読者の皆さんは、かつて世界一予約の取れないレストランと言われたエル・ブリ（スペイン語発音ではエル・ブジ。ここでは地元のカタラン語発音のエル・ブリで統一する）をご存じだろうか？ 50席に200万件の予約が殺到 イギリスの雑誌「レストラン」が毎年発表する世界レストランランキングで5度の世界一を獲得したミシュラン3つ星レストランであり、1つのコースが30皿以上のスモールポーションから構成される唯一無二の独創的なスタイルは世界中から賞賛された。エル・ブリのコース料金は1人当たり285ユーロ（食事のみ）で、その約50席しかないテーブルに、年間200万件以上の予約が殺到した伝説的なラグジュアリーレストランである。 そして、このかつてミシュラン1つ星止まりだったエル・ブリを、独創的な3つ星レストランにまで引き上げたのが、オーナーシェフのフェラン・アドリアである。今回のコラムでは、エル・ブリの舞台裏にスポ

北方 雅人 日経トップリーダー編集長 1991年一橋大学社会学部卒業後、日経BP社に入社。日経ベンチャー（現日経トップリーダー）、日経レストランなど経営誌の編集部を経て、2010年より日経トップリーダー副編集長。17年1月より現職。中小企業経営のスペシャリスト。 この著者の記事を見る

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン こんにちは。某私立大学3年のHです。 今回のテーマは「定年退職」です。 編集担当のY氏はこの言葉を見るたびに「暗い気持ちになるな…」と、つぶやいていますが、NBOの読者の皆様にとってはどうなのでしょうか。私はまだ就活真っ盛りの大学生。普通に考えれば、定年退職とは一番遠い存在かもしれません。そんな私がこのテーマで書いてみたい、と考えるに至ったのには、自分の父親の存在があります。 私の父は昨年をもって長年勤めてきた会社を退職して、今年から所謂「第二の人生」をスタートさせました。昨年の冬に、母からそのことを聞かされた時には、「お父さんもそんな年かぁ」…なんて思ったりはしましたが、さして気にとめることもなく。 しかし、あれから1年近くが経ち、私は今、

某大手私立大学の3年生に、日経ビジネスオンラインで記事を書いてもらう連載、今回は男子学生、ヨシザワ君の登場です。見た目はちょっとチャラいイケメン、高校時代、サッカーでJリーグチームのユースに選ばれ、修学旅行のバスでは最後部で友人とワイワイ…という、いわゆる「スクールカースト」の上位層にいそうなヤツだなあ、というのが第一印象でした。 が、前期、企画を出すたびにあまりに「素」で勝負するその潔さというかおバカさに逆にほだされ、「俺が悪かった。君はもう直球しか投げなくていい！」と言い渡しました。 そして後期、改めてヨシザワ君から出てきたのが、「父親に親孝行したい」という、あまりといえばあまりにベタな企画。どうなることかと思いましたが、ちょっとだけ背中を押したら、彼はとんでもない記事を仕上げてきました。どうか、最後までご覧下さい。（担当編集Y） 「父親」。 たった2文字のこの言葉を、私は最近よく考え

2年振りに戻ってきました。旦那の病状がひとまず落ち着きましたので、現場に戻ることにしました。 ただ、現場に戻る前に、色々と整理する上でもいつかやろうと思っていた「本を書く」ことに取り組みました。復帰前に本を書こうと決めたのは昨年の秋くらいでしたが、1月3日まで旦那と私の実家を行ったり来たりしているうちに1月4日になり……。ここで書き始めなかったら単なるクズだと思って、ようやく書き始めました。 社長をやっていた現役時代に本を書く余裕なんて全く無かった。とにかく日々の業務に追われていたので。自分の中で本を書くのは、現役に戻るまでのこのわずかなチャンスしかないと思い、筆を執りました。 毎日、A4で2～3枚くらいでしょうか。少しずつ書き進めていきました。以前からゴーストライターのオファーはありましたが、本を書くなら自分の言葉で書こうと決めていた。決して私の文章は綺麗じゃないし、読みやすくないかもし

不動産関連企業で今年42歳になる課長さんがいます。長い不況の時代から抜け出したのか、最近は少し市場が活性化しており、張り切って働いています。4人いる部下たちも、心なしか元気になってきている感触があります。 先日、大きな契約が取れたお祝いに、みんなで居酒屋で乾杯しました。その席で、部下の1人からうれしいことを言われました。 「僕はいま32歳ですから、課長とはちょうど10年離れていますね。10年後には課長のようになっていたいので、これからもいろいろ教えてください」 お世辞半分とは分かっていても、思わず頬がゆるんでしまいました。そして、この部下は今後10年をかけてスキルを高めていけば、立派に成長するであろうことも容易に想像できました。というのも、この部下は大卒で入社してから約10年の間、着実にスキルアップを重ねてきたからです。自分のモチベーションが保てるような目標を進んで設定するなど、自主的な創

遙から ストレスの多い社会になった、と、私も改めて感じる日々だ。昨今の「さとり世代」という、他者との関係構築に価値を見いださない世代を番組で放送した。他者とかかわるより一人でコンビニ飯食ってるほうが楽。そんな彼らが最近は間違っているようには思えない。他者とかかわる度感じるストレスはもはや尋常なレベルではない時代がきたのだろうか。 「私、グリーン車の座席が欲しいのよねぇ～」 新幹線に飛び乗る。九州・東京間、新大阪で車掌たちはメンバー総入れ替えになる。出発時間を気にしつつ、車掌たちは業務を引き継ぎ、安全確認、発進と、その1分間は殺気立つほど慌ただしい。 全身が主張する「今は声をかけないでくれ、1秒が惜しい、今すべきことに集中したいんだ」というオーラが私には分かりやすく見える。 ところが、だ。 そんな彼らに、人生をもうけっこう生きてきて、地球を股にかけて旅するのが好き系のご婦人（装いや雰囲気で私

連載2回目に登場する賢者はソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）の家庭用ゲーム機「プレイステーション」の生みの親で、現在は自ら設立したサイバーアイ・エンタテインメントで次世代技術の開発に取り組む久夛良木健氏。クラウドコンピューティングが加速することで、ネット社会の主役はスマートフォンやタブレット端末ではなくなっていくと予言した。不振を極めている日本の家電メーカーが復活するカギも、そこにある。 プレイステーションの開発において、インターネットはどのように意識されていたのでしょうか。 SCEが初代のプレイステーションを発売したのが1994年。プロジェクトの段階から数えるともう20年以上が経ちますが、私はプレステの開発を始めた当初から、どこかの時点でプレステをインターネットに“溶かしたい”という思いを持っていました。 プレステをネットに“溶かす”というのは、ゲームソフトの情報をクライア

クイズ。「General Merchant」を日本語に訳すと？ 答え。総合商社。 何ともなじみの薄い英語である。「General Trading Company」と訳すケースもあり、こちらの方がいくらか分かりやすいか。いずれにしても聞きなれない英語だ。それもそのはず。これは一種の和製英語。そもそも総合商社という概念そのものが日本にしか存在せず、無理やり英語に訳そうとすると、「何でも屋」の意味もあるこの言葉になる。 特に大手ともなると、総合商社とは複雑怪奇な業態だ。いわゆる「商社マン」と言っても、ある人物はゴマを売り、別の人は船、鉄鉱石を売る人もいれば、日用雑貨を売る人もいる。さらに、単に商品の仲買人として利ざや（口銭）を稼ぐ人もいれば、投資会社のように出資先の財務管理をする人もおり、新興国の荒野で農地開拓をする人もいる。まさにビジネスの樹海。日々、取材をしていても、その位置を見失ってしまう

ウェンディーズが最初に日本に来たのが1980年のこと。米国発のハンバーガーチェーンを、ダイエー創業者の故・中内正氏が米国視察の際に目をつけ、日本国内のフランチャイズ契約を結んだ。その後、ダイエーの経営悪化から、運営会社が2002年にゼンショーへと売却された。 だが、牛丼店「すきや」が絶好調のゼンショーでも、ウェンディーズは成功せず、契約の更新を断念した。そして2009年末、ウェンディーズは日本市場から撤退。最終日には、熱心なファンが多く店舗につめかけ、行列ができた。 あれから2年、ウェンディーズが再上陸。12月27日、東京の表参道に復活1号店がオープンする。 再上陸を実現したのは、ウェンディーズ・ジャパン合同会社のCEO（最高経営責任者）のアーネスト・M・比嘉社長だ。ハワイ生まれの日系3世。自身が会長を務めるヒガ・インダストリーズを長らく率いてきた。あまり社名は知られていないが、日本の外食

前回のコラムで、「Hulu（フールー）」などのネット映像配信の価値は、「配信」の部分でなく、検索・過去履歴・オススメ・ソーシャルなどといった「ネット独特のインテリジェンス」にある、ということを書いた。 このようにウェブの世界は、クラウドの中に存在するあらゆるデータを燃料として「インテリジェンス」を作り出す巨大な「発電所」の顔を持つ。そして、それを支える技術が、最近話題の「ビッグデータ」だ。 ビッグデータとは、膨大な量のデータを処理・分析し、その結果を業務に活用する仕組みのこと。金融など、定型的なトランザクションデータが膨大に発生する業界では、従来から自社内でそのデータを処理・分析して、株価の予測やオプション取引の価格づけなど、さまざまな目的に活用していた。 ところが、「ウェブ2.0」「クラウド」「ソーシャル」といった一連のネットの進化の中、ユーザーが生成するデータの増加、コンテンツのデジタ

日本に帰国している。最も驚いているのは環太平洋経済連携協定（TPP）に対する関心の高さだ。行きつけの定食屋の親父さんから一般の大学生まで「TPP」「TPP」と騒いでいる。テレビをつけると、主婦向けのワイドショーでもTPPを話題にしている。 関心の高さに加えて、日本での議論の中身にさらに驚いた。反対派は「TPPはアメリカの謀略である」との意見である。申し訳ないが、謀略であるはずがない。理由は簡単。アメリカにとって日本は、謀略を仕掛ける対象ではない。アメリカは力をなくしつつある。最重要地域になりつつあるアジアで、最大の盟友である日本の相対的重要性は増している。仮に謀略を仕掛けるなら、急成長するアジア太平洋の新興国市場に対してだろう。 それに、与野党が足の引っ張り合いをしている今のアメリカに、謀略を仕掛けるエネルギーも能力もない。「アメリカ」と言っても、大統領、財務省、国務省、連邦準備制度理事会