インターネット上では、官公庁や団体、企業が公式サイトを活用し、必要な災害関連情報を発信し続けている。 災害の被害状況や避難指示については、ミニブログ「ツイッター」の総務省消防庁のアカウント(http://twitter.com/FDMA_JAPAN/)が迅速に情報を発信している。 また、米大手検索会社「グーグル」は、世界の大災害時に立ち上げる「クライシス・レスポンス」(http://www.google.co.jp/intl/ja/crisisresponse/japanquake2011.html/)を11日に日本の災害を初適用。気象庁による警報・注意報や災害掲示板、避難情報、停電情報、交通機関の運行情報などへのリンクをなどをまとめている。安否確認をできる「パーソン・ファインダー」も設置した。 阪神淡路大震災を機に設立されたコミュニティー活動支援型地域SNS(ソーシャルネットワーキング・