MITが「学部では最先端なんて教えない」理由：日経ビジネスオンライン
池上 彰（いけがみ・あきら） ジャーナリスト。1950年生まれ。慶応義塾大学経済学部卒業後、NHK入局。社会部記者として経験を積んだ後、報道局記者主幹に。94年4月から11年間「週刊こどもニュース」のお父さん役として、様々なニュースを解説して人気に。2005年3月NHKを退局、フリージャーナリストとして、テレビ、新聞、雑誌、書籍など幅広いメディアで活躍中。2012年4月より、東京工業大学大リベラルアーツセンター教授として東工大生に「教養」を教えます。主な著書に『伝える力』（PHPビジネス新書）、『知らないと恥をかく世界の大問題』（角川SSC新書）、『そうだったのか！ 現代史』（集英社）など多数。（写真：大槻 純一、以下同） 池上：東京工業大学では、理系の学生たち向けの教養教育を充実させるために、リベラルアーツセンターをつくりました。私は、このリベラルアーツセンターに招かれ、2012年4月か
部下が上司に言ってはいけない「勘違いフレーズ」ワースト10：日経ビジネスオンライン
部下が上司に言ってはいけない「勘違いフレーズ」ワースト10をお届けします。昨年11月に公開した「『部下が上司に言ってはいけない言葉』ワースト10」の第2弾にあたります。 第1弾のワースト10は多くの方に読まれ、2012年に公開された日経ビジネスオンラインの全記事を対象にした年間アクセスランキングで第5位に入りました。部下の発言に悩む上司の方が実に多いということでしょう。 また本連載『営業の新常識「超・行動」』に基づくムック『営業目標を絶対達成する』が発売になりました。著者横山信弘氏のインタビューや超・行動を実践している企業のルポが収録されています。 昨年11月に「『部下が上司に言ってはいけない言葉』ワースト10」というコラムを公開した。ワースト10を再掲しておこう。 第1位・「モチベーションが足りません」 第2位・「忙しかったのでやっていません」 第3位・「そもそもこれってやる必要があるの
パナ、事業部復活の真意：日経ビジネスオンライン
パナソニックが12年ぶりに「事業部」制度を復活させる。事業部を廃止した「中村改革」の否定とも受け止められている。だが、津賀一宏社長の真意は別のところにありそうだ。 パナソニックは3月末に発表する中期経営計画で、大幅な組織改革に踏み込む。約90あった商品・サービスごとの事業部であるBU（ビジネスユニット）を50程度に減らし、名称もBUから「事業部」に変更する。90のBUを束ねてきた9のドメイン（事業領域ごとの事業本部）もカンパニーと改称し、9から4に絞り込む。各事業部に生産部門と営業部門をできるだけ取り込み、製品ごとに収益管理を徹底する組織に改める。 津賀一宏社長の改革は、前任社長である大坪文雄会長や、その前の中村邦夫相談役時代の、いわゆる「中村路線」を否定するものとの見方が多い。 そもそも事業部制は創業者である松下幸之助氏が1933年に導入した。製品ごとに開発から生産、営業まで一元管理し、
経営の巨人たちの名言：「いま現在のIBMにもっとも必要ないものはビジョンだ」（ルイス・ガースナー）(1/3ページ)：nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
1993年7月27日、米IBMのルイス・V・ガースナー会長兼最高経営責任者（CEO）が開いた記者会見は異色の内容だった。通常、企業トップはビジョンを熱く語ることが求められるが、ガースナーはそのビジョンを封印したのだ。 ビジョンに振り回される愚かさを強調 「皆さんに申し上げたいのは、いま現在のIBMにもっとも必要ないもの、それがビジョンということだ。たったいまIBMに求められているのは、各事業についての冷徹で、市場動向に基づく実効性の高い戦略だ。つまり、市場での実績を高め、株主価値を高める戦略だ。われわれは現在それに取り組んでいる」（ルイス・ガースナー『巨象も踊る』より） もちろん、ガースナーにビジョンがなかったわけではない。後述するようなさまざまな改革については、記者会見でも方向性を明示している。ガースナーが強調したかったのは、ビジョンというものに振り回されることの愚かさだった。 前任者で
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