50代前後のサラリーマンは、各企業がバブル経済の波にのって大量採用を行っていた時代に入社した世代。 年功序列型の給与形態が残る日本企業にとって、これらの世代は人数が多いうえに、給与が高くなっていることから、会社の固定費を押し上げる要因となっています。 東京商工リサーチが2020年6月2日付で発表した内容によると、2020年1月~5月の間に上場企業33社が早期退職、希望退職を募集したこと。 2019年が年間で35社だったのに対し、2020年は半年足らずで33社となっていることから、明らかに企業のリストラが加速していることが分かります。 各企業は生き残りをかけ、給与の高い40代~50代の人員を削減し、優秀な若手を好条件で獲得するためにリストラを断行しています。 2019年までは業績が好調な企業がリストラをおこなう、いわゆる「黒字リストラ」が主流でした。 しかし2020年に入り、新型コロナウィル
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