インターネットイニシアティブ(IIJ)は3月8日、送信元IPアドレスの正当性を検証するための仕組みである「Source Address Validation」を採用し、すべての法人および個人向け接続サービスに順次導入すると発表した。 Source Address Validationとは、バックボーン側の通信機器で送信元IPアドレスの正当性を確認し、偽装された送信元IPアドレスを利用した通信を遮断する仕組み。 近年、DDoS攻撃などの不正通信において、送信元IPアドレスが偽装されるケースが増加しており、不要な通信が大量に流れ込むことで、ISPバックボーンやユーザーのネットワーク環境に大きな負荷を与えている。送信元IPアドレスが偽装されている場合、その通信がどこからバックボーンに流入しているかを特定することが難しく、予防措置を取ることが困難だった。 IIJはSource Address Va

