“人形遣い”の器量は、分からないもので分かる：日経ビジネスオンライン
この半年ほど、文楽協会と橋下徹大阪市長の間のやりとりをなんとなく観察していたのだが、事態は、どうやら、最終局面に到達しつつある。 違法ダウンロード刑罰化法案について、私が当欄に原稿を書いたのは、手遅れになってしまった後のことだった。この点について、私は、ちょっと後悔している。もう少し早い段階で、何かできることがあったのではなかろうか、と、そう思うと残念でならない。 なので、文楽については、状況が流動的なうちに、思うところを文章にしておきたい。 役に立つかどうかは分からないが、コラムの連載枠を与えられている人間は、せめて、人々に考える機会を提供するべく、できる限りの努力を払わねばならないはずだからだ。 橋下市長は、補助金をカットする決意をすでに固めているように見える。 報道によれば、文楽協会とその技芸員が、市長への非公開の面会を求める方針を固めたことについて、橋下市長は、以下のように反応して
ダーウィンはナマケモノを嫌わない：日経ビジネスオンライン
「新型うつ」という活字をはじめて見かけたのは、昨年の夏、雅子皇太子妃のご病状について書かれた週刊誌の記事の中でのことだ。 記事の主旨は、この数年来「気分障害」と説明されてきた雅子妃の症状が、実は、「新型うつ」なのではあるまいかという、一種の問題提起だった。 では、その話題の「新型うつ」とはどういう病気なのかというと、これが、「病気ではない」という。 ん？ 奇妙な話だ。 病気でないのなら、はじめから話題にする方がおかしい。 というよりも、診断名として定まってさえいない症状を、特定の個人に当てはめるのは、礼を失した話ではないか。相手が皇室の人間でなくても、これは、名誉にかかわる問題なんではないのか？ そんなわけで、当該の記事を読んだ時、私が強い印象を抱いたのは、「新型うつ」という言葉それ自体ではなくて、むしろ 「新しい病名を捏造してまで雅子妃の病状を深読みする意図は奈辺にあるのか」 という、記
「私は取材を一切、断らない！ 記者が来ないだけだ」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス4月30日号「社長の発信力ランキング」で、昨年1年間に1度も調査対象の大手メディアに登場しなかった「0点社長」たち。特集の50ページでは、「大企業なのに『出ない』社長」という一覧表を掲載した。そこに名前が挙がった住友ベークライトの林茂社長から、後日、連絡を頂いた。「マスコミの暴力だ」「私は取材を断らない！」と主張する林社長。そのインタビューをすべて掲載する。 （聞き手は鵜飼 秀徳） 社長、今回の特集では、一覧表にしか名前を出していませんよ。それなのにお怒りとは少し、過剰に反応し過ぎではないでしょうか。 林：確かに日経ビジネスの記事中には私の名前や企業名はない。でも、むしろそれが悪い。ただ私の名前だけ出して、一方的に「時価総額が高い企業なのに発信していない」というのはいかがなものか。反論の機会も与えない。マスコミの暴力、一方的であると受け取らざるを得ない。いい話で名前が出るのであ
ミクシィ、身売りを検討：日経ビジネスオンライン
日本のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）業界を牽引してきたミクシィが身売りを検討していることが明らかになった。社長の笠原健治氏が保有する約55％の株式について、売却に向けた交渉への参加を複数の企業に打診し始めた。近く行われる入札にはグリーやDeNA（ディー・エヌ・エー）といった競合他社などが参加する見通しだ。 ある金融筋は「今春、ミクシィから競合他社に株式売却の話が持ち込まれた」と証言する。笠原社長の意を受けた証券会社が株式の売却を持ちかけたといい、「第一段階では笠原社長の保有株式の一部を譲渡して資本提携し、その後、将来的に全株式を放出する案が示された」と続ける。 ミクシィが身売りを検討するのは、今回が初めてではない。過去に一度、ヤフーとの間で資本提携が実現まであと一歩のところまで進んだことがある。両社の交渉は2011年2月末にプレスリリースを配信する直前まで進んだが、最終局
孫正義社長の本命はペイパルではなかった：日経ビジネスオンライン
「日本の決済市場を変える。最強の連合が誕生した」。5月9日、東京都内のホテルで記者発表したソフトバンク孫正義社長の久々の“孫節”が炸裂した。 報道関係者には当日午前に急遽案内された記者会見の内容は、米決済大手PayPal（ペイパル）との戦略提携だった。7月までに両社で資本金10億円ずつを出し合い、新会社「PayPal Japan」を発足する。ペイパルが既に米国や香港などで展開しているスマートフォン向け決済サービス「PayPal Here」を日本で開始することが、新会社の最大の目的だ。 PayPal Hereは、スマートフォン（高機能携帯電話）に小型の決済装置を挿し込むことで、クレジットカード決済を簡単に実現できる。米国では、スマホを利用すること、安い手数料（決済額の2.7％）、小型の読み取り装置（リーダー）を無料で配布していることなどが受け、自営業者を中心に加入者を伸ばしている（日本での手
「潰れる恐怖から店をオシャレにしました」 ザ・ダイソー矢野社長の“進化”：日経ビジネスオンライン
―― ブランド・ジャパン2012で、ダイソーが初めて10傑入りしました。今回、9位です。 矢野：ブランドっちゅうとあれじゃろ、モカとか、キリマンジャロとか… ―― それはブレンド。とにかく、この順位急上昇は驚きです。確かに、ウェブサイトもすっきりと明るく刷新し、新しいお店はパステル調中心で、以前とはかなり変わりました。丸の内ブランドフォーラムの片平秀貴代表は、ウェブサイトを見て「社員に自由に仕事をさせている雰囲気が伝わってくる」とおっしゃっていました。 矢野：確かにそれはあるでしょうね。私自身は最近、本当に劣化が激しくて。取材でもあまり話さんようにしているんですよ。昔はそれなりの自信というか、強さがありましたが、最近はあまり自信がなくなった。 ―― 日課にしていた朝の商品の搬出作業は、まだ続けていらっしゃるのでしょうか。 矢野：実はつい最近まで、人材派遣会社に外注していたのですが、3月から
風邪で会社を休めますか？：日経ビジネスオンライン
インフルエンザに罹患しました。診断によればA型です。風邪や腹痛を含めて、寝込んだのは5年ぶりぐらいでしょうか。久々の隔離生活です。 発症から丸4日は寝て過ごした。その間、ほぼ何もしていない。食事と服薬と睡眠。合間のツイッター。それだけだ。 現在、本原稿執筆の時点が発病5日目に当たる。すなわち本テキストが復帰第一稿ということになる。貧乏性の咳唾が珠を成せば御同慶、瓦に化けたとしても、ウイルスよりは上等、と、そう思って読んでいただけるとありがたい。 症状自体は、2日目に病院で処方されたタミフルを服用して以来、劇的に改善している。3日目の夜にはほぼ平熱に戻った。現在は、完治と申し上げて良いと思う。 外出は、自粛している。まだウイルスを排出しているかもしれない段階だからだ。 蟄居5日目ともなるとさすがにうんざりしてくる。手足から根が生えてくる感じだ。 秋口からこっち、あんなにも怠惰な暮らしにあこが
「出力」で格付けする男とあらゆる偏見を越えて見えたもの：日経ビジネスオンライン
『地雷を踏む勇気』『その「正義」があぶない。』の2冊の単行本としてほぼ同時発売した小田嶋隆さんと、『有事対応コミュニケーション力』を上梓した内田樹先生が、お互いの著書の発売を記念して語り合います。 「地雷を踏むコラムニスト」が「文科系武道家」にほめられようと、箱根の山を10年ぶりに越えて関西へ。そこに見えたのは、「忍者パブ」かそれとも……。お二人の絶妙な間合いの対談をどうぞ、お楽しみください！ 小田嶋：こんにちは。 内田：小田嶋さんは、日経ビジネスオンラインの連載「ア・ピース・オブ・警句」から抜粋した『地雷を踏む勇気』という本を出されました。これは、素晴らしいタイトルですね。 小田嶋：改めて読み返してみると、地雷をわざわざ踏みに行っているような話題が多いよね、という話を編集者の方としていて、それがそのままタイトルになりました。元はと言えば、内田先生のせいですよ。 内田：え、そうなんですか？
ドコモ、来年夏にiPhone参入 次世代高速通信規格「LTE」に対応：日経ビジネスオンライン
NTTドコモは米アップルの人気スマートフォン「iPhone」とタブレット端末「iPad」の次世代機を日本国内で販売することで、アップルと基本合意した。ドコモはこの合意に基づき、まず来年夏に高速通信規格「LTE」に対応したiPadを日本市場に投入し、秋までにLTE対応のiPhoneを発売する見通しだ。 国内の携帯電話会社ではソフトバンクモバイルが2008年に初めてiPhoneを発売し、今年10月にはKDDI（au）も最新型「iPhone4S」の販売を始めた。ドコモの参入によって大手3社すべてがiPhoneを取り扱うことになり、携帯各社の競争の軸は端末から通信品質や料金面にシフトすることになりそうだ。 アップルの要求にドコモが応じた 複数の関係者によると、11月中旬にドコモの山田隆持社長と辻村清行副社長らが訪米し、アップル本社でティム・クックCEO（最高経営責任者）らと会談。次世代iPhone
TPPが米国の陰謀だなんてあり得ない 米国内でも賛否分かれる超マイナー政策：日経ビジネスオンライン
日本に帰国している。最も驚いているのは環太平洋経済連携協定（TPP）に対する関心の高さだ。行きつけの定食屋の親父さんから一般の大学生まで「TPP」「TPP」と騒いでいる。テレビをつけると、主婦向けのワイドショーでもTPPを話題にしている。 関心の高さに加えて、日本での議論の中身にさらに驚いた。反対派は「TPPはアメリカの謀略である」との意見である。申し訳ないが、謀略であるはずがない。理由は簡単。アメリカにとって日本は、謀略を仕掛ける対象ではない。アメリカは力をなくしつつある。最重要地域になりつつあるアジアで、最大の盟友である日本の相対的重要性は増している。仮に謀略を仕掛けるなら、急成長するアジア太平洋の新興国市場に対してだろう。 それに、与野党が足の引っ張り合いをしている今のアメリカに、謀略を仕掛けるエネルギーも能力もない。「アメリカ」と言っても、大統領、財務省、国務省、連邦準備制度理事会
オリンパス問題を放置すれば、ニッポンが売られる：日経ビジネスオンライン
石黒 千賀子 日経ビジネス編集委員 日経BPに入社後、英LSEに留学し修士取得。日経ビジネス、日経ナショナルジオグラフィック、日経ベンチャーを経て、2003年日経ビジネスに編集委員として戻る。主に、本誌の「世界鳥瞰」の欄を担当。 この著者の記事を見る
オリンパス社長解任劇、すべての真相を話そう 渦中のひと、ウッドフォード前社長の告白（1）：日経ビジネスオンライン
CEO兼任からわずか2週間後に解任されたマイケル・ウッドフォード氏。オリンパスの外国人社長としてマスコミの注目を浴びた。だが、就任からわずか数カ月後に、過去の買収案件に「巨額損失がある」と追及して、会長など他の経営陣と対立を深めていった。彼が語る生々しいやりとり。そこに、解任劇の真相があった。「このまま問題を放置すれば、日本経済は悪化の一途をたどる」。 （聞き手は石黒 千賀子＝日経ビジネス副編集長） 10月20日午前11時30分。英ロンドン中心街のホテルで、オリンパス前社長のマイケル・ウッドフォード氏の到着を待っていた。2日前、彼から「取材を受ける」というメールが届いた。電話で連絡を取ると、興奮した声でこうまくし立てた。 「身の危険を感じているから、とにかく詳しく話をして真実を世に広めたい。電話より会ってじっくり話したい」 そこで、飛行機に飛び乗って、ホテルの一室で待った。約束の時間から3
逆ギレして居座る“オレ様”トップの罪と醜態：日経ビジネスオンライン
あの“上の人”たちを見て、その下にいる人たちはどう思っているのだろうか？ 恥ずかしい？ 当然だ？ それとも……。 埼玉県朝霞市に建設中の国家公務員宿舎が問題になったことで、幹部クラスの人たちが都心の一等地で暮らしていることが明らかになった。その人数は実に600人以上（推定）。中には年収2000万円近くの人も含まれているという。 安住淳財務相は、東京都の港、中央、千代田の3区にある公務員宿舎については、危機管理用を除く16カ所を廃止、売却するとしているが、そもそもその方針は小泉改革の時に閣議決定された、『経済財政運営と構造改革に関する基本方針」（骨太の方針2006）』に盛り込まれていた。 東京電力には、「社宅を売れ！」と散々指摘しているくせに、自分たちの権利だけは守ろう守ろうと姑息になる人々。自分たちに都合の悪い“改革派”と呼ばれる若手・中堅派を排除する“上の人”たち、だ。 「若い時は国を良
毀誉褒貶の中を生きたジョブズ：日経ビジネスオンライン
スティーブ・ジョブズ氏が亡くなった。 先月だったか、彼が米アップルの経営から退く意思を表明した際に流れてきた画像を見て、ある程度の心構えはできていた。「ああ、この痩せ方はただごとではないぞ」 と、その時に、遠くない時期に訃報が届くであろうことを、私は半ば予期した。 が、実際に訃報に接してみると、感慨はまた別だ。直接に面識の無い、いわゆる有名人の死にこれほど深い喪失感を感じるのは、もしかしたらジョン・レノンが死んだ時以来かもしれない。 ジョブズは、私とほぼ同世代（満年齢で1年3カ月、日本流の学年で言うと2学年ジョブズが上ということになる）なのだが、個人的にはあんまりそういうふうに感じたことは無い。ずっと見上げてきた存在だったからかもしれない。 彼の名前をはじめて聞いたのは、1980年代のはじめ頃だ。 当時出入りしていたコンピュータゲーム雑誌（「遊撃手」）の編集部には、「AppleII」が何台
「やらせメール」と人を無能にする組織：日経ビジネスオンライン
九州電力によるいわゆる「やらせメール」問題は、発覚以来、拡大し続けているように見える。以下、これまでに報道されたところを、時系列に沿って列挙してみる。 ・6月26日:佐賀県のケーブルテレビ局が、運転停止中の玄海原発（2号機と3号機）の再稼働について理解を求める県民向けの説明番組（←経産省主催）を放送した。 ・7月2日:日本共産党の党機関紙「しんぶん赤旗」が、26日の放送で紹介された視聴者からのメールの中に、九電の関係者の働きかけによる「やらせメール」が含まれていた旨を報道。 ・7月4日:佐賀県議会原子力安全対策等特別委員会において、共産党の議員が「やらせメール」問題を追及。これに対し、参考人として呼ばれた九電の中村明・原子力発電本部副本部長は、「（社内や関係会社に）どうこうしろと言った事実はございません」と「やらせ」疑惑を否定した。 ・7月6日:九電の社内調査で、同社幹部が再開賛成の意見を
エアコンを止めて分かったニッポンの夏の過ごし方：日経ビジネスオンライン
暑い。 エアコンの起動を半ば封印されている今年の夏の暑さは、また格別だ。 東電の「でんき予報」をアタマから信じ込んでいるわけではない。若干疑っている。なにより、棒グラフという形式がうさんくさいと思っている。何も信じられない。日付さえ。 「でんき予報のホームページだと今日は水曜日になってるけど本当だろうか？」 「さあな。陰謀かも知れないぞ」 東電は、今後30年ほど、何を言っても疑われる。そこのところは覚悟してもらわないといけない。 「東京電力です。検針に参りました」 「ほほう、メーターに盗聴器を仕込むつもりだな？」 直接顧客と対面する部門の社員さんは大変だと思う。恨みは経営陣にぶつけてほしい。ぜひ。 東電情報の信頼性はともかく、野放図にエアコンを回すことには、やはり抵抗がある。日中、一人でいる時は、特にそうだ。自分一人のために、全空間を冷やすのだと思うと、どうしても気がひけるのだ。自分がこん
ポエムな「提言」で復興できるの？：日経ビジネスオンライン
復興構想会議が6月の25日にまとめた「提言」を読んだ。 各方面の論評で、おおむね共通しているのは、「提言」が「具体性を欠いて」いるという指摘だ。その通りだと思う。「提言」は断片的で、抽象的で、総花的で、肝心な部分では言葉を濁している。 とはいえ、法律上の権限や予算の裏付けを持たない復興構想会議発の言葉が、理念的な言及から外に出られないのは、考えて見れば仕方のないことだ。 一読して、まず最初に感じたのは、文体の湿度の高さだ。 なんというのか、全体に漂う文学趣味みたいなものが、ひとつひとつの提言の信憑性を毀損している印象を受けたのだ。卒業式の答辞を読む女子高生がそんなに厚化粧で良いのか、という感じに近い。いくらなんでも下瞼のアイラインは自粛しておくべきだったんじゃないのか？ 「前文」は、こんなふうにはじまる。 《破壊は前ぶれもなくやってきた。平成23年（2011年）3月11日午後2時46分のこ
「2カ月後」のメルトダウン発表と内部被曝：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 東京電力は震災から2カ月目に当たる5月12日、福島第一原子力発電所1号機の圧力容器内で燃料棒が冷却水から完全に露出して過熱し、原形をとどめない形で溶け落ちてしまったこと、事故で圧力容器の下部にできてしまった複数の穴から水とともに格納容器に漏れた可能性がある、と発表しました。 （追記：こののち5月15日には、1号炉の炉心全体が3月12日午前6時50分ごろの段階でバラバラになり、一部の燃料はペレットまで壊れた形で圧力容器の底部に燃料が落下したと考えられる分析が発表されています）。 定義があいまいになりやすくあまり使いたくない言葉ですが、端的に言えば1号炉は「全炉心溶解」という意味での「メルトダウン」を起こしたことになります。この状況とそこでの安全
人びとがデマにもたれかかりたくなる時：日経ビジネスオンライン
余震が続いている。 特に、今週に入ってから、大きめの揺れが頻発していて、苦手な人はかなり参っているようだ。 私は平気だ。地震の揺れには、なぜなのか耐性がある。たぶん「高いところが怖くない」という生まれつきの性質と関係があるのだと思う。 大学に入ったばかりの頃、シャンデリア清掃のアルバイトをしたことがある。 場所は、新橋にあったシティーホテルで、吹き抜けの天井に据え付けられた巨大な照明器具を分解して掃除する仕事だった。 清掃作業は、上下二つのチームに分かれて展開された。 上のチームは、まず、シャンデリアの部品（主にガラスの飾り）を外す。この作業は、ロビーの中央に組んだ足場の上でおこなう。足場は、パイプを組み合わせた骨組みに板を渡した簡単なもので、それなりに頑丈ではあったものの、いかんせん狭い。作業スペースは、地上からざっと7～8メートルの高さで、横幅は80センチほどしかない。作業員は、その8
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