東京医科歯科大の朝田隆特任教授が1日、BS日テレの「深層NEWS」に出演し、認知症予防の生活術について解説した。 朝田氏は、認知症について「初期の兆候を見逃さないことがポイント」と指摘。「何度も同じ話をする」「小銭を使わなくなった」など日常生活での行動を例にあげた。また、「認知症予備軍であっても良くなる可能性はある。運動する習慣や好奇心があるといいと言われている」とし、予防法として脳のトレーニング方法を紹介した。「年齢とともに脳の神経細胞は衰えるが、刺激を与えて鍛えればいい」とも述べた。
東京医科歯科大の朝田隆特任教授が1日、BS日テレの「深層NEWS」に出演し、認知症予防の生活術について解説した。 朝田氏は、認知症について「初期の兆候を見逃さないことがポイント」と指摘。「何度も同じ話をする」「小銭を使わなくなった」など日常生活での行動を例にあげた。また、「認知症予備軍であっても良くなる可能性はある。運動する習慣や好奇心があるといいと言われている」とし、予防法として脳のトレーニング方法を紹介した。「年齢とともに脳の神経細胞は衰えるが、刺激を与えて鍛えればいい」とも述べた。
労働基準法違反容疑で捜索を受けた大手広告会社・電通(東京都港区)が、社員手帳に記している社員心得「電通鬼十則」について、2017年版から削除する方向で検討していることが、同社への取材でわかった。 電通によると、鬼十則は1951年7月、同社の中興の祖といわれる吉田秀雄・4代目社長が制定。「取り組んだら、殺されても放すな」「周囲を引きずり回せ」などと、社員の心得を10項目にわたって列挙している。 しかし、昨年12月に過労自殺した新入社員の高橋まつりさん(当時24歳)の母・幸美さん(53)が、過労死を招く企業体質を表したものとして問題視している。 1991年に過労自殺した男性社員の遺族側弁護士によると、損害賠償訴訟の中でも、鬼十則は過労死の背景として指摘され、その後、新入社員研修の教本などからは外されたが、社員手帳には掲載されていた。
朝日新聞社と群馬県の上毛新聞社は27日、同県太田市の臨時職員の男性(23)が海外のゲーム大会で優勝したと報じた同日付朝刊の記事が虚偽だったとして、記事を削除するとともに、謝罪のコメントを出した。 問題の記事は、臨時職員の男性が、20~21日にフランスで開かれたゲームの国際大会に参加し、対戦型格闘ゲームの部門で優勝したという内容。上毛新聞は「上毛スポーツ」で、朝日新聞は群馬版でそれぞれ掲載した。 男性は26日に市役所で記者会見を開き、優勝を報告したが、翌日、記事に対する疑問の声が寄せられた。同市が男性を問いただしたところ、渡仏しておらず、虚偽と認めた。 朝日新聞社広報部は「記者会見と、配布資料をもとに書きましたが、同市の調査で虚偽だったことが明らかになりました。弊社の確認が不十分でした。読者のみなさまにおわびするとともに、記事を見出しとともに削除します」とのコメントを出した。 上毛新聞社はホ
【アンカラ=溝田拓士】トルコで起きたクーデター未遂事件で、休暇中だったエルドアン大統領は、間一髪で滞在先のホテルを脱出し、暗殺を免れていた。 非公表の宿泊先などを漏えいした疑いで、捜査当局は大統領の専属武官を拘束した。 地元メディアによると、地中海沿いのリゾート地・マルマリスにいたエルドアン氏は、15日夜にクーデターの企ての報告を受けると、最大都市イスタンブールのアタチュルク国際空港に大統領専用機で向かった。 その直後、ホテルに軍用ヘリ3機が飛来し、銃撃を開始。ヘリからロープで降下したり地上から近づいたりした兵士約40人がホテルを占拠した。エルドアン氏は米CNNのインタビューで「(脱出が)15分間遅れていたら殺されていた」と語った。専属武官は事件当日、大統領の休暇に同行していなかった。
27日午後1時頃、東京都新宿区西新宿の区道で、横断歩道を渡っていた歩行者3人が軽乗用車に次々とはねられ、うち1人の男性会社員(22)が頭などを強く打って意識不明となった。 男性はその後、意識を取り戻し、命に別条はないという。他の男性(22)ら2人はいずれも軽傷とみられる。 警視庁新宿署は同日、軽乗用車を運転していた同区の無職男性(82)を自動車運転死傷行為処罰法違反(過失運転傷害)容疑で現行犯逮捕。男性には認知症の症状があり、同署は男性を釈放し、任意捜査に切り替えて調べている。男性は調べに対し、「アクセルとブレーキを踏み間違えたかもしれない」という趣旨の話をしているという。 現場は西武新宿駅から約200メートルの繁華街。
政府のクールジャパン戦略の一つである「MANGAナショナル・センター」構想が具体化してきた。 国際的に人気が高い日本のマンガ・アニメの原画などを収集、展示するミュージアムを、東京五輪開催前の2020年春にも開設し、国内外の観光客誘致につなげることが核だ。民間資金も活用して、公費負担を最小限に抑えながら約100億円とされる整備費を賄う方針だ。 政府と一体で構想を推進する自民、民主など超党派の「MANGA・アニメ・ゲームに関する議員連盟」(会長=古屋圭司元防災相)がセンターの基本計画案を策定した。政界有数の「マンガ好き」として知られる麻生副総理もメンバーだ。 中核施設のミュージアムは、国立国会図書館の支部と位置づける。マンガ、アニメを文化として明確にする狙いという。ミュージアムでは、原画だけでなく日本のゲームを含めた貴重な関連資料類を集め、展示する。アニメクリエイターらを育成する場も設ける予定
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