なぜテレビは｢差別表現｣のルールを作れない？"代表"なくして視聴なし 後編
本記事は｢エンタメの政治｢代表なくして視聴なし｣の後編となっている。前編を読んでいない方はそちらを先に読んでほしい ｢女性やマイノリティのレプリゼンテーション改善｣と聞くと｢はいはい、またポリコレね｣｢何でもかんでも差別なんでしょ｣と嫌気が差してしまう人もいるかもしれない。 日本のテレビ番組で差別表現が炎上するたびに、オンライン上で｢これは差別だ！｣→｢いや、差別の意図はない！｣→｢社会の強者が差別を定義するな！｣→｢何でも差別認定するな！｣というやりとりが繰り返されるのを私たちは見てきた。この繰り返しを見るたびに、分断の溝が深くなっていくような感覚を覚える人も多いだろう。 間違えてはいけない。差別や偏見を招いてしまう危険な表現が放送されれば、それを批判をしなければならない。一方で、その境界線を引くことが難しい表現も当然出てくるわけだ。 台湾系アメリカ人監督による『ベター・ラック・トゥモロ
”イケメン”になったアジア人俳優は何と戦っているのか？："代表"なくして視聴なし 前編
美容師、パイロット、検事...。かつてキムタクがドラマで演じたキャラクターの職業が、｢なりたい職業ランキング｣に必ずランクインしていたのを覚えているだろうか。それまで注目を集めなかった職業であればなおさら、人気ドラマに取りあげられるだけで何百万人という視聴者が抱いていた偏見を変えてしまう。たとえば｢検事｣という職業が全国的に｢イケメン｣というイメージと結びつくとは、ドラマ『HERO』放送前の検事たちはまったく想像もしていなかっただろう。 ドラマが描く仕事内容に不満を持った検事・美容師・パイロットはいたかもしれない。だが、それを除けば自分たちの職業が題材になることを喜んだのではないだろうか。自分に直接のメリットがなくても、テレビに登場することで自分の職業が社会から価値を認められている、という感覚を得られるからだ。 これは職業だけに限らない。身体的な特徴や性別、年齢、出自、性的指向、疾患、障が
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