アイレップ デジタルマーケティング レポート 第2回 デバイス別、インターネット&検索エンジンの利用実態に関する調査 インターネットユーザーのデバイスごとの利用目的が明らかに! ~スマートフォンの利用目的は“暇つぶし”。ネットショッピングの比較検討・購入の半数はPC~ 広告主のマーケティングを最適化するデジタルマーケティングエージェンシーの株式会社アイレップ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:紺野俊介、以下アイレップ)では、平成25年6月に「デバイス別のインターネット&検索エンジンの利用実態に関する調査」を実施し、この度、その結果がまとまりましたのでご報告いたします。本調査は、昨年に続き第2回目の調査になります。 ≪調査結果サマリー≫ ■利用サイト 日常的に利用するWebサイトは「スマートフォン」「タブレット」「PC」に共通して、“天気”“地図”“ニュース”が多い。 スマートフォンは「
Geofencingの様子 <引用元:マシャブル> ギガオムやマシャブルの記事ですが、スターバックスのスクエア提携で注目を浴びているのがGeo-fence技術です。 現在、米国小売店がロケーションサービスを強化するものとして追いかけている技術の一つがGeo-fenceです。これはアプリで対処するため、スマートフォンやタブレットのアプリユーザーの同意を得て実施されます。一定のエリアの中に入ったり、出る都度(アプリが知らせます。)、同意をしたスマートフォン所有者=関係者に通知が届きます。一定のエリアをフェンスで囲む訳ですから、Geo-fenceです。 またこのエリアはスマートフォン使用者が自ら設定し、移動させることも出来るようです。例えば自分の半径100メートル以内にフェースブックの知り合いが入ってきたら通知してほしいといったような設定です。 そして iOS5 からGeo-fenceの機能は
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
スマホ技術者も知らないと損する「O2O」の基礎知識:Androidで使えるO2O技術まとめ解説(1)(1/5 ページ) O2Oを4つのパターンで整理し、今注目される理由や事例、パーソナル情報との関連性、O2OクライアントとしてAndroidアプリを作成する際に必要な技術などを徹底解説します マーケターじゃなくても「O2O」の範囲ぐらい知っておこう 本連載では、今注目の「O2O」で使われる技術をスマートフォン(特に、Android)のアプリとして実装し、具体的に「O2O」を活用していく方法を解説していきます。 「O2O」こと「オンラインtoオフライン」は、バズワードとしてすっかりおなじみになった感があります。多くの場合、「O2O」の意味は「オンラインとオフラインが融合し相互に影響を及ぼす購買活動」と説明されますが、これだと範囲が広すぎ、話の論点がぼけてしまいます。 そこで連載初回としては、ま
そして在京4大キー局で、唯一、姿を見せなかったのが日本テレビ放送網だ。日テレは前述したように、自社番組の一部をYouTubeに提供しているが、独自コンテンツを配信する今回の取り組みに、現時点では参画していない。関係者によれば「日テレにももちろん声をかけたが、期限の問題で在京キー局を含む13社が今回の第1弾となった」という。今後、合流する可能性はあるが客観的に見れば消極的な姿勢だ。 滑り出しの取り組みでは温度差はあるものの、YouTubeとの何らかの連携はテレビ局にとって必須となりつつあるのは間違いない。YouTubeはいまや全世界で月間40億時間が視聴されている。それだけでなく、スマートフォンやタブレット端末などといった無線でネットにつながる端末(デバイス)の急速な普及によって、動画配信サイトの価値が上がっているのだ。 テレビ局が配信する番組は、あらかじめ決まった番組表に沿って見ていくしか
リクルートホールディングス(HD)は15日、オンライン予備校事業に参入した。グループ会社が運営している大学進学情報サイト「受験サプリ」のサービスの一環で、同日から予備校の講師経験者らによる講義の有料配信を開始、一部は無料で提供している。 [社会人] ビジネスパーソンのビジネス英語 キャリアや転職に差は出るの? 英語と数学の講義で1回あたり60分、10講義で1セットとなり料金は5千円。一橋大や大阪大、早稲田大、慶応大など有名大学別の対策講座をそろえた。センター試験対策講座に限って当面、無料で提供する予定で、10月末からはスマートフォン版を開始する。来年4月からはサービスを拡大し、科目やコース、取り扱い大学を広げる予定。 リクルートHDの推計では、大学受験予備校の市場規模は約4千億円。ネット経由によるオンライン講義は、大手予備校やベンチャー企業などがすでに実施しているが、「経験豊富な講師
日本発のOTT「LINE」のキーマンにインタビュー ユーザー数が世界中で5500万人に達し、急速にシェアを拡大する「LINE」。 先日Twitterのようなタイムラインに対応し、チャットとしてだけでなく、SNS的にも使えるようになった。ポップなスタンプや無料通話がユーザーメリットとして紹介されることが多いが、その本質は電話の未来の姿を先取りした点にある。その仕掛け人であるNHN Japan執行役員の舛田淳氏にそこに至る経緯や狙いを聞いた。 「LINE」は2011年6月にリリースされた、NHN Japan製の無料通話・メッセンジャー系アプリ。登録には電話番号が必須で、スマートフォンでの利用をメインに作られている。リリースから約1年2ヵ月後の8月17日には、登録ユーザー数が全世界で5500万人を突破したとの発表があった 業界を驚かせたKDDIとの提携 ―― LINEはFacebookなどと同じ
働く女性のスマートフォン所有率やスマートフォンへの関心をカウネットが調査。OSや利用する機能についてもアンケートを行っている。 働く女性の17%がスマートフォンを持ち、購入意向や興味を持つ人も合わせると全体の8割を占める――コクヨグループのカウネットが8月23日、働く女性とスマートフォンに関する調査結果を発表した。カウネットが運営する女性向け情報サイト「わたしみがき」で、有職女性を対象に7月19~27日までアンケートを行った。有効回答数は331人。 回答者のうち、スマートフォンユーザーは全体の17%だった。「購入したい」「興味がある」と回答した人は64%にのぼり、約8割がスマートフォンに関心を示す結果となった。
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