田中さんの娘、来週から高齢者コロニーにいくらしいわよ
新型コロナウィルスがこの世界に現れて30年ほどが経った。 結局若い人同士では症状が収まってからも継続的に感染拡大の危険性があるということがわかり、20年前に高齢者のみを避難させる高齢者コロニーが作られるようになったのだ。 その代わりに若い人たちは医療崩壊をさせないように行動を制限しつつも、普通の経済活動が再開できるようになった。 高齢者コロニーには季節を通して比較的温暖の差が少なく、本州からも程よく隔離されているからという理由で四国に白羽の矢が立った。 免疫を持たないままに重篤化をすると危険だと言われる60歳の誕生日を迎えると、4週間の隔離期間を経て四国に入る。 四国は今、免疫を持たない高齢者で溢れかえっている。 外部からの物資にウィルスが付着することによる感染経路が発覚してからは、食料は基本的に自給自足になった。 それ以外、保存が効くものは食品に限らず、丸一日の紫外線照射の後、4日間保管
消費税2045
2045年、日本。 1989年に導入され、2019年に軽減税率を取り入れた消費税は、その後奢侈税やガソリン税などを取り込み続け、巨大で複雑怪奇なシステムと化していた。軽減税率があり、世帯収入による免除措置があり、激変緩和措置があり、その例外があり、さらにその例外があった。あるフードコートは近隣の小学校からちょうど300mの距離にあったため、小学校に近い東側で食べるか遠い西側で食べるかで税率が変わった。ある喫茶店では時間帯とテーブルによって同じコーヒーの税率が24段階に変わることが分かった。もはや正しい税率は誰にも分からなかった。国税庁や税務署の問い合わせ窓口はパンクしていた。新商品のメロンパンの税率について確認するため24時間ぶっ続けで電話を耳に押し当てていたパン屋の店主が倒れて入院した。人々は皆疲れ果てていた。 世論は財務省を容赦なしに糾弾し、政治家も財務省さえ叩けば国民の受けが取れると
消えた2時間
anond:20180906085723 2018年秋の国会で、なし崩し的に成立してしまった日本サマータイム法への対応は、 東京オリンピックが終わった後の2022年になってもＩＴ業界では粛々と進められていた。 リモートアップデートが可能な機器はオリンピック前後には対応が済んでいたが、 今行われているのは、ネット接続もされておらず、個別に分解してファームウェアを更新するしか手段の無い 平成時代の遺物と呼ばれる機器ばかりだ。 加藤健一もそんなファームウェア・アップデート職人の一人だった。 ある時、加藤は監視カメラのファームウェアのサマータイム対応がずさんであることに気づいた。 サマータイム終了時刻になると、なんと2時間巻き戻って直前2時間分の録画データを上書きしてしまうのである。 この性質を利用して完全犯罪はできないだろうか・・・？ 大手都市銀行は既に更新も完了していてムリだろうが、地方銀行な
強制サマータイム装置
anond:20180906085723 anond:20180906170906 ←「消えた2時間 」を最初に読むと良いデス。 2018年秋の国会で、なし崩し的に成立してしまった日本サマータイム法への対応は、 遅々として進んでいなかった。 2019年6月のサマータイム導入テストは、延期に延期を重ねて、遂に年内に実行されることは無かった。 対応させるべき機器があまりにも多く、対応済み機器と未対応機器との間の膨大な組合せ数の通信テストは計画段階で既に5年掛かると予想された。 つまり・・・ピンチはチャンスとの森会長の言葉も虚しく、ピンチはピンチのままだったのである。 2020年1月 首相官邸 では、サマータイム実施の無期限延期について最終決断をするべく議論が続いている中、 サマータイムを強行に進めたい議員の一人が、京都大学理学部の年老いた教授を連れてきた。 その教授の名は秋月伸治郎といい、半世
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