インデックスファンドは万能ではない 近年、投資の方法として内外のインデックスファンドを使う書籍を何冊か出し、対外的に発言する場でもインデックスファンドを勧める機会が多いことから、筆者は、「インデックスファンド万能主義者」のような印象を持たれることがあるらしい。「インデックスファンドにも幾つか欠点があります」と言うと、驚かれることがある。 現実の運用対象商品として、アクティブファンドよりもインデックスファンドの方が好ましいことは、論理の上でも、データの上でも言えることだし、多くの投資家の個別株投資よりは、インデックスファンドの方がリスク・リターンの効率が好ましいと評価できる場合が多いのも事実だろう。 しかし、比較上の善し悪しは相対的なもので、現存の商品としてのアクティブファンドが相対的に悪すぎるだけで、それがインデックスファンド側に欠点がないことを意味しない。今回は、インデックスファンドの弱

日本の長期積立投資家に最後に必要なことは「増額の手続き」かも 「定率」というのは長期的な資産形成においてはよくできた仕組みです。年収の増加に伴い、積立額も自動的に増加する「自動」の仕組みがあるからです。特に「自動化」に強みがあります。 しかし、第三者が勝手に増額をしていく金融商品というのは、本人の同意があってもなかなか簡単に設定できないこともあり、自動増額の仕組みは普及していません。 つまり、日本の長期積立投資家が、どんなに、ほったらかし投資を実践したとしても、「増額」だけは定期的に考える必要があるわけです。 そして、自動化できないということは、書類を書くなりオンラインで手続きするなり、何らかの「アクション」を伴う必要があります。 1月ないし4月は、そうした見直しをするのにはいい時期だと思います。1月は「年始の計」として積み立ての増額を決心することができますし、4月は昇格昇給の時期なので、

●若い世代の投資人口が増えている？ ●なぜ積立投資が最強なのか ●「つみたてNISA」の平均積立額は30代で2.9万円 ●いざ「積立シミュレーション」で積立効果を試算 ●一歩進んで、目標リターンのイメージをつかみましょう 若い世代の投資人口が増えている？ ステイホームが続いた2020年から最近にかけて、20～30代の若い世代で資産形成を目的に投資を始める人が増えています。さらに、その投資額も以前より増えているようです。それはなぜなのでしょうか。 実は2020年7月に行った調査と比べ、「ある投資方法」の平均デビュー額が、20～50代で約3,000～5,000円上昇（※1）。特に20代の平均デビュー額は、約5,100円も上昇し、約2.5万円でした。 この大きな変化は、コロナ禍を機にお金の使い方を見直し、これまで消費に消えていたお金を、将来の資産形成のために使う若い方が増えてきている証しなのかも

●つみたてNISAは5年延長 ●一般NISAは2024年から2階建ての新NISAに衣替え ●投資経験者は2階だけ使うこともできる ●一般NISAから新NISAへのロールオーバーは複雑 ●ジュニアNISAは2023年で終了 今回はつみたてNISA（ニーサ：少額投資非課税制度）、一般NISA、そして、ジュニアNISAが法改正でどのように変わるのかをまとめました。 つみたてNISAは5年延長 まずはつみたてNISAの変更点からみていきます。 つみたてNISAは一定の条件に合致した投資信託（ETF：上場投資信託含む）を一定額ずつ積み立てていくと、最長20年にわたって解約したときの利益が非課税になる制度です。1年間に投資できるお金の上限は40万円です（つみたてNISAの詳細は『「つみたてNISA」ってどんな制度？』をご覧ください）。 新規に投資できる期間は2037年まででしたが、改正により、2042

基本的な条件比較：いくら積み立てられるかは会社の掛金額による まず前提として「会社がマッチング拠出を導入していて、これを利用している場合、iDeCo加入はできない」という条件があります。マッチング拠出を未利用の場合はiDeCoに加入できます。 マッチング拠出とは、個人が企業型DCに上乗せ拠出をできる仕組みで、iDeCoと同等の税制優遇が受けられ、「月5.5万円－会社の掛金額」を拠出できます。 つまり、会社の掛金額が3.5万円より少ない場合は、今回の規制緩和によるiDeCo（月2.0万円まで）より多く拠出できる理屈になります（会社の掛金が3.5万円以上の場合、iDeCoもマッチング拠出も拠出額は制限される）。 しかし、「会社の掛金より多く、個人の掛金はマッチング拠出できない」という謎の制約がありますので（一応理由はありますが、話を分かりやすくするため、ここでは省略します）、会社の掛金額が2.