入試改革のトレンドがもたらすインパクト : カレッジマネジメント : リクルート進学総研
旺文社がまとめた2014年度私立大学一般入試結果調査（533大学集計、志願者300.4万人）では、近畿大学が初のトップとなった(図表1)。以下、要因を独自に分析したい。 創設以来、理系学部に強いブランド力を持つが、2010年に総合社会学部を設置したことで女子の志願者数が増加。近大マグロの新聞広告、つんく♂氏プロデュースの入学式など、最近は話題も多い。特に、“地球環境に優しく（エコロジー）、受験生の経済的負担も減らす（エコノミー）「近大エコ出願」”を2013年度入試から開始したのが大きく、志願者は前年比120.7％の伸びとなった（小誌180号）。Web出願は、紙で行う出願をWebで行うものだが、近畿大学は紙の出願を廃止し、完全ネット化とし（2014年度）、受験料割引も行った。同じWeb出願でも、受験料割引のない場合はそれほど志願者が増えなかった中、「近大エコ出願」はWeb出願そのものの認知
175号 まとめ 2020年を展望する 3/4 : カレッジマネジメント : リクルート進学総研
印刷用PDF (3)【2018年～ 2025年】本格的な大学統廃合時代に突入？ 留学生と社会人の学び直しニーズに応えられるか 2018年以降再び18歳人口の減少期に突入する。2018年から2025年までのわずか8年間で約10万人の減少となる。これは、大学進学率50％で単純計算すると、大学進学者5万人減となり、定員規模500人の大学が100校なくなってもおかしくない規模の減少である。2025年以降も人口減少は進むため、2018年以降になると、いかに良い改革を行ったとしても、効果を上げるのは難しくなってくる。しかも、少子化は低学年から進んでいるため、付属高校や中学を経営している法人にとって、大学のブランド力低下は付属校の募集悪化に直結する。 折しも、文部科学省は2012年6月に『大学改革実行プラン～社会の変革のエンジンとなる大学づくり』を発表した（図3）。これは、2017年度までの“大学改革工
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