そして在京4大キー局で、唯一、姿を見せなかったのが日本テレビ放送網だ。日テレは前述したように、自社番組の一部をYouTubeに提供しているが、独自コンテンツを配信する今回の取り組みに、現時点では参画していない。関係者によれば「日テレにももちろん声をかけたが、期限の問題で在京キー局を含む13社が今回の第1弾となった」という。今後、合流する可能性はあるが客観的に見れば消極的な姿勢だ。 滑り出しの取り組みでは温度差はあるものの、YouTubeとの何らかの連携はテレビ局にとって必須となりつつあるのは間違いない。YouTubeはいまや全世界で月間40億時間が視聴されている。それだけでなく、スマートフォンやタブレット端末などといった無線でネットにつながる端末(デバイス)の急速な普及によって、動画配信サイトの価値が上がっているのだ。 テレビ局が配信する番組は、あらかじめ決まった番組表に沿って見ていくしか
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