教科書会社12社と日立ソリューションズは5日、次世代デジタル教科書の共通プラットフォーム開発に取り組むために、コンソーシアム「CoNETS」を発足したと発表した。取り組みを行う教科書会社は大日本図書、実教出版、開隆堂出版、三省堂、教育芸術社、光村図書出版、帝国書院、大修館書店、新興出版社啓林館、山川出版社、数研出版、日本文教出版の12社で、日立ソリューションズはシステム面でサポートする。 平成23年度の文部科学省の調査によると、デジタル教科書は、2005年に国内で初めて商品化され、2011年度時点では、小学校の29.4%、中学校の17.3%に、指導者用デジタル教科書が導入されている。その後も、デジタル教科書と電子黒板は普及の一途を辿っている。 2013年の高度情報通信ネットワーク社内推進戦略本部の調査によると、2010年代には、1人1台の情報端末配備など、全ての小学校、中学校、高等学校、特
デジタル教科書の最前線:東京書籍にインタビュー 教科書出版を手掛ける東京書籍株式会社は,2013年3月25日に高等学校のiPad向けデジタル教科書をリリースした。今回,東京書籍ICT事業本部制作部の長谷部直人さんにお話を伺った。 ●今回リリースされたデジタル教科書の概要を教えてください。 今回リリースしたデジタル教科書は,以下の14点です。「国語総合」,「世界史A」,「現代社会」,「数学I+A」,「新編数学I+A」,「新数学I+A」, 「新編化学基礎」,「新編生物基礎」,「Communication English I」 (「PROMINENCE I」,「Power On I」,「All Aboard!I」の3点),「NEW FAVORITE I」,「社会と情報」,「家庭基礎」。価格は,英語以外の10点が4,300円,英語4点が6,500円です。 デジタル教科書開発のコンセプトは,紙の教科
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