東日本大震災後、東北地方から中部地方にかけた11の活断層周辺で、地震の発生頻度が10~70倍に増加したことが、東京大学地震研究所の分析でわかった。 過去には東日本大震災のような巨大地震の後、活断層周辺で大地震が起きた事例もあり、研究チームは「継続監視すべきだ」としている。千葉市で26日開かれた日本活断層学会で発表した。 研究チームは、全国約170の主要な断層帯について、断層から5キロ・メートル以内で起きたマグニチュード(M)1以上の地震の発生回数を、震災前1年間と震災後8か月で比較した。 活発化が特に目立つのは、震災前に比べ約70倍に増えた北伊豆断層帯(神奈川・静岡)や、同約66倍の境峠・神谷断層帯主部(長野)。東日本大震災による地殻変動で、地盤にかかる力が変化した影響とみられる。