原発事故は放射能による公害。追加被曝阻止⇒放射性廃棄物は拡散してはいけない⇒再エネは放射能拡散につながる⇒検証を！ （管理人より） 地熱発電所が住宅地の中に作られ、周辺住民の間で問題になっているということを知り、別府市の小倉地区に実際に行って発電所建設の現場を見てきました。　⇒　地図 別府市の小倉地区は、別府市の観光の中心の「地獄めぐり」周辺から離れた山の中腹にあります。 地獄などがある中心部の観光案内所で、小倉地区の地熱発電について聞いてみましたが、何も知らないということでした。 一番高いところの住宅地のすぐ裏側がちょうど大分自動車道です。別府湾を見渡せる位置で素晴らしい景観が広がっています。 それなのに驚きました。なんとその一番上に発電所があるのです。閑静な住宅地の中に発電所が点在し、蒸気が出続けているのです。 私はその傍の道を歩いていて頭からブワーっと蒸気に襲われ思い切り吸い込んでし

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東京のベンチャー企業と京都大学は、新しい地熱発電システムの開発に成功したと発表しました。地下にある高温の熱水などをくみ上げる従来の方法とは異なり、地上から地下深くに水を送り込み、地中の熱で温めて電力をつくる方式で、環境への負担が小さいとしています。 新たに開発されたシステムでは、地上から川の水をパイプを通して地下深くに送り込み、地中の熱で温めてそれを冷まさずに地上まで戻して蒸気を取り出し、電力をつくるとしています。会社では、環境への負担が小さく、温泉法による掘削などの制約も受けないと説明しており、大分県九重町に建設した発電設備で、今月１５日から試験運転を始め、２年後の実用化を目指したいとしています。ジャパン・ニュー・エナジーの坂本秀男社長は、「火山国の日本には、各地に地熱があり、それらを活用して日本のエネルギーに貢献するとともに、技術を確立して国外にも展開していきたい」と話しています。

はい、ウマキです！ 今回はSE（システムエンジニア）とNE（ネットワークエンジニア）を比較した記事を書きます。NEは文系からの就職にも向いていますので、文系でIT系を目指して就職活動している方の選択肢の一つになれば幸いです。 まず始めに、NEという言葉を聞いたことはありますか？ SE（システムエンジニア）なら聞いた事あるけどＮＥは聞いた事ないな・・・って人が多いのではないでしょうか。 ＮＥはネットワークエンジニアの略称で、主にルータやスイッチ等のネットワーク関連機器を用いてネットワーク設計、構築を行います。 【2019/12/11 追記・リンク修正】 私も就職するまでその業務内容について詳しくは知りませんでした。 現在、私は大企業でネットワークエンジニアとして働いていますが、このマイナーな職種の利点を少しでも多くの人に知ってもらえればと思います。 文系の方で就職活動中、ＳＥに興味が湧いた方

三菱重工環境・化学エンジニアリング、エネルギー自立型汚泥焼却炉を開発 プレスリリース発表元企業：Mitsubishi Heavy Industries, Ltd. 配信日時: 2016-09-26 13:40:09 TOKYO, Sept 26, 2016 - ( JCN Newswire ) - 三菱重工グループの三菱重工環境・化学エンジニアリング株式会社（MHIEC、社長：神野 定治、本社：横浜市西区）は、従来型の下水汚泥焼却炉にバイナリー発電装置※1を組み合わせることで焼却設備消費電力を廃熱発電で全面カバーできるエネルギー自立型汚泥焼却炉を開発、技術認定先の東京都下水道局から初号設備を受注しました。処理能力250トン／日の設備を都内板橋区の「新河岸水再生センター」で2020年3月に完成させる計画で、この焼却炉の普及により省エネルギー・地球温暖化抑制への大きな貢献が期待できます。 エネ

地熱発電でも高効率に、蒸気と熱水を組み合わせて16万kWの電力：自然エネルギー（1/2 ページ） トルコで建設中の大規模な地熱発電所に、蒸気と熱水を併用できるコンバインドサイクル型の発電設備を導入する計画が進んでいる。発電能力は蒸気で12万kW、蒸気と熱水を利用したバイナリー方式で4万kWになる。東芝と米国メーカーが製造を担当して2017年内に運転を開始する予定だ。

富士経済は2016年9月14日、国内の再生可能エネルギー発電システム市場の調査結果を発表した。再生可能エネルギーの固定買取制度（FIT）の開始で普及が進む太陽光、風力、水力、バイオマス、地熱発電の5つについて、発電設備と関連サービスも含めた今後の市場規模の推移を予測している。 5つの市場を合わせた2016年度の合計市場規模は3兆3065億円と見込んでいる。一方、2020年度までにこの市場規模は1兆7124億円まで縮小すると予測した（図1）。これは2015年度比で約半分の規模である。 市場の縮小に大きく影響するのが2014年度をピークに、マイナス成長が続く太陽光発電システム市場である。2016年度の太陽光発電市場は2兆2733億円と全体の約7割を占めている。直近では2017年4月から始まる改正FIT法に向け、大型特別高圧案件を中心とした駆け込み着工が発生しており、2018年頃までこうした案件

注目浴びる温泉発電所　日本は火山国だ。ということは地熱資源が豊富な国である。実際、火山の数では米国（１６０）、インドネシア（１４６）、日本（１１９）の順で世界第３位、地熱の資源量も第３位だ。ところが、地熱発電量では世界８位に沈んでしまう。しかも、日本の地熱発電量は１９９７年をピークに減少し、発電の認可出力は横ばいが続いて、この間は「眠っていた」と言われている（下図）。同じ時期にインドネシアやフィリピン、アイスランドなどがどんどん地熱発電所を増やしてきたのとは対照的だ。 (C)朝日新聞社　ここへきてようやく、温泉地での小規模な「温泉発電所」が増え始めた。福島原発事故が、地熱発電の眠りを覚まさせたのである。だが、目は覚ましたものの、まだ布団の中でぐずぐずしている状態と言っていい。なぜなのか、日本にある豊かな資源がなぜ利用されないのか。福島原発事故後、ずっと気になっていたことを考えてみる。 日本

孫氏が苦言「電力はなぜつながらない」、自然エネルギーの国際連携：自然エネルギー（1/2 ページ） 自然エネルギー財団は設立5周年記念シンポジウムをこのほど東京都内で開催した。同財団は東日本大震災後、ソフトバンクグループ代表の孫正義氏が自然エネルギーを基盤とする社会の構築などを目的に設立。現在、シンポジウム、ワークショップなどを通じて自然エネルギー普及のための調査研究、提言、政策作りなどの活動に取り組んでいる。

シーメンスは2016年9月1日、エネルギー産業の革新をテーマに記者説明会を開催した。同社では、世界におけるエネルギー産業の新たなトレンドとして「効率化」「複合的エネルギー」「デジタル化」「持続可能なエネルギー」の4つを挙げ、日本のエネルギー関連企業もこれらに対応していくことが、競争への勝ち残りにつながると説明した。 エネルギーバリューチェーンの課題は世界共通 ドイツのSiemens 取締役風力発電や再生可能エネルギーなどを統括するリサ・デイビス（Lisa Davis）氏は「エネルギーバリューチェーンは世界中で同じような課題を抱えている。経営効率としてより高い効率が求められるようになる他、分散型システム化の進展、再生可能エネルギーの取り込み、クロスオーバー（複合的）エネルギーの活用、そしでデジタル化などである」と述べる。 低炭素化や再生可能エネルギーの取り込みについては、COP21（気候変動

2020年の原発ゼロ化を目指すドイツでは、原子力での発電分をガス火力と再エネ発電で補填する。再エネでは太陽光が飛躍的に進展しており、風力導入も進む。ただ、再エネ導入が拡大するとともに利用者負担も増大したことから、FIT見直しなど導入支援策の改革も進められている。 （1）1次エネルギー国内供給 ドイツは褐炭・石炭資源が豊富で、これらによる火力発電が工業の発展をもたらした。1960年代以降、石炭は輸入石油に取って代わられたが、1973年のオイルショックを機に石炭への再転換、石炭産業保護策が進み、2013年時点でも石炭生産量は国内エネルギー生産量の37％を占める。2011年に脱原発へと舵を大きく切って以降は、ガス火力を中心とする火力電源と再エネ電源開発を進め、原発閉鎖分を補う計画だったが、再エネの大量導入によって既存の火力発電所の運転時間が減少、冬季需要ピーク時の電力需給が逼迫するようにもなった

今年のIntersolar EUROPEには開催期間3日間で、世界160カ国からおよそ43,000人が来場した。今年は自動化技術の展示会Automaticaとの併催であり、昨年同様蓄電関連技術もEESとして独立して開催されていた。 EESには213社が出展し、Intersolarに出展した蓄電関連企業とあわせれば369社に上る。Intersolarの出展者1077社だったことを考えればかなりの割合が蓄電関連技術だったといえる。さらに出展者の60％が海外企業であり、IntersolarとEESは世界の蓄電関連技術の注目を集める展示会といえる。

日本の地熱発電の技術を学ぶため来日した、アフリカなどからの技術者らが６日、大分県九重町にある国内最大の地熱発電所などを視察しました。 続いて１５人は国内最大の地熱発電所、九州電力八丁原発電所を視察し、蒸気と熱水を分離する装置や、電気を生み出すタービンの仕組みなどについて説明を受けました。参加者たちは、蒸気を取り出すための井戸の掘り方や、地熱の効率的な利用方法を熱心に尋ねるなど、日本の地熱発電の技術に対する関心の高さをうかがわせていました。 ケニア出身の男性は「日本の技術を学ぶことで、ケニアの地熱開発の弱点を理解し、発電量の向上につなげたい」と話していました。 地熱発電は天候に関係なく安定して発電できるため、高温の蒸気を伴う火山が多い開発途上国などで、電力を確保する有効な手段として注目を集めています。