現在、東京医大における臨床感染症講座シリーズ、最後となる院内肺炎の準備中です。 院内肺炎といえば、緑膿菌などHard coreな弱毒耐性菌などを想起しやすいですが、早期のHAPには肺炎球菌やインフルエンザ菌など市中肺炎の原因となるものも関与する可能性があります。 ミズーリの大庭先生によると「あまり、EarlyやLateで線引きできない」という事でもありました。 もともと重症な基礎疾患のある方も多く、「正しい診療」を行ってもRescue出来ない方が多いので、「正しい診療」と「正しくない診療」の境界線が限りなくぼけてくるのですが、それでも、どの教科書や専門科に聞いても一様な答えが帰ってくるのが最初の抗菌薬の選択です。これでつまずくと予後が悪い。 ここで「だから広域スペクトラムだぜー」となる医師と「うちのGNRの感受性・Local factorを調べなければ・・」と進む医師が居るか居ないかで、各
13日にこんな記事が出てました。 ◇要介護「非該当」、新規申請で倍増 4月の認定見直し後 朝日新聞(2009.7.13) 介護保険のサービス利用に必要な要介護認定のしくみが4月に見直された結果、初めて認定申請した人がサービスを利用できない「非該当」と認定される割合が、前年より2倍に増えたことが13日、わかった。新認定の検証作業を進めている有識者らの検討会で、厚生労働省が公表した。 で、紹介したにもかかわらず、脱線します。 脱線 介護保険と障害者自立支援法には、ともに「介護給付」というサービスがあります。ヘルパーさんの利用とかですね。基本的には介護保険での利用が優先ですが、介護保険だけでは支給量(サービスの量)が不足している場合、不足分を障害者自立支援法にて支給することができます。 ただ、無条件に支給できるのではなく 障害者自立支援法での介護給付の対象者*1 自立支援法で支給できる量は、市町
昨日開かれた、「第2回要介護認定の見直しに係る検証・検討会」の話題を続ける。 新しい内容が含まれていたのは、次の2つの記事である。 調査は全国の自治体で4月と5月に審査判定を行った要介護認定者のうち、厚労省に報告のあった情報を集計した。報告したのは1492自治体、23万6435件。 今回の一次集計では、更新申請者は一次判定で約3割が前回より軽度に判定される結果となった。ただし、二次判定では希望すれば更新前の認定区分を継続できる「経過措置」を適用したこともあり、約8割が前回の二次判定と「変わらない」という結果となった。 新たに要介護認定審査を受けた新規申請者には「経過措置」は適用されないが、今年4月、5月に判定を行った新規申請者5万9396人のうち、二次判定の結果5.0%が「非該当」(自立)となった。前年同期の「非該当」の割合は2.4%で、ほぼ倍となっている。 更新:2009/07/13 2
データ入力などを行う看護師。ストレス軽減に向け、さらなる業務改善が求められる(守山市・県立成人病センター) 病院内の職種で仕事のストレスを一番感じているのは看護師で、本来業務以外の仕事が増える36歳以上の看護師は、特に大きなストレスを抱えている−。滋賀県立成人病センター(守山市)で行ったアンケートで、こんな結果が明らかになった。調査した医師らは「ベテラン看護師の離職は病院全体の質の低下につながる。非効率な看護業務の見直しなど、労働環境の改善が必要」としている。 ■管理業務、後輩指導 36歳以上で顕著 病院改革を進めるワーキンググループの取り組みで、脳神経外科の山田茂樹医師らが同センターの全職員706人にアンケートを配り、632人が回答した(回収率92%)。 2万人を対象にした既存の調査結果を参考に、平均的日本人労働者の仕事ストレスを1・0として、各職種ごとのストレスを数値化。看護師が
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