技術はコンテンツに対し中立でいられるのか？<br>～CD1枚74分とサビ頭ポップソングにその真髄を見る～ | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
アナログ盤からCDへの変化に象徴される、ユーザー主権的なノンリニア化（つまり、前後の文脈に関係なく、コンテンツの受け手がコンテンツ内を自由かつ瞬時にスキップして移動すること）は、今のあらゆるメディア消費の変化の底流にあるものです。 現状のWeb・ネットビジネスにおいても検索エンジン、スマートフォン、ソーシャルメディアという三点セットの浸透と普及は、すべてのメディアを断片的なものに切り刻み、コンテンツは、その作り手側が想定した文脈などは、無視して好き勝手に、ユーザーから「つまみ食い」されるものへと変化していくことを要求してきます。 特に、この10年ほど、文章などのテキストの閲覧消費の主戦場が、ネット上に変わったことによって、大きくもたらされた変化として「タイトル・見出し」の重要性が決定的になったことがその例として挙げられます。 例えば、かつてなら『an・an』のような女性誌において、「夏の恋
2010年「日本の広告費」、1．3％減の５兆8427億円 テレビなど復調 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
ネット広告費9．6％増、マス４媒体は1．9％減 電通が23日発表した2010年の総広告費「日本の広告費」によると、昨年の国内広告市場は前年比1．3％減の５兆8427億円だった。前年割れは３年連続ながら、11．5％減と急落した09年から急ブレーキが掛かった格好。媒体別でテレビが上向きに転じるなど明るさも見られた。媒体費と広告制作費を含めたインターネット広告費は9．6％増で、総広告費に占める割合は13．3％（09年は11．9％）と存在感を示した。 ゆるやかな景気回復と企業業績の改善を背景に、大手広告主などで出稿意欲が戻り始めた。2010年はバンクーバー冬季五輪やサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）南アフリカ大会、上海万博などの大イベントも開催されたほか、エコカー減税やエコポイントなどの景気刺激策なども広告需要を押し上げた。特に年後半に回復傾向が見られ、マス４媒体広告費の四半期ごとの前年同期比による
ソーシャルメディアが購買行動に与える影響度について
株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：長澤秀行、以下、cci）は、ソーシャルメディアの利用が拡大している中、その購買行動に与える影響度についての自主調査を実施いたしました。 調査の結果、生活者の購買決定においてソーシャルメディアの内、cciで集合知メディアと位置づけるサイトでは認知、興味喚起、比較・検討、購入の決め手、情報の共有といった全ての意識段階において従来の広告メディアと比較し、調査対象の商品ジャンル（デジタル機器、コスメ、食材）では大きな影響を与えていることが分かりました。 生活者は購買検討の際にソーシャルメディアを活発に利用し、認知から購買行動の最終地点に近いところで集合知メディアを活用し購買の意思決定を行う傾向にあることが分かりました。 なお、1月19日（水）、東京にて行われる弊社メディア説明会より本調査結果の詳細についてご説明を開始させてい
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