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東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（83）は、女性を蔑視する発言をした責任を取り、会長を辞任する意向を周囲に伝えた。11日、複数の関係者が明らかにした。組織委が12日に開く緊急会合で表明する見通し。 問題の深刻化を受けて、組織委は12日午後、評議員、理事を集めた合同懇談会を開く。当初は経緯を説明、陳謝し、続投への理解を求める方針だった。だが国内外に反発が広がり、今夏の大会準備への影響も出始めていた。 発言を受けては、国内外のメディアから「性差別的」と厳しい批判を浴び、SNS（ネット交流サービス）でも辞任を求める声が相次いだ。10日には東京都の小池百合子知事が今月中旬で調整されていた国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長らとの五輪に向けたトップ級の4者協議を「今ここで開いても、あまりポジティブな発信にはならないんじゃないか」と述べ、欠席する意向を表明。野党

男子400メートル個人メドレー決勝を制し笑顔を見せる萩野＝東京アクアティクスセンターで2020年12月3日、梅村直承撮影 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言について、2016年リオデジャネイロ五輪競泳男子400メートル個人メドレー金メダルの萩野公介選手（ブリヂストン）が10日、「非常に残念だし、がっかりした。そういう発言をするような思考回路に行き着くのが、ちょっと信じられない」と厳しく断じた。音声配信サービスで公開した。現役選手では異例の見解表明。 萩野選手は、多様性を訴える東京大会のポスターを初めて見た際に「素晴らしい大会になると思った。世界がその方向を向く中で、東京大会もそういう大会にしていかないといけないと、出場を目指す一人として、意識してやっていきたいと思っていた」という。亭主関白といった言葉など、旧態依然とした日本文化にも言及し「一概に言えないが

1年の延期を経て、東京オリンピック・パラリンピック（以下、東京五輪と表記）の開幕まであと5カ月。果たして開催できるのか？ それとも中止にすべきなのか？ 延期も考えられるのか？ 1年前に「延期すべき」と声を上げたJOC（日本オリンピック委員会）理事・山口香氏は、いまの状況をどう見ているのだろうか。アスリートたちへの思いも含めて話をうかがった。 開催でリスクを負うのは私たち日本国民──東京五輪は今年開催できるのでしょうか。 「厳しい状況にはあると言わざるを得ません。国民は疲弊し、医療現場はひっ迫…去年よりも状況が悪くなっているという実感です。世論調査によると、国民の約８割が『五輪を開催すべきではない』と考えています。このことは重要視すべきです。 また、去年と今年ではコロナに対する認識も世界的に変わってきています。去年のいま頃は、未知のウイルスに世界中が怯えていました。コロナの全容が見えなかった