きょうは、広島に原爆が投下されてから69年となる「原爆の日」。広島と長崎の原爆を題材にした映画は数多くありますが、私が最も感銘を受けた映画は「父と暮せば」です。未見の方はぜひご覧いただきたいと思いますが、この映画「父と暮せば」を監督された黒木和雄さんのインタビューを、2005年12月に企画したことがありますので紹介します。（※「国公労新聞」2006年1月10日付に掲載した私が企画・編集したインタビューで、インタビュアーは当時国公女性協事務局長だった北畠弥生さんです。黒木和雄さんは、2006年4月12日、脳梗塞のため75歳で死去されました） 戦争告発し９条改憲ストップさせたい映画監督 黒木和雄さん インタビュー今年の新春インタビューは、ヒロシマの被爆体験を描いた映画「父と暮せば」を監督された黒木和雄さんです。黒木さんは、９条改憲に反対する「映画人九条の会」でも積極的に活動されています。国公労

京都は、アメリカの『 Travel + Leisure for 2014』で世界一の都市に選ばれた photo Getty Images 日本にやってくる外国人旅行者による消費が急拡大している。日本国内で宿泊したり、飲食するだけでなく、都心の百貨店や郊外のアウトレットで高級ブランド品を買うなど、多額の資金を日本国内に落としている。外国人による国内消費は輸出つまり「外需」と同じ効果を持つ。いわば「国内外需」が景気回復に大きく寄与し始めている。 「旅行収支」は44年ぶりに黒字に 財務省が発表している国際収支統計では、今年４月の旅行収支が、1970年７月以来およそ44年ぶりに黒字化した。訪日外国人が国内で使った金額から日本人が海外で支払った金額を差し引いたものが「旅行収支」。日本人の海外旅行ブームとともに赤字が常態化していたが、ここへきて外国人旅行者が急増したことで、一転、黒字になった。 つまり

投資先から化石燃料に関わる企業を除く「脱ＣＯ２投資」ともいうべき投資法、あるいは運動が、海外の年金などの運用の世界で拡がっているという。 日本にも広がりそうな「脱ＣＯ２投資」 『朝日新聞』（8月3日朝刊）によると、カルパース（カリフォルニア州公務員退職年金基金）などを含む米欧の70団体が、地球温暖化がもたらす投資リスクに歯止めをかけようとするグループ「ＣＡＲＩ」を昨年9月に立ち上げたという。また、米国では、複数の自治体が、化石燃料関連企業からの投資撤収の意向を表明したり、議決したりという動きがあるという。 今のところ、ＣＡＲＩは、ただちに関連企業への投資を引き上げるのではなく、主なエネルギー関連の企業（45社）に対して、今後の温暖化リスクにどう備えているのか情報開示を求めている段階だ。 英国の環境団体であるカーボントラッカーは、関連企業200社のリストを作成しており、このリストには日本の上

35歳以上のビジネスパーソンは、経験を十数年重ねてきた実績があるだけに、今後のキャリアを考えるうえで「今までやってきたこと」にとらわれがちだ。たとえば、個人営業一筋だったら、今後も個人営業しかできない、あるいはやりたくないと思い込む……。 転職を考える場合は、「自分のやりたいこと」や「理想の働き方」、「自分に合う社風かどうか」なんてことは二の次で、今までなじんだ職種・業種にこだわる――。 これまでのキャリアが生かされないのはもったいないと感じるうえに、今更、新しいことをする情熱も勇気もそう簡単には湧いてこないからだ。 だが、イケア・ジャパンの人事部長、泉川玲香さんの「40歳前後での転機」の話を聞くと、もしかしたら40歳なんて年齢はまだまだ「新しいことに挑戦する時期」なのではないか、いやむしろ、これからが人生の上り坂なのではないかと、希望が湧いてくる。 泉川さんのキャリアは多彩だ。 出発点は