「毎日jp」を運営している毎日新聞デジタルメディア局にインタビュー - GIGAZINE
先月GIGAZINEにて、毎日新聞社の新総合情報サイト「毎日jp」の発表会でさらしものにされてきたことをお伝えしましたが、その時に質疑応答で聞けなかった部分も含めて、「毎日jp」の中の人にインタビューすることに成功しました。 MSNとの提携をやめた理由や、今の新聞社を取り巻くさまざまな事情、報道に関するタブー、どうして発表会でブロガー席を作ったのかなど、あえて答えにくいことも含めていろいろと突っ込んだところを聞いてみました。 詳細は以下の通り。 毎日新聞社の最寄り駅「竹橋」 ちゃんと「毎日新聞前」と書かれています。 駅の広告も毎日新聞社のものが多いです。「この国の空にひびくのは 銃声ではなく 笑い声であってほしい」というキャッチフレーズは、平成19年度の新聞協会賞を受賞「長崎市長銃撃事件の写真報道」に関するキャンペーンのもの。 こちらは毎日新聞社が共催しているニュース時事能力検定試験の広告
マスコミの私から取材を受けるあなたたちへ
その１ ●名刺をもらいましょう ※製作プロダクションや編プロが来た場合、どこの取材で来たのか、放送日・発売日等も確認すること その２ ●取材趣旨を聞きましょう。その趣旨にそぐわない取材はNGを出していいのです その３ ●仕上がった画像や原稿は必ずチェックを要求しましょう。当然の権利です。 （でもできるだけ早く返事を下さい。1分1秒でも早く返事を下さい） その４ ●取り上げられて困る言動はできるだけしないでください。もししてしまった場合は、「使わないで下さい」とはっきり伝える。後から気づいた場合、連絡して「扱わないでください」ということ。その際、どこがダメでどこなら良いのか、明確に教えてもらえると助かります。 ※不安が残る場合は、一筆書いてもらいましょう。 マスコミは傍若無人な人ばかりではありません。取材を受けた人からの意思表示がきちんとあれば、それを無視することはできません。 ただし、意思
週刊アスキー掲載の効果
「週刊アスキーに掲載された」あと、 「週刊アスキーに掲載されるとどのくらい効果があるんでしょうね？」 と複数の方から聞かれました。 自分の返答としては、とりあえず、 「たいして効果無いと思いますよ。 雑誌とインターネットってあまり相性がよくありませんから」 と答えていました。 感覚的に、雑誌にインターネットアドレスが掲載されても、その後たいしてヒット数が増えないことは知っているつもりでした。 自分の行動と照らし合わせて、雑誌で掲載されていたページを、その後わざわざブラウザを開いてURLを入力して確認することがほとんどないからです。 数少ない、URLを打ち込んで（あるいは検索して）わざわざ確認するサイトの条件としては、以下のようなサイトであった場合のみです。 おっ、こんな便利なサイトがあったんだ！ すごい、面白そう！ 雑誌だけじゃ細かいことがわからないから、直接見てみよう！ 限られた誌面で、
新聞の取材を受けるときはこういうことにならないよう注意
ちょっと前に地元紙の取材を受けたのだが、そのとき 「言ってないこと書いたら、ブログで訂正しますから。」 とお断りしておいた。 まぁ新聞の取材で 言ったことが全部載ることはありえないし 言ってないことが載るのもよくあることだが、 それにしても掲載されたものを見ると あまりにアレだったのでここで訂正。 取材をしてくれた記者さんとは仲良くさせてもらっていて お互い何の悪意もないことは予めおことわりしておきます。 できるだけいい感じになるように書いてくださっていることもわかります。 ただ、今後新聞の取材を受ける機会がある方もいるだろうし こういうことがあるから注意ね、という意味を込めて。 インターネットの可能性への興味と、チャレンジ精神に突き動かされて、 「チャレンジ精神」なんてひとことも言ってない。 そんな言葉使ったことない。 「利用者が幸せになるウェブサービスをつくっていきたい。それが、ネット
湯川鶴章のIT潮流 powered by ココログ: コンテンツを中心としたビジネス－インフォバーン小林弘人氏
インフォバーンの小林弘人さんに、ついてこれからのメディアビジネスのあり方について話を聞いた。僕自身、共感できるところが多く、話していて非常に楽しかった。 雑誌業界は８期連続で右肩下がり。広告がどんどんネットにとられていっている。 １０年前から危惧されていた話だが、出版社はビジネスモデルを変えられず、今になってどうしようという感じ。 「カタロガー」と「マイローハス」は、雑誌でコミュニティーを作りネットでそのコミュニティーを発展させ、その名前でショップをプロデュースする。 「コンテンツ・セントリック・ビジネスモデル」 「カタロガー」は物販。「マイローハス」では、そのコンセプトにしたがってＣＳＲの報告書を委託作成したりしている。ローハス的な企画で顧客企業の製品を紹介したりしている。 出版社が出版しかしないのは何故だろう。 ネットに出て行った時点でビジネスモデルは広がるはず。コンテンツをコアにして
【第7回】ネット進出より“おいしい” キー局と地方局の関係：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン テレビ業界は5社のテレビ局によって統治されている。いずれも東京に拠点を置く、日本テレビ放送網、TBS、フジテレビジョン、テレビ朝日、テレビ東京の5社だ。これらの在京テレビ局は全国の地方局を束ねて「系列」という組織を築き上げている。 自らの番組をお膝元である首都圏で放送するほかに、系列に参加する各地の地方局に放送してもらうための組織である。そして新作の番組のみならず、放送済みの番組までも系列を通じて再放送して、うま味をしゃぶり尽くしている。 系列で番組を流通させる仕組みは極めて有効に機能しており、多額の収入を東京のテレビ各局にもたらす。それ故ネットがいかに普及しようとも、系列以外で番組を流通させることには後ろ向きとなる。東京のテレビ各局からすれ
メディア・パブ: 巨大ポータルサイトが頭打ちで，ユーザー参加型サイトが急成長
この1年間でユニークユーザー数を大きく伸ばしたサイトとなると，やはりユーザー参加型である。それに比べポータル系サイトは伸びが鈍化している。 washintonpost.comが，ComScore Media Metrixのデータを基に, 代表的なWebサイトの月間訪問者数をレポートしていた。そのレポートによると，Yahoo，Google，MSNなどの巨大ポータルサイトは1億人前後のユニークユーザー数を誇るが，頭打ち傾向が見られる。2006年2月のユニークユーザー数は，Googleの前年同期比21%増を除けば，Yahooが5%増，MSNが1%増と，この1年間あまり変化がなかった。 それとは対照的に，Blogger，MySpace，Wikipediaのようなユーザー参加型サイトは，ユニークユーザー数が前年同期比275%～528%と爆発的な伸びを示した。たとえばGoogleに買収されているBlo
ネット利用時間、初めて新聞上回る 新聞は報道せず｜MyNewsJapan
総務省が発表した情報通信白書によれば、04年のインターネットの１日の平均利用時間は37分（前年比5分増）と、新聞の31分（同2分減）を初めて上回ったが、大手新聞はこれをほとんど無視して報じなかった。ニュースの収集手段においてもネットが新聞を上回っていることも、今回の調査で、初めて明らかにされた。 上：1日あたり利用時間の媒体別の年度推移 下：年代別・性別の差。これは利用している人に限っての平均時間。若い人ほど新聞は読まないし、読んでも時間が短い、ということが分かる（同白書より） 総務省は6月28日、05年版の「情報通信に関する現状報告」（情報通信白書）を公表したが、それは新聞社が伝えたくない内容を多分に含んでいた。 日経新聞 は本紙でこれを完全に無視し、「情報通信白書、情報セキュリティー関連、個人の被害額、昨年934億円」との見出しで、白書の別の話題だけに限定して当日夕刊で報じた。専門紙（
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