（写真：Pan American Health Organization PAHO／クリエイティブ・コモンズ表示 2.0 一般） 日本の予防医療は欧米と比べると遅れているのですが、ワクチンは特に遅れていると思います。アメリカでは多くの場合、インフルエンザワクチンは全ての人が無料で受けられますし、大人が（子どもの頃に受け忘れた）風疹や麻疹のワクチンを受けても無料です。保険会社からすると、きちんとワクチンを接種してもらうことで防げる病気を防ぐというのは合理的な判断です。それに対して、日本ではワクチンのような予防医療は医療保険でカバーされていないこともあり、住んでいる自治体によっては自費ということもあります。 2014年に、世界銀行から国民皆保険制度に関するレポートが出版されました。このプロジェクトでは、皆保険制度中心に日本の医療制度に関して総合的な評価が行われました。その一部において、私は日本

ちまたでは健診の効果や、予防医療が医療費抑制効果に有効なのではないかと言う議論が行われているようですので、このブログでは科学的根拠（エビデンス）でどこまで分かっているかご説明したいと思います。アメリカの医療政策学・医療経済学の世界では、予防医療が必ずしも医療費抑制に効果的であるわけではないと理解されています。これは「全ての予防医療サービスに医療費抑制効果がない」と言っているのではなく、「予防医療サービスの中には医療費抑制効果があるものもあるが、多くの予防医療サービスは実際には医療費を抑制しない」ということです。これは2つの研究をエビデンスとしています。一つ目はジョシュア・コーエン、ピーター・ニューマン、ミルトン・ワインシュタインの3名の費用効果分析の学者たちが2008年にNew England Journal (NEJM) 誌（臨床医学のトップジャーナル）に発表した総説（Perspecti