もちろん、「​英語が話せないのに外資系企業に就職してしまった男」というのは僕のことです。以下では、英語が話せない人間が外資系企業で働いてみたら、どんな学びが得られたか、というのをつらつらと書いていきたいと思います。ほとんどネタです。 CV 外資系企業で働いている知人から「うちの仕事を手伝ってくれ」と声がかかったことからすべてがスタートしました。会社には外国人はいるけど、僕に任される仕事はすべて日本語で、やり取りする人も日本人しかいない、っていう条件でした。その人は、僕が英語を話せないことを知っていたので、その条件は信頼できそうだったし、その条件の通りなら問題がなさそうな気がしていました。 で、「一応、面接はするので、CVを出して」と言われました。僕は「了解です」と即レスした（承知しました、のほうが正しいんでしたっけ？）のですが、残念ながらCVが何なのかわかりません。 光の速さでググってみる

「約100人の同期のうち、すでに50人ほどが銀行を去りました」 こう語るのは有力地銀で入行8年目のA氏30歳。有名国立大を出て支店での個人・法人営業も経験、企画セクションで社長直轄の戦略立案を担ったこともある。 「金融商品のノルマに嫌気がさした人も多かったのですが、結局、安定していると思っていた銀行の将来が見えないことに不安を感じた人が退職したのだと思います。それが証拠に転職先は地元の県庁や市役所など公務員が圧倒的に多いです。もはや銀行は安全志向の人のための職場ではなくなりました」 かつて就職市場で銀行の人気は抜群に高かった。その背景には、給与の高さに加え、その「安定性」があった。つまり高給で「潰れない会社」だと思われてきたのだ。 しかし、それもすっかり過去の話だ。銀行は、今、大転換期を迎えている。 銀行は「安定性」を演出 預金者から資金を集め、企業に融資する銀行融資は、「お金を借りる人（

もうウンザリ 10日、朝日新聞が<「本件は、首相案件」と首相秘書官　加計めぐり面会記録>（https://www.asahi.com/articles/ASL497F9QL49UCLV00S.html）と報じたことを機に、再び加計問題が騒がれている。 森友学園問題が佐川氏の証人喚問で一段落したら、その後は自衛隊の日報問題、そして加計学園問題……とまるで昨年のテープレコーダーを再び回したような展開になっている。 まず、自衛隊の日報問題については、文民統制の観点から深刻であることは指摘しておきたい。そのうえで、問題の本質は、時代遅れのPKO議論にあり、やはり参加5原則の見直しが急務であることも述べておきたい（https://www.zakzak.co.jp/soc/news/180412/soc1804120001-n1.html）。 さて、加計学園問題である。これについては、正直言ってうんざ