医療費が高い理由 - 思いて学ばざれば
前回の対談の続き。 藤原「それから医療のことですけども、なんか本当に最近、お医者さんがいないから病院閉めますとかね、それもなんかあまり聞いたことがなくてですね。お医者さんいますよね、けっこう世の中にね。」 蓮舫「ただ、相当、いまお医者さん――とくに外科医、麻酔医、産科、産婦人科、小児科医は危機的な状況です。まだ内科医、あるいは脳外科とか、あるいは専門性が高いといいますか、町のお医者さんの内科医はなんとかがんばってくださっておりますけれども、ただやっぱり産科医の方、小児科医の方は、1週間のうちまるまる6日間、残業も入れて働いているという状態。3時間睡眠で手術にずーっと立ち会ってる状態なんで、劣悪な労働環境にあります。OECDのデータによると人口1000人あたりの医師数というのが日本は26位。30ヶ国中26位ですよ。2.1人しかいない。アメリカは3.1人いるんです。自由診療のアメリカのほうが人
医師は増員すべき？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン はじめに 医療崩壊が叫ばれる昨今。これまでの日本の医療政策は、主に、厚生労働省と日本医師会の間の駆け引きを軸に決定されてきました。一方、医療を受ける国民は、その議論には十分に参加できず、蚊帳の外に置かれてきたのが現実です。 こうなってしまった最大の理由が、医師と、医療を受ける一般国民の“情報の非対称性”にあることは間違いありません。医療は細分化が進み、深い医学的知識と、積み重ねられてきた経験により提供されています。その結果、医師においても、専門分野外については詳しい知識を持っていないという例が珍しくありません。 私は、医療に関する知識が広く社会に浸透することが、医療崩壊を救う第一歩になると考えています。しかし、“情報の非対称性”が大きな壁とし
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