あひるさん🇺🇸 @5ducks5 新しい🇺🇸人上司がやたらと「君の仕事はいつも完璧だ。何か困ってないか？必要なものはないか？」と褒めてくる。 毎回最後に「昇給と休み以外ならなんでも言ってくれ」と付け足すけど。 先日も歯が浮くようなセリフでまた持ち上げられたので「今までのボスの中で1番お世辞が上手だよ」と返したところ、彼はほんの少し真面目な顔をして 「これはお世辞じゃない。仕事を部下にやってもらってるわけだから褒めて感謝するのは当たり前だ。」と言った。続けて 「そうすることで『嫌々やらされてる仕事』は『やりたい仕事』になるんだ。そして皆に気持ちよく働いてもらうのが私の仕事だ。昇給と休み以外はなんでも実現させる」と言ってきた。この人は生粋の人たらしのようだ。 これは組織形成や部下の教育だけの話でなく、子供の教育にも通じるなと思った。 私もとにかく子供を褒め続ける主義なのでうちの子は掃除

本当は勘違いで終わらせたい話。 とあるバラエティ番組を見ていたところ、ちょっとした違和感に気がついた。 全員歌がうますぎる。 「うまい」ではなくて、「うますぎる」 うますぎるというのは、リズムが完璧すぎて機械的であるという意味。 わかりやすい話でいうと、1/fゆらぎがない。 プロからアマチュアまで色々なライブを見てきた人ならわかると思うのだけど、人のなま歌というのはどれだけ歌がうまくても必ずゆらぐ。 リズムであったり、音程であったり、ブレスであったり。 そのゆらぎなく機械的に歌うためには別の訓練が必要で、それ自体はむしろ音楽的価値を下げるとも思われているのであまり取り入れる歌手は少ない。 いうなれば、プロが次に目指すことであって、素人が当たり前に見に付けている技術ではないということ。 それで話が戻ると、その番組は歌手ではない芸能人が、お題で出てきた歌を次々に歌っていくというものだった。 も

http://blog.livedoor.jp/advantagehigai/archives/66221911.html 暇空がのりこえねっと相手の裁判で敗訴したとき、これだから暇空はこれからの裁判でも敗訴間違いなしだし信用できないと言っていた人たちはこの判決にどう思うわけ？ 訴訟なんてそれぞれのものでそれぞれ事情やらが異なるわけで、ある裁判で勝った・負けたが他のものにも関係あるかなんてことは言えないと思うし、 今回のものりこえねっと相手の裁判も本筋の住民訴訟やcolabo相手の裁判には関係ないので、自分は勝とうが負けようがこれからの裁判とは無関係だと思ってるけど、 以前のりこえねっと相手に負けた時にどうこう言ってたこととは整合性くらいとろうや。 あと165万円請求したのに33万円しか認定されなかった、と言ってるのは、杉田水脈は1100万円請求された裁判で33万円の賠償を命じられているが

やあ夜の街増田だよ。昨日バズったこの件を解説するよ。共謀罪の正式名称は組織犯罪処罰法違反だよ。6年くらい前に左派の人達が「共謀罪反対！」と騒いでいたあの法律のことだよ。 頂き女子がホストに貢いだ金は億を優に超える夜の街掲示板の「ホストラブ」によると、今回捕まったホストの昨年の売上は1億数千万で、うち9割が頂き女子によるものとのこと。 また、ホストが所有していた普通の金魚鉢（3000円くらい）を1200万円で頂き女子に売りつけたというタレコミもあった。 これらは全て昨年の話で、今年になっても5月くらいまでは貢ぎ続けていた。その後頂き女子は別のホストに鞍替えして少し経ったら捕まって今に至る。頂き女子の詐欺の罪状は今のところ5000万円だが、実際は3億円くらいになりそう。 共謀罪を適用出来た理由LINEで共犯だね、とやりとりしてたのが決定打のように見られてるがそれだけではない。 他の客に「頂き女

ジャニーズ事務所が社名をスマイルアップに変更して、10日以上が経過しました。 10月の会見で発表された内容を踏まえると、あくまでスマイルアップへの社名変更は一時措置であり、本当に注目されるのはこれから設立され、タレントと個別に契約を結ぶエージェント会社となる「新会社」になります。 10月の会見の際には、「新会社」は約1ヶ月以内の設立を目指すとされていましたが、社名の公募期間が10月31日までとなっていることや、10月の会見直後の混乱を踏まえると、「新会社」の設立自体は11月中旬以降になるという見方が多いようです。 日本の芸能界の中心を占めていたジャニーズ事務所が、ここまでの激変に見舞われるとは1年前には誰も予想できなかったと思いますが、当然ここで注目されるのがポストジャニーズを誰が担うのかという点です。 メディアの報道から、今後の可能性を一度整理してみましょう。 「新会社」は無事に資産を引

岸田首相の変な減税案に「減税するのはそこじゃないだろ」という声がネット上でわいている。おまけに維新が「社会保険料の半年3割引」という珍プランを発表し、サラリーマンの負担率が30％を超えた社会保険料に注目が集まっている。 問題は所得税ではなく社会保険料 現状認識として正確なのは、国民民主党の玉木代表の話である。 社会保険とりわけ医療保険制度の説明をするようになってから、後期高齢者医療制度に他の保険制度（組合健保や協会けんぽ、国保）から巨額の支援金を出しているのはおかしいとの声をいただくことが増えた。… pic.twitter.com/XHiHcYUS2w — 玉木雄一郎（国民民主党代表） (@tamakiyuichiro) October 29, 2023 このしくみの最大の問題は、サラリーマンの組合健保や市町村の国民健保とは別に、75歳以上の後期高齢者医療制度という別の医療保険をつくり、そ