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マイケル・ウッドフォード前社長の解任を巡り、精密機器大手オリンパスの経営問題がクローズアップされている。 前社長解任のきっかけとなった同社の過去の合併・買収（M＆A）案件に関する詳細は他稿に譲るとして、本稿ではオリンパス株式を中長期的な視点で保有していた海外機関投資家の動向に焦点を当てる。 市場では「PBR1倍割れも視野に」の声 解任を巡る混乱が嫌気され、オリンパス株式は経営問題が表面化して以降半値以下の水準に沈んだ。本稿執筆時点でも下げ止まりの気配は見えない。 同社は医療用精密機器、特に内視鏡の世界的大手であり、新興国向けの新規需要の高まりを背景に海外の年金基金や保険会社など機関投資家からの評価が高かった。 実際、騒動前の段階では「内外の証券会社の7社程度が“買い推奨”していた」（米系運用会社）との経緯がある。 オリンパスのガバナンスに関する発表資料によれば、外国人株式持ち株比率は「20