるなら派”と呼ばれる人たちが開催を後押しする。8年後の五輪を阻止するには今からでも決して早すぎない」という――。 開催反対が8割超だったのに強行された東京五輪 年明け早々、2030年冬季五輪を札幌に招致する動きがあると共同通信が報じた。国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長と日本側が水面下で協議しており、開催地を一本化する時期が今年の夏ごろから冬にかけてという見込みから、年内にも開催が内定するという。 またも日本でオリンピックが開催されるかもしれない。風雲急を告げるこのニュースに、私はとたんに気鬱きうつになった。 新型コロナウイルスのさらなる感染拡大を憂慮し、開催に反対する世論が8割を

ネットでの「飲食店の探し方」が変わりつつある。成蹊大学客員教授の高橋暁子さんは「食べログなどのグルメサイトは利用者が多い一方、点数やランキングを疑う声も多い。とくに若者は、Google MapやInstagramを使った検索に移りつつある」という――。 若者にとってグルメサイトの優先順位は低い ネットでの「飲食店の探し方」が変わってきている。 ある50代男性は「新入社員がGoogle Mapで店を探していた」と驚いていた。 「先日、部署のみんなで食事に行ったんです。新入社員に店探しをお願いしたら、Google Mapで会社の近くの店を調べて、評判がいいところをさらにグルメサイトで調べていた。『点数が操作されてるって聞いたことがあるし、両方使うと便利なんで』というので驚きました」 筆者が講義を行う大学の受講生もこう話す。 「飲食店を選ぶときにはいつもInstagramで検索して、おいしそうな