電気自動車(EV)向け急速充電技術の規格を巡って、国際的な主導権争いが活発化している。同規格では、トヨタ自動車や日産自動車など日本の大手自動車メーカーなどが手掛ける「CHAdeMO(チャデモ)」が世界標準を目指して先行していたが、2012年5月に、欧米の大手自動車メーカー8社が「SAE Combo(コンボ)」規格を発表、対抗する姿勢を明確にした(図1)。さらに、有力なEVベンチャー企業である米
太陽の日差しが照りつける夏のある日。筆者は、EVタクシーに乗る機会があった。とある取材を終えて屋外に出たところにEVタクシーが停まっていたのだ。次の取材地まで徒歩で行こうと思っていたが、乗車してみることにした。 HV(ハイブリッド車)やPHV(プラグインハイブリッド車)をはじめとするエコカーの中でも、走行時に排気ガスを一切出さないEVは、「究極のエコカー」と言われる。これまで、自動車メーカーにEVの乗り心地などを聞いたりしたことはあったが、実際の利用者に話を聞く機会はなかった。「EV初体験」である。 日ごろの不満が大爆発 車は日産自動車のEV「リーフ」だ。車内をのぞき込むと、口ひげを蓄えた運転手が「どうぞ」と言って扉を開けてくれた。「近くで申し訳ないですが…」と言って行き先を告げると、運転手は「わかりました」と言ってアクセスを踏む。確かに、エンジン車の「ブルーン」という音がしない。なるほど
平成23年3月2日 ゼロスポーツ社の自己破産申請に関して、弊社がゼロスポーツ社に契約の仕様変更の要請をした事実はありません。 事実関係は以下のとおりです。 ゼロスポーツ社から、平成22年10月20日、「契約物品の納入不能に関する報告」という文書が届けられ、仕様に定められた車両が納入できなくなったとの報告がありました。その際、他社のボディで納入するとの提案もありました。しかしながら、他社のボディにすることは、新たな開発プロセスで別の車種として開発し、型式認定も新たに取得することになるものであり、全く別の契約であり、契約変更というものではありません。また、納入期限や品質についても何の保証もないため、弊社にとってリスクが大きいと判断し、協議の結果、平成23年1月17日、提案については受け入れられない旨、文書により契約解除の通知をしたものです。
電気自動車(EV)の開発を手掛ける自動車部品メーカー「ゼロスポーツ」(岐阜県各務原市)が、破産申請の方針を固めたことが分かった。 関係者によると、日本郵政グループの郵便事業会社に2011年度に集配用の電気自動車1030台を納入する契約(契約額約34億7200万円)を締結していたが、何らかの原因で順調に進まなかったためとみられる。 同社は他メーカーの軽貨物ガソリン車をベースに電気自動車に改造して納入する計画だった。自動車各社がEV開発に力を注ぐ中、ベンチャーとして先頭を走ってきた同社の破産は、業界に波紋を広げそうだ。 同社は郵便事業会社との契約について1日午後に会見する予定。一方、郵便事業会社は「当事者間で交渉中。個別のことで内容についてはコメントを控える」としている。 ゼロスポーツは1994年設立。98年にEV開発に着手し、2002年から販売を開始。1人乗りのEVスポーツを市販したほか、小
我が家に電気自動車(EV)「i-MiEV(アイ・ミーブ)」(三菱自動車)がやって来た。1カ月間のレンタカーを借りての「EVのある生活」の実験だ。 EVに試乗したことなら何度かある。音が静かで、加速がいい。そんなことはわかっている。今回の実験の目的は、クルマの性能を調べることではなく、実際に生活の中でEVを使ってみること。1回の充電で、実際にはどのくらい走れるのか。家庭での充電とはどんなものか、などの実験だ。 初日、都合、20kmほど走って自宅に帰り着いたときにはすでに夜。初めてのことなので、どのくらい電池が減るのかドキドキしながらの運転。電池の目盛りはちょうど半分をさしていた。 インパネ。バッテリーの状況は16の目盛りで表される(左)。赤い針がChargeに振れると回生ブレーキが利いている状況を示し、Ecoに振れると電気を使用している状態を示す(中央)。右の数字は、直近の平均電力消費量から
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