「日本人は幻想を抱く」新型コロナと闘うウイルス学者の『情熱大陸』のドキュメントがすごい！（追記あり）(水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース
専門家会議のメンバーになっている研究者のドキュメンタリー TBS系で毎週日曜夜に全国放送しているドキュメンタリー番組『情熱大陸』（制作は毎日放送＝MBS）。 4月12日（日）夜の放送回でクローズアップしたのはウイルス学者・河岡義裕だ。 世界で初めてインフルエンザウイルスの人工合成に成功した研究者だ。 番組の冒頭はアフリカでエボラ出血熱の謎を調べるために河岡がコウモリの血液を採取して抗体を調査する場面だ。 河岡はエボラウイルスの人工合成にも成功して、その技術がワクチン開発などに生かされているという。 この河岡義裕は新型コロナウイルスで政府に提言を行う専門家会議のメンバーだ。 新型コロナウイルスの感染防止が日本のあらゆる国民、いや全世界の人たちにとって最も重要な課題になっているこのタイミングで、この人物を取り上げてドキュメンタリーで放送することだけで「ありえない」ぐらい難しいことだ。 なぜなら
Oxford大学出版局の英語学習者向け教材が6月30日まで無料→8月31日まで延長｜Sangmin Ahn
こんにちは、Choimirai School のサンミンです。 【主要なアップデート】 （2020.08.31）無料の期間が8月31日まで延長！ 0 はじめにOxford大学の出版局が英語を教えている先生や学習者向けに運営しているのが、Oxford Learner's Bookshelf。6月30日まで*ですと、148冊の電子書籍が無料でご利用できます。本はCEFRに合わせて４つのレベルに分かれています。 ※無料で利用できる期間が8月31日まで、延長となっています。■ A1：一番簡単なレベル ■ A1/A2 ■ A2/B1 ■ B1/B2 今回の note ではOxford Learner's Bookshelfの利用方法を簡単に紹介します。 1 アカウント作成サービスを利用する為には Oxford大学出版局のアカウントが必要です。 上記のリンクをクリックしますと Oxford Lea
茨城の全県立校、一転休校に 高校生がスト、反発強まり転換 ｜ 共同通信
茨城県の大井川和彦知事は13日の記者会見で、県内全ての県立学校を14日から5月6日まで休校にすると発表した。緊急事態宣言後も「教育崩壊を防ぐ」として多くの県立校を休校にせず、高校生有志がストライキに踏み切るなど反発が強まったことを踏まえ、方針転換した形だ。 大井川氏は「（13日に）外出自粛要請を全県に出したことに伴い、（全ての県立校を）対象にした」と理由を説明した。 茨城県では東京や千葉に近い10市町の学校は8日から休校にしていたが、水戸市など他の地域は授業を継続。日立市の日立第一高校の3年生有志は8～10日に登校を拒否するストライキを実施した。
出勤者７割減 ビッグデータ分析では５割減にも届かず | NHKニュース
政府の緊急事態宣言を受けて東京都心を訪れる人の数は大幅に減っていますが、平日だった今月10日のビッグデータからは、出勤者が７割減るまでには、なお距離がある現状も見て取れます。 それによりますと、緊急事態宣言のあとの今月10日に東京23区を訪れた人の数は合わせて185万9000人でした。 これは１週間前、宣言が出る前の今月３日と比べると20.2％、１年前の去年４月10日と比べても29.1％の減少で、大幅に減ってはいるものの３割程度の減少にとどまっているとも言えます。 オフィスや官公庁が多く集まる千代田区について見ると、今月10日に訪れた人は53万2000人で、１週間前に比べて27.7％、１年前に比べて43.5％の減少になっています。 同じく港区は今月10日に訪れた人が47万2000人で、１週間前に比べて28.4％、１年前に比べて45.9％の減少になっています。 このようにオフィス街で見ても減
イタリア 死者２万人超 外出制限さらに３週間延長 新型コロナ | NHKニュース
イタリアでは、新型コロナウイルスに感染して死亡した人が２万人を超え、アメリカに次いで死者が多くなっています。感染者が増えるペースは緩やかになっているものの、イタリア政府は１か月以上続く全土での外出制限をさらに３週間延長し、感染拡大を何としても抑え込みたい構えです。 イタリアでは今月に入ってから感染者が増えるペースが緩やかになっているほか、今月４日からは集中治療室の患者数が10日間連続で前の日より減っています。 イタリア政府は今月10日に、１か月以上続く全土での外出制限についてさらに３週間続け、来月３日まで延長するとしています。 外出制限の長期化は経済に深刻な影響を与えるとして懸念する声があがる中、イタリア政府は延長に踏み切っていて、感染拡大を何としても抑え込みたい構えです。
50施設拒否の感染者も 忽那医師「崩壊始まっている」：朝日新聞デジタル
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JDI、上場直後から不正会計 ガバナンス改善も急務 - 日本経済新聞